【ケインズの理論⑦】

 【ケインズの理論⑥】からの続き

　所得を消費にどれだけ向けるかは、様々の要因が影響するが、何と言っても所得(NNP)の影響が大きい。
　👇の表と図は、消費需要、貯蓄及び国民所得（NNP）の簡略化した関係を示すものである。

 ▮消費需要と国民所得ＮＮＰの関係の3つの重要な関係

① 「『消費需要の第一の法則』は、『限界消費性向は正の分数である』」と言うことである。
　　所得の増加⇨消費の増加（☜所得の増加よりも少なくしか増加し無い）
　（消費需要の変化）/（所得の変化）＝「限界消費性向」という。
　此の例では、0.8である☜(36-20)/(20-0)☜此の例では「限界消費性向は何時も0.8」であるが、総ての水準を通じて同一では無い（☜所得が低い時は所得が高い時よりも大きく成る傾向がある）が、常に<1である。
② 「『消費需要の第二の法則』は、『平均消費性向は所得が増加するにつれて減少する』」と言うことである。
　平均消費性向＝(消費需要)/NNPで定義
　所得20のとき消費需要36⇨1.8(36/20)
　 〃100　　　　〃　　 1 ⇨1(100/100)
　 〃200　　　　〃　  0.9⇨0.9(180/200)
③ 「『消費需要の第三の法則』は、『平均消費性向は所得が低い標準の時は1より大である』」と言うことである。

　貯蓄＝所得－消費☜所得と消費が分かって居れば、貯蓄も分る☜👆の表もそう成って居る☜此れについては、貯蓄の処で説明する。

　「貯蓄」についても3つの法則がある☜消費に関する3つの法則に対応し、且股、其れに根差して適合するものである。
① 『第一の法則』は、「限界貯蓄性向は正の分数である」と言うものである。
　此れは証明出来る。
　所得＝消費＋貯蓄⇨貯蓄＝所得－消費⇨所得、消費、貯蓄の増分を夫々Δ所得、Δ消費、Δ貯蓄とすると⇨「限界貯蓄性向」＝Δ貯蓄/(Δ所得)＝(Δ所得－Δ消費)/Δ所得＝1-(Δ消費/Δ所得)＝1－［限界消費性向］⇨［限界消費性向］<1で正の分数⇨［限界貯蓄性向］は<1、正の分数と成る。
② 「『第二の法則』は、『平均貯蓄性向は所得が増加するにつれて増加する』」と言うことである。
　平均貯蓄性向＝貯蓄/所得＝(所得－消費)/所得＝1－(消費/所得)⇨1-(平均消費性向)と成り、「平均消費性向」は、所得が増加するにつれて減少するのだから、「平均貯蓄性向」は所得が増加するにつれて増大する。
③ 『第三の法則』は、『平均貯蓄性向は低い所得水準に於いては負である』と言うことである。
　所得が0の場合も人間生きて行くには消費しなければ生きて行け無い。其処で貯蓄の切り崩しを行うので、貯蓄は－と成る。

　👆の左の表を図で描くと右の図の様に表せる。上段の図は、消費需要を所得の関数として示し、下段の図は、貯蓄を所得の関数として示してる。上下の図での夫々の直線の勾配は、限界消費性向と限界貯蓄性向である。上段の直線の勾配は0.8（限界消費性向）、下段の直線の勾配は0.2（限界貯蓄性向）である。

　
　つづく

 

※ 本投稿文中の綴りや語句の使い方や理論分析の誤りは、適当に解釈して貰うか、コメント欄で指摘して頂きたい。