環境ホルモンとは？
環境ホルモンが問題となりはじめたのは、1980年頃に世界各地で異常が発見されることによって、研究がされるようになりました。環境ホルモンは、外因性内分泌攪乱物質または外因性内分泌攪乱化学物質と呼ばれています。
環境ホルモンという呼び名は、あるひとつの物質の名前ではなく、生物のホルモンの働きを狂わせてしまう物質の総称です。環境ホルモンは、体内の正常な働きをするホルモンの働きを壊すことで、様々な異常を引き起こします。
性ホルモンのかく乱
生殖器の異常・精子の減少・卵巣がんや乳がんなどの生殖器のがん・性行動の異常などがあります。
環境ホルモンの原因
環境ホルモンの原因となっているのは、化学物質です。化学物質を大量に摂取しているとは、誰もが思わないのでしょうが、日々の生活の中で環境ホルモンは、身体の中に取り込まれているといってもよいでしょう。殺菌剤・防腐剤・殺虫剤・農薬・食品添加物・ダイオキシンなど、約70種もの化学物質があげられています。さらに、環境汚染された状態の川や海などからも有害物質が検出されています。産廃処分場の侵出水から、30種以上の環境ホルモンが検出されたという例もあります。
環境ホルモンの影響
環境ホルモンは、知能低下・学力障害・注意力欠如・ストレスへの過剰反応・ 拒食症・強迫神経症・様々な不安症・鬱状態・アレルギーなど、人や生物に、多大な悪影響を及ぼすことがわかっています。さらに、環境ホルモンの影響を受けている動物の肉などを食べることも環境ホルモンの影響があります。そして、人間への影響として、キレやすい子供が増えたことも環境ホルモンの影響ではないか？と言われています。
私たちが、なにげなく食べているジャンクフードには、着色料や保存料といった食品添加物（化学物質）が大量に入っています。さらに、カップメンやお弁当などの容器や缶ジュースの缶には、化学物質が使われていて、微量ですが、溶け出しているとのこと。私たちが、安全だと思っているものには、実際、多くの化学物質が入っているというのが現状なのです。しかし、そういったものは、私たちの目に見えるものではなく、見逃してしまいがち。ただ、環境ホルモンの影響を最も受けやすいのは、現代の子供たちです。その子供たちに、そういった食品を与えているのならば、控えたほうがいいのかもしれません。
環境ホルモンから、守るための対策とは？環境ホルモンから、守るための対策として、私たち、ひとりひとりができることとは、どんなものでしょうか？
環境ホルモンから守るために、有害物質となるものの摂取をしない
有害物質となるものというのは、添加物入りの食品や、農薬を使った野菜などです。食品には、添加物を使ったものがたくさんあります。このような有害物質になるものを身体に取り込まないことが大切です。現在は、無農薬野菜なども販売されているので、うまくそういうものを利用していくことが大切なのです。さらに、この有害物質となっているダイオキシンなどは、しっかりと、水洗いすることや火を通す作業を行うことによって、かなえりその量が減少します。これが、環境ホルモンから守っていくためにできることのひとつです。
環境ホルモンから守るために、ビタミン・ミネラルを積極的に摂取する
有害物質は、身体の中で、毒になります。有害物質を解毒するためには、ビタミンやミネラルを積極的に摂取することが大切です。基本的に人間の身体は、有害物質を摂取すると体内に蓄積されることも多いのですが、このビタミンやミネラルを積極的に摂取することによって、解毒作用が働き、身体の外へと排出することができるのです。逆に、ビタミンやミネラルを摂取できていない人ほど、身体の中に、有害な物質を蓄積しているといってもいいかもしれません。このようなことから、有害物質を摂取しないように普段の生活から、ビタミンやミネラルを摂取することが大切だといえるでしょう。これによって、環境ホルモンから守っていくためにできることのひとつです。
環境ホルモンから守るために、食物繊維も積極的に摂取する
食物繊維を積極的に摂取することによって、身体の中にたまっている、有害物質を体外に排泄します。食物繊維は、主に野菜を中心に摂取することで、排出しやすくなります。食物繊維をとることで、身体の中へ蓄積される有害物質を取り除くことによって、環境ホルモンから、自分の身体を守っていくことができるのです。
お腹の赤ちゃんにも影響がある環境ホルモン
環境ホルモンは、子供や大人だけではなく、胎児にも影響を及ぼします。胎児への影響で、奇形や先天異常、健康障害が起こることもありますので、妊娠2～3ヶ月までは、胎児の臓器や器官が作られる時期なので、このような時期に、摂取しないようにすることも大切です。化学物質に対して胎盤は、無力なのです。現代の胎児は、お腹の中で、すでに環境ホルモンに汚染されているといっても過言ではありません。環境ホルモンは、胎盤をも通じて、胎児にも影響が出てきます。これから先、母や父となる人は、親になる前から、環境ホルモンを理解していくことが大切なのです。
私たちの身体は、今まさに環境ホルモンの影響を受けています。しかし、これから先、自分の子供にまでも影響が出ないように、私たちひとりひとりも自分のため、これから生まれてくる家族のために、いい環境を作っていかなければならないのです。そして、今、生まれてきたばかりの子供がいる人は、もっともっと、子供たちの身体のことを考えて、気をつけていかなければならないのではないでしょうか？子供の命を守っていくために、私たちの環境ホルモンに対する理解をしていくことが大事なのだということなのです。
（以上、地球温暖化教室 - 環境ホルモン より引用）
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さて奥さん、環境ホルモンや地球温暖化など終末論的な地球環境の危機が声高く叫ばれている。しかし一方で環境危機は危機を煽るだけのつくられたもの、似非科学の商業主義だと批判する環境危機懐疑論もあるのだ。どっちもどっちだという気がしないでもないが、問題は近所の居酒屋がいつの間にかホルモン焼きの店へリニューアルオープンしてホルモンが食べやすい環境になってしまったことだ。ホルモンはコラーゲンたっぷりの低カロリー健康食品だと世間一般で思われている。ところが、「ホルモンはただ油に塗れたプリン体の塊だから食えない」という痛風歴１５年の友達Ｈもいる。Ｈを誘ってホルモン焼きの店へ行こうか迷っているところだ。
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普天間問題 米に大きな失望感(産経新聞) - goo ニュース
米軍普天間飛行場の移設問題をめぐり、猫の目のように変わる鳩山政権の動向を注視する米政府の視線は、厳しさと冷たさを増すばかりだ。
鳩山政権が普天間移設問題の年内決着を先送りしたことについて、国務省のトナー報道部長は３日、記者団に「反応はない」と繰り返した。そして「日本政府の検証作業を手助けしていくだけだ」と手短に語った。
なお年内決着を強く求めている米側には、鳩山政権の検討の遅れと、何より定見を欠いているとも映る姿勢に対する、憤りを通り越したような深い失望感すら漂う。トナー報道部長の「反応はない」との言葉にも、それが見え隠れする。
日本側との協議で、普天間のキャンプ・シュワブ沿岸部（沖縄県名護市）への移設という現行計画の順守を求める米政府は、「在日米軍再編計画は包括的なものであり、普天間移設が動かなければ、沖縄駐留海兵隊のグアムへの移転もなくなる」（当局者）と警告してもきた。
現行計画が変更される事態になれば、米議会の理解を得られず、予算措置の上からもグアム移転は頓挫しかねない。
米政府関係者は普天間移設問題が決着しない限り、来年秋に予定されるオバマ大統領の訪日に向け「同盟関係の強化をうたった新安保宣言を作成しようなどという機運は、米側では到底盛り上がらない」としている。
米側の堪忍袋の緒がいつ切れても不思議ではない状況にある。
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普天間交渉「暗礁」 米大使一変、激怒(産経新聞) - goo ニュース
米軍普天間飛行場移設問題をめぐり鳩山由紀夫首相が年内決着を断念したことに、米国側が激怒した。
◆顔真っ赤、大声上げ
４日午後、日米合意に基づくキャンプ・シュワブ沿岸部移設を念頭にした、ＷＧの検証作業が開かれた外務省４階大臣室隣の接見室。
関係者によると、小人数会合に移った後、米国のルース駐日大使が穏やかな語り口を一変させた。「いつも温厚」（防衛省筋）で知られるルース氏は、岡田克也外相と北沢俊美防衛相を前に顔を真っ赤にして大声を張り上げ、年内決着を先送りにする方針を伝えた日本側に怒りをあらわにした、という。
いらだちを強める米国側の姿勢は、会合後、首相官邸を訪れた岡田、北沢両氏から鳩山首相にも伝えられたとみられる。
伏線はあった。鳩山首相は４日、「グアムに全部移設することが、米国の抑止力ということを考えたときに妥当か検討する必要がある」と記者団に語り、年内決着どころか、グアム移設も含め検討する考えを示していたのだ。福島瑞穂消費者・少子化担当相（社民党党首）は「選択肢の幅が明確に広がったことを大変歓迎している」と強調した。
もともと日米合意に基づく普天間移設計画は、普天間の米海兵隊ヘリコプター部隊を辺野古の代替施設に移し、司令部機能などはグアムに移設させることが柱だ。ヘリ部隊も一緒に移設した場合、有事の際にグアムからヘリ部隊が県内に展開する地上部隊をピックアップしに沖縄に立ち寄る手間がかかる。政府関係者は「ヘリ部隊と一体のグアム案は、非現実的で想像をはるかに超える」と語る。
これまでの米軍再編協議で議論された案は、いずれも県内が対象。移設先に県外を持ち出せばＷＧの検証作業は困難になる。岡田外相が米空軍嘉手納基地（沖縄県嘉手納町など）への統合を主張する事情でもある。
◆「可能ならとっくに」
一方、海兵隊の戦闘機とヘリを分散移設させる案も政府・与党内にある。ヘリ基地を辺野古に隣接するシュワブ、ハンセンいずれかの陸地に建設し、海兵隊の戦闘機については嘉手納に統合する案だ。ただ、米側は部隊運用上の理由から日米合意が唯一の選択肢との立場。与党内からは「実現可能だったら、とっくにやっている」（政務三役）と嘆きの声も出ている。
（以上、産経新聞）
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米国は飛行場施設が老朽化してもうじき使用不能なるから移設要求をしている。日本に金を出させて最新の基地を作らせる腹積もりだ。産経は相変わらず危機を煽るだけの扇動記事に終始しているダメ新聞。