ソーラーパネル（太陽電池モジュール）の生産国について 中国メーカーが日本を支配している事例か

★ソーラーフロンティアはこの中で唯一化合物系のパネルを作るメーカー：エネルギー燃料自給率１００％太陽光発電と蓄電池統合の沿岸部及び内陸部に設置可能なリスク分散発電蓄電システム＝ライフライン製品＝国内供給率１６０％、国内消費率１００％、設計技術ブラックボックスレベル化〇〇商品海外輸出比率６０％、一極依存ゆでガエル化回避(注１）、リスク分散多極メッシュ輸出NW安全構築、海外貿易収支黒字化寄与、国家税収増寄与、国家財政黒字化寄与、保健・医療・介護・福祉予算財源増加、消費税軽減、貧富格差解消、三権分立・普通選挙・議会制・自由民主主義・人権尊重・議員内閣制弧状列島日本の継続的なGDP＝消費＋投資＋政府支出＋（輸出ー輸入）=増加、税収増、所得再分配投資・消費、社会福祉予算増の安心・繁栄に寄与か＞

（注１．1）焦点：一帯一路・海外遠征・戦狼外交・人民解放軍拡充、国家安全維持法＝国内・域外・事後遡上適用・法＝施行、「海警法」施行、共産党一党独裁・ネットカメラ住民監視統制・人権や言論弾圧・知的財産侵害・政府、中国依存のドイツが味わう「ゆでガエル」の恐怖
https://jp.reuters.com/article/germany-china-idJPKBN1HO07I
（注１．２）中国が「武器使用」「防衛作戦への参加」を明記の『海警法案』全文発表https://www.sankei.com/world/news/201105/wor2011050019-n1.html
(注１．３）国連加盟国に定められる「国際海洋法」無視の中国の「海警法」が２０２１年2月1日施行か
https://blog.goo.ne.jp/globalstandard_ieee/e/cd15741ac981dcc832c8e16d9783c361

(注1.４)髙橋洋一チャンネル　第90回　中国進出のリスク　共産主義国に投資するとはどういう事なのか？
https://blog.goo.ne.jp/globalstandard_ieee/e/300d3e4aec65c46c32b5c46964d5a45c

(注1.5)髙橋洋一チャンネル　第94回　実はこの先は苦しい中国経済。中所得国の罠に嵌まっていた！
https://www.youtube.com/watch?v=rC7MxDqBTNQ

(注1.6)髙橋洋一チャンネル　第107回　ウイグル問題を報じない日本のマスコミと北京五輪の危機
https://www.youtube.com/watch?v=QyoLpkrEtYM

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ここではパネルの生産拠点（製造工場）をどこにおいているか、また、生産工程のどの部分をどの工場で行っているか、といったメーカーの生産体制についてと、日本の太陽光発電市場における国内製造品と海外製造品の流通量の遷移などをご案内しています。 

■100％国産のパネルメーカー

生産工程のすべてを国内の工場で行っているメーカー／ブランドの一覧です。国産にこだわる傾向が強い日本の太陽光発電市場ですが、中国メーカーの安価なパネルが流通する中でもシリコン系パネルでいうとセルの生産から国内工場で一貫して行うメーカーは減ってきている状況です。

ソーラーフロンティアはこの中で唯一化合物系のパネルを作るメーカー。宮崎県の国富工場で生産しています。2015年3月には宮崎県にも新工場ができる予定で、国産のパネルを世界中のプロジェクトに供給しています。国内での需要縮小においては製造拠点をまとめることで対応しているということで、年間供給可能量は少なくなっているものの、日本向けの製品を全て日本で作っている唯一のメーカーと言えそうです。

三菱電機と京セラはかなり最近まで国内一貫生産にこだわってきましたが、京セラは2014年から海外の単結晶セルを使った単結晶パネルの販売を開始し、国産多結晶セルを使った製品よりも多く使われるようになってきています。三菱は2018年に入ってついにセルを輸入に切り替え、パネルの組み立てを日本で、という生産体制に変わりました。

長州産業はについては、シリコンセルの製造、パネル組み立てなどの製造設備を保有しているということはホームページで触れているものの、同設備でが実際にどの程度使われているのかについては明らかではありません。長州産業はパナソニックのHITパネルをOEM販売していますが、長州産業でHITパネルを購入する場合は実際はパナソニックが作ったパネルということになるので、マレーシアで主に作られていると考えて良いです。

■主にモジュール組立を国内で行うメーカー

近年増えてきているのが、モジュール組立のみ国内拠点で行うパターン。パネル製造の最終段階のみ国内で行うことで「国産」となるために、最近では海外メーカーでも国内にモジュール組立拠点を置くというパターンも増えてきています。

パナソニック、シャープ、フジプレアムはどれも、モジュール組立を主に国内で行うという生産体制で行っています。

パナソニックは国内外の製造拠点を使い分けていますが、インゴットの生産（アメリカ）、セルの生産（国内及びマレーシア）、モジュール組立（国内及びマレーシア）をすべて自社工場で行っているため、生産工程の管理が比較的容易に行われていると考えられます。

シャープやフジプレアムはセルを海外のメーカーから仕入れてモジュール組立を行うという方法と、完全に海外で製造されたパネルをOEMとして取り扱う方法を組み合わせています。

レネソーラと伊藤組モテックは、国内の半導体メーカーなどとの協力により、モジュール組立てを国内で行える体制を敷いている海外メーカーです。

■海外製造がメインのメーカー

ここでは海外の製造拠点から日本にパネル供給を行っているメーカーをご案内しています。多くが中国メーカーおよび中国に生産拠点があるメーカーです。

ハンファQセルズにおいては「海外生産」でも同じ土俵で語るべきではないと考えられます。セル工場をマレーシアに持ち、ドイツでモジュール組立を行うドイツ製パネルのメーカーであるQセルズですが、生産工程をフルオートメーション化して品質の安定したパネルを生産することから、品質第一の消費者から高い評価を受けています。

世界最高効率のパネルメーカーであるサンパワーはフィリピンの工場で作ったものを日本市場に供給しています。産業用ではMaxeon Solarというブランド名で展開、住宅用では東芝およびシャープからOEM製品として販売されています。

東芝はこのサンパワーOEM製品に加え、廉価版で海外製モジュール（生産国は不一定）をOEM販売しています。国内大手メーカーとしてシャープやパナソニックなどと同列に語られがちな東芝ですが、パネルについては自社での製造は一切行っていません。

アメリカの企業であるファーストソーラーは、日本ではソーラーフロンティアに代表される化合物系のパネルメーカーで、今後シェア拡大が予想されるメーカーです。

サンテック、トリナソーラー、アップソーラー、インリーソーラー、ジンコソーラー、カナディアンソーラー、ハンファソーラーワンは生産拠点を中国に持っています。中国メーカーの一覧と比較で各メーカーの特徴比較などをご案内しています。

ここでご案内しているハンファソーラーは、Qセルズに先立って韓国ハンファグループに買収された中国のソーラーファンを母体とするメーカーです。

■製造工程と生産国について

ソーラーパネルが製造されるまでには実に多くの工程を経ます。まずは原料の二酸化ケイ素（珪石）をシリコンに精製（Ⅰ）、インゴットを育成してそれをウェハーとして切り出し（Ⅱ）、ウェハーからセルに加工し（Ⅲ）、最後にモジュール（パネル）として組み立てられます。（Ⅳ）

■「国産」ラベルの実状

半導体などにも利用されるシリコンの精製（Ⅰ）には大量の電力が必要なため、電気代の安い国で作ったものを輸入するのが一般的です。メーカーの中にはインゴット鋳造（Ⅱ）から自社工場の管理において生産しているメーカーもあれば、できあがったセル（Ⅲ）を輸入してモジュールの組み立てだけを行っているメーカーもあり、どちらにおいても最終工程（Ⅳ）のモジュール組立を国内の製造拠点で行っていれば、「国産」ラベルを張って出荷されています。

近年は国内メーカーが海外に生産拠点を移すパターンや、セルを海外から輸入するというパターンが増えつつあります。ここではJPEA（太陽光発電協会）が国内外の太陽光発電関連44企業から取った調査から作成した「日本における太陽電池出荷統計」をもとに、具体的な推移をご案内しています。

■セルの生産国

図は国内に出荷されたセルの生産国と、メーカーの拠点国を示したものです。セルの出荷自体は増えているものの、国内メーカーが国内で生産するパターンだけが減り、代わりに海外での生産が大幅に増えていることがわかります。

統計ではメーカーごとの詳細は明らかにされていませんが、例えば国内大手のシャープは国内でのセル製造の比率を減らしており、多結晶セルにおいては完全に海外メーカー（メーカーの国は非公表）からの輸入に頼っています。またパナソニックは2012年12月からマレーシアの新拠点でセルの製造を含めた一貫生産を始めており、今後も当工場での生産比率をさらに高めていくとしています。

■モジュールの生産国

以下は国内に出荷されたモジュールの生産国と、メーカーの拠点国を示したものです。セルと同様に大きく海外生産にシフトしているのがわかります。

逆に2012年にはゼロであった「海外メーカーで国内生産」という組み合わせが2013年には海外メーカーの出荷の約8.5%を占めるほどに成長していることがわかります。レネソーラや伊藤組モテックが例です。

http://standard-project.net/solar/maker/country.html

米国大統領中間選挙後？にグリーンバブルは崩壊＝米国株価暴落＝するか

★バイデン政権が米国の現実に直面し困難が次々に露（あら）わになると、中間選挙後にグリーンバブルは崩壊＝米国株価暴落＝するか＞

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2021.3.12 キヤノングローバル戦略研究所研究主幹・杉山大志

杉山/大志
1991年東京大学理学部物理学科卒業。1993年東京大学大学院工学研究科物理工学修士了。1993年(財)電力中央研究所入所。1995年~1997年国際応用システム解析研究所研究員。2002年~2004年国際学術会議地球環境の制度的側面科学執行委員。2002年京都議定書CDM理事会小規模CDMパネル委員。2003年~産業構造審議会環境部会地球環境小委員会将来枠組み専門委員会委員。2004年~IPCC第四次評価報告書第三部会主著者。2005年~IPCC第四次評価報告書統合報告書主著者。2005年~産業構造審議会環境部会地球環境小委員会市場メカニズム専門委員会委員。現在、電力中央研究所「温暖化防止政策の分析と提言」重点課題責任者

「日本をエネルギー強国にせよ」　

エネルギーは日本のアキレス腱（けん）であり、先の世界大戦でも苦い記憶がある。いま政府は今後３０年にわたるエネルギー基本計画を検討しているが、どうすべきか。

　菅義偉首相が「２０５０年ＣＯ２実質ゼロ」を宣言し、米国では温暖化対策に熱心なバイデン政権が誕生した。いまグリーンブームは絶頂にあるが、陥穽（かんせい）はないか。

■≪太陽光発電も「強制労働」≫

グリーン投資では、今後２つの中国「排除」が重い課題となる。

　第１はサプライチェーン（供給網）からの排除である。

　太陽光発電の心臓部は多結晶シリコンであるが、世界生産の８割は中国であり、内６割をウイグル自治区が占める。生産が集中する理由は、安価な電力と低い環境基準だ。多結晶シリコンの生産には、大量の電力を要するため、安い価格が有利になる。また環境基準が厳しいとコスト要因になる。

　問題はシリコンに限らない。化石燃料や原子力の利用をやめて、風力発電や電気自動車を用いることは、希少金属であるレアアースへの需要を高める。レアアースも環境規制の緩い中国および中国系企業が世界の７割を生産する。

　これに加え太陽光発電が強制労働で生産されているとの衝撃的な報道があり、海外企業は既にサプライチェーンの見直しを始めた。いまの日本のグリーン投資は中国依存型であるが、脱却が必要だ。

第２の課題は重要インフラからの排除である。電力市場自由化で先行する英国には中国企業が深く浸透した。彼らは中国共産党と一体であり、北京からの指令によって大停電を起こせば、ロンドンの政治中枢、シティーの金融、英国中の病院などを麻痺（まひ）させることができるという。今後、太陽光発電事業などの形で中国企業が日本へ浸透すると、同様の危険が生じる。警戒が必要だ。 

■≪グリーンバブルは崩壊≫

米国に目を転じる。バイデン大統領は就任早々、環境問題を理由に石油・ガス開発に制限をかけたが猛反発があった。米国はシェール採掘技術で独走状態にあり、世界一の産油国かつガス大国である。エネルギーで潤う州は多い。

　議会では早くも複数の民主党議員が造反、共和党とともに石油・ガス開発規制に反対票を投じた。

　温暖化は米国では党派問題で、国の半分を占める共和党は対策を支持しない。民主党は上下両院を制したといっても、僅差である。造反議員が少しでも出ると過半数割れで、法律は議会を通らない。

　新規立法をせず、既存の法律を拡大解釈して規制を進める方法はあるが、これにはトランプ氏の置き土産である共和党寄りになった最高裁判所が立ちはだかる。

　いまコロナ禍対策の金融緩和で世界の株価は高騰している。特にグリーン産業は投資を集め、実績のない会社が時価総額で既存の大企業に並ぶなど、バブル状態になっている。だがグリーン産業の技術は未熟で高価なものばかりで、高い株価は政府の環境規制強化への期待に強く依存している。

「バイデン大統領の誕生で米国が温暖化対策に本腰になる」という報道が日本国内には溢（あふ）れている。だが政権が米国の現実に直面し困難が次々に露（あら）わになると、グリーンバブルは崩壊＝株価暴落＝すると見る。

■≪多様性が安全保障の要≫

第１に、安定・安価なエネルギーで経済力を高めねばならない。このために原子力、石炭火力は堅持すべきだ。

第２に、前回述べたように「気候危機」はリベラルのフェイクにすぎないが、首相が言明した以上、２０５０年ＣＯ２実質ゼロという目標にも整合性ある絵を描かねばならない。だがそのために日本が高コスト体質になり衰退してはならない。解として「日本発の技術によって世界全体でＣＯ２を削減することで達成する」としよう。それに向けＣＯ２回収などの技術開発を進める。 

第３に、有事に対するエネルギー安全保障は万全でなければならない。再生可能エネルギーとＬＮＧ（液化天然ガス）に頼った電源構成では脆弱（ぜいじゃく）なことは今年初めの電力危機で露呈した。再生可能エネルギーはいざというときに天候が悪ければ使い物にならない。燃料自給率１００％の太陽光発電は蓄電池と統合化が必須。

燃料自給率０％の沿岸地域設置限定ＬＮＧは貯蔵しにくい。対照的に、１度燃料を装荷すれば１年以上持つ燃料自給率０％の発電電力制御困難な沿岸地域設置限定原子力、燃料自給率０％の沿岸地域設置限定石炭を貯蔵できる発電電力制御容易な石炭火力の重要性が明らかになった。

燃料自給率０％の石油については、イランとアラブ諸国の紛争などによって、中東からの供給がいつ止まるか分からない。その際には中国との石油の争奪競争も勃発することとなる。

　エネルギー供給源を多様化すること、とりわけ友好国からの輸入は、これまで以上に重要になる。燃料自給率０％の石油・ガスは北米等からの調達を増やし、燃料自給率０％の石炭は豪州等からの調達を維持すべきだ。

　第二次世界大戦時のABCD包囲網（第2次世界大戦の開始前，アメリカ America，イギリス Britain，中国 China，オランダ (蘭印) Dutch East Indiesが提携して日本の膨張政策に対抗した事態をさし，4国の頭文字をとってこう呼ばれた。 ABCD包囲網ともいう。アメリカは日米通商航海条約の廃棄 (1939.7.26.) 通告に加えて，特に 1941年7月の日本軍の南部仏印進駐以来，日本資産の凍結，対日石油禁輸など日本への対抗策を強化，他方日本はこの包囲陣を突破しようとしてますます強行策をとるようになり，太平洋戦争へと導かれた。

https://kotobank.jp/word/ABCD%E5%8C%85%E5%9B%B2%E9%99%A3-37171

）

 、湾岸戦争時のシーレーン安全保障維持管理コスト事例やウィンストン・チャーチルは、英国海軍の燃料を本土の石炭から海外の石油に換えるに当たり、供給源の「多様性」こそが安全保障の要だとした。この箴言（しんげん）を噛（か）みしめるときだ。（すぎやま　たいし）

https://special.sankei.com/f/seiron/article/20210312/0001.html

ザ人物伝 ウォルト・ディズニー Walt Disney's Tour of Disneylandウォルトディズニーのディズニーランドツアー

https://www.youtube.com/watch?v=Uz__bJTlOjk

Walt Disney takes us through his kingdom from the time he was alive, to the magic kingdom of today. Containing very old and rare footage of Disneyland from 1956 to 2007.
ウォルト・ディズニーは、彼が生きていた時から今日の魔法の王国まで、私たちを彼の王国に連れて行ってくれます。 1956年から2007年までのディズニーランドの非常に古くて珍しい映像が含まれています。

ザ人物伝 ウォルト・ディズニー 1966年12月15日満65歳没 肺癌による肺炎

死去[編集]

1966年12月15日、肺癌による肺炎で、ディズニー・ワールドの完成を見ないままバーバンク市内の病院で死去（満65歳没）。その後ロイによってディズニー・ワールドはウォルト・ディズニー・ワールド・リゾートへと改名された。

生前は大変なヘビースモーカーで、禁煙を勧められても「ヘビースモーカーでも長生きした人はいくらでもいる」と言ってとりあわなかった。

翌年、遺作となる『ジャングル・ブック』が公開された。晩年は酒に溺れ、朝食はドーナッツをスコッチ・ウィスキーに浸けて食すのが一番のお気に入りだった[7]。

直後に発行されたフランスの週刊誌パリマッチでは表紙にミッキーマウスを用いた。ミッキーマウスは誕生からこれまでの38年間滅多に見せなかった涙を流した。[要出典]

LIFE誌が1999年に選んだ「この1000年で最も重要な功績を残した世界の人物100人」に選ばれている。

ザ人物伝 ウォルト・ディズニー ディズニーリゾート

ディズニーは1948年ごろから、テーマパークの建設を具体化させていく。ディズニーがいつからテーマパーク建設の意図を持っていたかははっきりせず、娘たちを遊園地に連れてベンチに座ったときに手持ち無沙汰な親の姿を見て、「大人も楽しめるテーマパークの建設」を思い立ったとも、趣味である鉄道模型の製作が高じて大規模なテーマパークの制作を思い立ったとも言われている[3]。いずれにせよ、このころからディズニーはアニメーションの制作に代わってテーマパークの建設計画に熱中するようになっていった。

1951年3月にはスタジオのあるバーバンク市にテーマパーク建設計画を提出したが、これは遊園地建設による騒音などの住環境悪化を懸念した市当局によって拒否された[4]。また、このころには計画は当初のものを大きく超えた大規模なものとなっていたため、ディズニーは広大な土地の確保できる代替地の確保に乗り出し、1953年9月にはカリフォルニア州アナハイムに160エーカー(730,000m2)の土地を購入し用地を確保した。しかしこれほどの大規模な建設計画を行う資金はディズニーにはなかったため、彼はこの時期に登場した新たなメディアであるテレビとの連携を考え付いた。

こうして、新たなテーマパークの建設計画を各企業や市民に売り込むために、1954年には「ディズニーランド」というTV番組をABCで放映し、ディズニー自らが出演してアトラクションやアニメ作品の紹介などを行った。この番組は大好評となり、ディズニーランド建設後も変遷を経ながら2008年まで54年間にわたって放映され続ける長寿番組となった。ABCはこの成功によって業績を大幅に向上させ、またこの成功を見た大企業がこの計画に次々と資金提供や資本参加を申し出るようになった。

こうして無事に資金を調達したディズニーランドは、1954年7月21日に着工された。実際の建設においてはカリフォルニア州オークランドに1950年に作られた、最初の子供用遊園地「チルドレンズ・フェアリーランド」や、デンマークに1843年に作られた遊園地チボリ公園など既存のさまざまな遊園地を参考としていたものの、ディズニーはこの遊園地を既存のものとは全く異なる小さな新しい世界にしようと考えていた。彼はこのテーマパークの建設に熱中し、日夜建設現場に足を運んでは様々な指示を行った[5]。

1955年7月17日にディズニーランドは正式にオープンし、上記の「ディズニーランド」番組内で全米にその様子が中継された。ディズニーランドは瞬く間に大成功をおさめ、ディズニー社の経営の柱の一つとなり、現在まで続く多面的な経営の基盤を作った。

https://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%82%A6%E3%82%A9%E3%83%AB%E3%83%88%E3%83%BB%E3%83%87%E3%82%A3%E3%82%BA%E3%83%8B%E3%83%BC