アメリカが特亜に仕掛けてアジア共同体を破壊している元凶です。

2016年12月22日 | 政治社会問題
独島を日本に取り戻したところで、私たち日本国民一般のサラリーマンの生活に何も特別大きなメリットありませんよね?
だから別に韓国領土で良いと思いませんか?


以上ある質問、、、




お答え、、、

李承晩が亡命先のアメリカから帰国して李承晩ラインというのを勝手に引いて日本人漁師を1000人以上、、殺害が50人近くして島を略奪したことが始まりですが、実は、アメリカが李承晩を使い敗戦国日本と朝鮮半島を離反させることが目的でした。

仕掛け人はアメリカです。

アジアの団結を破壊することが目的です。


このようにアメリカやイギリスなど白人は、非常に匠にカラード世界の繁栄、共同体を破壊するのです。


アラブ世界の破壊やアフリカの民族戦争もエゲレスやアメリカなどが仕掛けたものです。


少し頭が良ければ簡単にわかることです。

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骨の髄から腰抜けで、自国民には薄情な日本@@@

2016年12月22日 | 政治社会問題
外務省が、ユネスコの分担金の支払いを保留していましたが、年内に支払うそうです。

というまさに「ふざけんなっ(ガチ切れ)」情報キター!

↓ 外務省に抗議だっ ↓
e-gov(内閣官房・外務省など)
https://www.e-gov.go.jp/policy/servlet/Propose




でた~~~~~~~~~~~

日本伝統~~腰抜け対応!!!


骨の髄から腰抜けで、自国民には薄情な日本@@@


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「朝鮮人の犯罪は多いから気をつけよう」と日本人を守ろうと善意の呼びかけようとしたら、ヘイトデモとされて禁止された。おかしくないか?

2016年12月22日 | 政治社会問題
http://blogs.yahoo.co.jp/bonbori098/34521053.html



ヘイトデモ禁止の仮処分 在日コリアンの擁護団体周辺

在日コリアンの人権擁護活動をしているNPO「コリアNGOセンター」(大阪市生野区)が、区内で29日に予定されていた「ヘイトスピーチ」のデモの差し止めを求めた申し立てに対し、大阪地裁(森純子裁判長)は20日、大阪府内の団体メンバーの男性にデモの実施を禁じる仮処分決定を出した。センターの事務所から半径600メートル以内での侮辱や名誉毀損行為の禁止を命じている。

特定の人種や民族を標的に差別をあおる「ヘイトスピーチ」をめぐっては解消に向けた対策法が今年5月に成立。横浜地裁川崎支部は6月に初のデモ禁止の仮処分決定を出した。

センターが13日に提出した申立書によると、団体は在日韓国・朝鮮人を差別し、日本から排斥することを目的とした活動を展開。「1匹を殺すことは、同胞である日本人10人を助けることになる」「犯罪率は突出している」などと主張している。29日のデモ開催をインターネット上で告知し、参加者を募っていた。

これに対し、センターは「在日コリアンの尊厳をないがしろにし、耐えがたい苦痛を与え、(センターの)職員の士気が著しく低下する」と指摘。「平穏に事業を行う人格権が侵害される」と主張し、差し止めを求めていた。

大阪地裁は仮処分の決定理由について通知していないが、センターの郭辰雄代表理事は「デモは聞くに堪えない言葉を並べたて、在日コリアンの平穏を脅かすもので認められない。今回の仮処分は非常に画期的で歓迎すべき判断をしてもらった。大きな一歩になった」と評価した。

一方、仮処分決定を受けた男性は「今回は防犯パトロールで、ひとりでも多くの善良な市民に、朝鮮人の犯罪に遭わないよう、身の回りに危険があることを伝える目的だった。今回はヘイトスピーチにあたらないと考えている」とコメントした。(2016.12.21 朝日新聞)
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事の経緯はこうだ。
「チーム関西 行動する保守」がホームページで、12月29日にJR鶴橋駅周辺で「犯罪の多い朝鮮人の犯罪に気を付けるように呼びかける防犯パトロール」を呼びかけた。

するとNPO「コリアNGOセンター」が大阪地裁にデモ差し止めを求め、それによりデモ禁止の仮処分が決定されて「コリアNGOセンター」の事務所から半径600メートル以内で侮辱や名誉毀損行為の禁止を命じた、ということだ。

今、沖縄県では最高裁の判決に翁長知事などが「最高裁の判決はおかしいから従わない」と言っている。これが通じるならば、この大阪地裁の「600メートル以内は近寄るな」も従わなくてよいことになる。

「ヘイト法は禁止規定や罰則のない理念法」(西田昌司議員)と言っていましたが、ヘイト法には「禁止規定」がないはずなのに「600メートル以内は”禁止”」にしている。これは話が違うのではないか。

在日は「デモは聞くに堪えない言葉を並べたて、在日コリアンの平穏を脅かすもので認められない」と言っている。

何を言っている在日!
憲法21条には「集会、結社、言論、その他表現の自由は一切認められる」とある。それを封じ込めることは憲法違反となるのだ。

一方、「チーム関西 行動する保守」の言っていることはもっともなことです。

「1匹を殺すことは、同胞である日本人10人を助けることになる」の「一匹」と言い方はよくないが、朝鮮人に殺害された日本人の多さを鑑みれば、言っていることは間違っていない。

「犯罪率は突出している」も外国人の中では突出しているのは周知のとおりです。

「今回は防犯パトロールで、一人でも多くの善良な市民に、朝鮮人の犯罪に遭わないよう、身の回りに危険があることを伝える目的だった。今回はヘイトスピーチにあたらないと考えている」は、危機意識の薄い日本人に犯罪検挙率の多い朝鮮人に対する警戒心を持たせることは防犯上正しいことです。

マスコミが朝鮮人をかばう中、本来、こういう呼びかけは国や県や各自治体が行って国民の命を守るべきなのではないか。

何のために日本人は税金を払っているのか。外国人を守るために払っているわけではない。日本人のために払っているのだ。

慶応女子大生強姦事件も朝鮮人の強姦犯罪の多さを知っていれば防げたかもしれないし、福島の石像破壊事件も政府が朝鮮人テロを警戒していれば起きなかったかもしれない。

このような民間人の善意すら禁止するとはとんでもないことだ。



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米有名歌手、大韓航空を批判 乗務員の「訓練ができていない」

2016年12月22日 | 旅行
米有名歌手、大韓航空を批判 乗務員の「訓練ができていない」
AFP=時事 12/21(水) 21:16配信

米有名歌手、大韓航空を批判 乗務員の「訓練ができていない」
米カリフォルニア州ビバリーヒルズでのイベントに臨む、リチャード・マークスさん(右)と妻のデイジー・フエンテスさん(2016年10月24日撮影)。【翻訳編集】 AFPBB News
【AFP=時事】1980年代に一世を風靡(ふうび)した米ポップシンガーのリチャード・マークス(Richard Marx)さんが、大韓航空(Korean Air)機内で暴れる乗客を取り押さえようとする客室乗務員を手伝ったと明かし、乗務員らはこうした状況に対応する「訓練ができていない」と、ツイッター(Twitter)上で批判した。

【関連写真】「ナッツ事件」裁判に現れた大韓航空会長の趙亮鎬氏

 マークスさんによると、妻と共にベトナムのハノイ(Hanoi)から韓国の仁川国際空港(Incheon International Airport)に向かう飛行機に搭乗していた際、乗客の男が別の乗客や客室乗務員に暴力を振るい始めたという。

 マークスさんはツイッターに、その男を取り押さえようとした様子を捉えた数枚の写真と共に投稿し、客室乗務員たちは「全く訓練ができていない」とツイートした。

 モデルやテレビの司会を務めるマークスさんの妻、デイジー・フエンテス(Daisy Fuentes)さんもソーシャルメディアで、女性の客室乗務員全員が、テーザー銃の使い方を知らず、またロープで男を拘束する方法も分かっていなかったため「男を完全には制圧できなかった」と批判した。

 マークスさんによるとこうした状況が4時間も続き、他の男性の乗客らと一緒にマークスさんが介入し、この男をロープで拘束したという。

 男は仁川国際空港で警察に引き渡され、後に航空安全に関する法律に違反した罪と暴行罪で起訴された。

 マークスさんはフェイスブック(Facebook)でも、「こういった状況で乗客の介入なしに対処する方法を知らない大韓航空は、何かしらの制裁を受けるべきだ」とコメントしている。

 一方で大韓航空の広報担当者は、客室乗務員全員が安全に関する指導を受けており、今回の事態にも「指針に基づいて」行動し、「状況に最もふさわしい手段を取った」と説明した。【翻訳編集】 AFPBB News


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