English(Top page: Translated by Google)
●このシステムに関与する医療事業者を含む事業者の皆さんには、警察が嘘の情報で皆さんを誘導している実態をご理解いただいて、皆さんが毒物・細菌を使った恐怖の殺人システムに組み込まれていることにお気づき下さい
●現時点でこのシステムに巻き込まれていない事業者の皆さんには、警察の嘘の情報に基づくこのシステムの危険性に気付いていただいて、警察が接触してきた際には「違法行為ではないですか」と疑問の声を上げ、事業継続が困難になると断ってください
●現時点でこのシステムに組み込まれてしまって、不法行為をせざるを得ない立場に立たされている事業者の皆さんは、システムが違法な殺人行為を含むという記事のあること示し、事業継続が危うくなるとこのシステムからの離脱をしてください
●この記事を読まれる国民の皆さんには、毒物・細菌を使った、国民が信頼する医療事業者他多くの事業者を巻き込んだ信じがたい殺人システムが警察によって全国規模でなされている事実を、国民に広く知られるように拡散協力お願いします
●このシステムは、医療事業者を含む多くの事業者が、警察の殺人違法行為を黙認、幇助することで、警察に国民の生殺与奪権を与えることになり、警察による恣意的な大量殺人を可能とするもので、大量殺人が実行される危険性は極めて高いものです
●このシステムに組み込まれた事業者は、殺人を含む違法行為の幇助の罪を問われることになりますし、国民に毒物・細菌を与えるという点で刑法違反行為であり、事業継続はできなくなることをご理解ください
国民の生命・健康維持や病気の治療などのための製品製造・販売そして医療活動などの諸活動は、国民生活維持のうえで極めて重要であり、これらの諸活動を通しての国民貢献が、これらの事業者の社会的な使命と思います。このような活動において安全性の確保ということは、極めて重要な要素であり、そのために厳重な法規制がなされ、犯罪抑制が国民の生命・生活を守るために行われていると思います。--
ところが現在の日本では、生命、健康維持のための諸活動の安全を守るために血税で賄われる組織の警察が、法を守るのではなく、違法行為、なかでも刑法で最も罪の重い殺人行為を、これらの諸活動に介入して行っていることが明らかになっています。
しかも諸活動を警察要員が代替して行う場面もありますが、多くの場合、これら諸活動の直接の担い手を、法的な根拠もない違法行為に誘導し、殺人を含む違法行為を直接行わせている場面が多数存在していると見なされています。
従ってこれらの重大な殺人行為を含む違法行為が公になった場合には、これら警察の刑法違反行為を直接あるいは間接に幇助する活動を行った方々は、その違法行為を裁判などで問われることになることは明らかです。
刃物を使って他人に切りつける行為が犯罪行為であることは、事業者もすぐに分かり、いかに警察からの偽情報を含む誘導でも、断られることだと思います。しかし医薬品、サプリメント、食品などに毒物混入したものや細菌混入したものを消費者に、正規品と偽って販売する行為は、外見上では殺人毒物を含むことも見分けられませんし、警察からの誘導を断りにくいものと思われますが、癌患者に発癌物質入り医薬品・サプリメント・食品を販売することが殺人行為であることは、この混入物の正体が明らかになれば歴然とすることだと思います。
もちろん混入物が発癌物資でない毒物であって、摂取者に致命的傷害を与えないものであっても、そのような毒物を消費者に与える権利も法的根拠もないことは、賢明な事業者にはお分かりのことと思います。
例えその毒物を与えられる消費者が、犯罪容疑者、テロリスト容疑者であっても、警察がそのような行為を行うことは法的に許されないものであり、さらに言えば裁きを受けて刑に服する人物に対してでさえも警察にはそのような権利は存在しません。
要するに警察が毒物を何びとにも摂取させる権利や法的な根拠は何もないということです。
（私は犯罪容疑者でもテロ容疑者でもありませんが、警察は不法行為をでっち上げるために容疑者に仕立て上げていると見なされます。）
このように毒物混入の非正規品を消費者に渡すことが違法行為であることは容易に分かることであるはずですし、例えば医薬品は使い方を誤れば患者に害を与えるものであり、命を脅かしうるものであることは薬剤師は十分承知しているはずで、それだけに高い倫理性が求められています。
事実薬剤師の倫理規定３条には関係法令に精通して遵守することが求められています。従って警察の毒物混入非正規医薬品を患者に渡す要求が、明らかな違法行為であることを見抜き、拒否しなければならないはずです。
（写真の説明：調剤された日にちが違う非正規品に印字された文字は、正規品に比べていずれも同じ傾向の違いを持つことが分かります。すなわち正規品とは違う製造装置で作られたことが分かります。タムスロシンは打刻文字です。いずれも発癌物質入りと見なされます。）
ところが非正規医薬品、特に発癌物質入りと見なせる医薬品をいとも簡単に渡す薬剤師の存在の多さには驚くばかりです。これまで非正規医薬品の入った薬袋に印鑑を押して渡した薬剤師は３０人以上いますが、それらの薬剤師が山口県周南市に留まらずに、他の市、さらには福岡、広島、岡山、大阪にまで及ぶのですから、全国どこでも毒物医薬品が患者に簡単にわたるという状況であるわけです。
そしてこの
毒物医薬品の調剤行動は、この印鑑を押す薬剤師だけが関わっているわけではないことも容易に分かります。同じ薬局の薬剤師、従業者、経営陣など考えれば、関係者はこの１０倍にはなりますし、さらにこれら薬局の周辺薬局にも毒物医薬品調剤の指令と毒物医薬品が準備されていたはずですから、そのことを考え合わせれば、関係薬局や関係者はこの数倍になることも明らかです。
すなわち患者に安全な薬剤を供給すことを任務とした薬局で、法に反して殺人行為に繋がる発癌物質入り、毒物入り医薬品を渡す態勢にある薬局数は、１００以上で関係者は１０００人以上という推定がなされます。
このことの意味するところは重大で、明らかに警察の違法行為がチェックされることなく、広範囲の薬局、薬剤師や関係者が動員されて、毒物病殺が実行されているということであり、警察に標的にされた被害者は、毒物病殺の包囲網から逃れることは難しく確実に殺されてしまう態勢が作られているということです。
そしてこの態勢は、警察が意図すれば無批判に実行されうるものであるゆえに、大量殺人さえなしうるものであることもお分かり頂けると思います。
ナチスドイツではユダヤ人が収容所に強制的に入れられ、毒ガスで多くの命が奪われたわけですが、現在の日本の警察が意図して作り上げている毒物病殺システムは、国民の生活を支える医療組織である薬局を警察の下請け機関化し、警察の意図に従って毒物医薬品を投入して毒物病殺できる仕組みになっていて、日本列島のアウシュビッツ化とも言える状況が生み出されています。
ここでは医療活動の主要な役割を担う薬局が、警察の毒物病殺の仕組みの一端を担う実態を示しましたが、医療活動のもう一つの大きな柱である病院も、警察の毒物病殺の仕組みを支える態勢が作られています。
警察の標的となった被害者が行く可能性のある病院には、
看護婦や受付従業員に警察の指令を受けて動く者が送り込まれ、発癌物質や毒物入り注射を被害者に打って毒物病殺を狙うなどの直接的な加害行動が行われたり、被害者に処方される薬の情報が、毒物混入医薬品を薬局で渡す際の情報として、警察に伝えられます。さらに被害者の受診時に、故意に受診の順番を遅らせ、被害者に精神的な圧迫を加えたり、医療への適切な対応を疑わさせる医師法違反の行為が行われたりします。
さらに薬剤部や検査部を持つ大きな病院では、院外薬局と同じく、被害者に毒物入り医薬品が渡される態勢が作られていますし、検査部では被害者の検査データの操作がなされ、被害者の治療計画に混乱を生じさせ、被害者が治癒の方向に向かわないような誘導がなされます。
要するに病院に治療で通う、あるいは治療のために入院する被害者が、加療の結果、病気死亡に至るように仕向けられる態勢が作られていると言えるわけで、国民の命や健康維持、病気の治療において中心的な役割を担う医療活動の二本柱のいずれもが、警察の毒物病殺の仕組みに組み込まれているということになります。
すなわち国民が命を託す病院や薬局が、警察が意図すれば命を脅かす機関になるということは、国民にとって身も心も凍りつくような恐怖の事態です。
ここまで読まれて、ここに書かれていることは本当かと思われる方が多いと思いますが、毒物加害の証拠については、
別記事で確認いただいて、ここでは、
病院、薬局関係者の発言を紹介しておきます。ある総合病院の元病院長は「警察が医薬品に毒物を混入させることは可能です」と言い、薬局薬剤師は「国（警察）が関与すれば非正規医薬品を渡す」と言っています。これらの言葉によって、警察が医薬品に毒物を混入させて、加害行動を行っていることは明らかであると思います。
ところで警察が薬局、病院を下請け機関化して、毒物医薬品を使って対象者を毒物病殺する仕組みが作られていることが明らかになったわけですが、対象者に毒物を投入するルートは医薬品に限らないことはお分かり頂けると思います。
そこで医薬品以外のものに毒物混入がなされる実態を示しますが、これらのものに加えられるものとして毒物以外のものが加わってきます。それは
細菌です。
毒物混入ではなかなか病殺に至らないためと思われますが、新たな疾病を起こさせて、ダメージを与えて病殺するという狙いに加えて、病院に無理やり行かせて、先に示した医療機関の病殺態勢に巻き込み殺害するという狙いもあるものと思われます。
細菌を人間攻撃に使ってはならないという国際条約もなんのその。警察は対象の抑制、殲滅手段として細菌兵器の開発を行っていると見なせます。
そしてそのような兵器としての機能を持った細菌が、主には食品に混ぜて、陳列販売されていると見なせます。このことは、摂取すると炎症が悪化する、細菌混入と見なせるものを煮沸して摂取すると炎症悪化が生じないというように、煮沸によって細菌が死滅したと見なせることで明らかになります。
その細菌の性質は、多剤耐性であると同時に、対象者の免疫が働かなくされたもので、一端体内に入り込むと、現在私の体内に注入されているものでは、歯茎、顎、耳、鼻などの炎症が続き、悪化すると中耳炎状の耳の痛みを生じ、耳鼻科で診察受けると、内耳圧が高くなり炎症の存在が確認されるものの、膿がたまるまでには至っていないと、積極治療はしてもらえず放置されます。
膿がたまって治療を受けるとしても、結局抗生剤治療になるわけで、抗生剤は効かないので、さらに炎症が進展して致命的な疾病に進展する可能性が高く、患者としては、細菌の検査を含む治療を望むわけですが、どこの病院も対応してくれません。（炎症が進展して脳や心臓に入れば致命的な疾病になると思われますし、現時点で心臓に細菌が侵入したのではないかという疑いを持つ状況になっています。脳への侵入も疑われる状態も加わっています）
そこで炎症を独自に抑制するしかなく、殺菌、抗菌作用を持つ漢方薬やサプリメントを使って対応するしかなくなります。従って炎症抑制のための漢方、サプリメント、食品（カテキン飲料）などの入手が必要ですが、そこに細菌混入などの妨害が加えられます。
このように薬局や病院で、発癌物質・毒物入り医薬品の投入を中心とした対象者の毒物病殺態勢が警察の下請けとして構築されていることに加えて、毒物や細菌を食品、サプリメント、漢方などに混入させて対象者を病殺する仕組みが、
ドラッグストア、スーパー、コンビニ、ショッピングセンタ、道の駅などの店舗やインターネット通販などを動員して作られています。
ここでの毒物とは、先に示した肝臓癌腫瘍を増殖させる発癌物質や多剤耐性菌を増殖させる毒物などが中心ですが、他に心臓不調をもたらす心臓毒などがあります。
これらの発癌物質を含む毒物や、抗生剤の効かない細菌入りという非常に危険な食品、サプリメント、漢方などがドラッグストアなどの店舗で陳列販売されていることは、薬局などとは大きく異なる点です。
薬局で薬剤師は、発癌物質入りを自覚しているかどうかは分かりませんが、明らかに毒物混入医薬品であることを承知して、かつ渡す相手が警察の加害対象者であることを知り、「お大事に」という嘘の演技をしながら毒物病殺行動を実行しています。
要するに毒物入り医薬品がほぼ確実に警察の加害対象者に渡されるということです。
ところが一般の店舗での販売は、加害対象者が店舗に接近したという情報が伝えられると、店員が加害対象者の購入しそうな商品の毒物あるいは細菌入り商品を、他の商品と同じように陳列販売し、加害対象者が店を去れば、それらの商品を撤去し、通常商品に置き換える作業を行っていると思われます。
この毒物、細菌入り商品が陳列されている間に、警察の加害対象者以外の消費者がこれらの毒物・細菌入り商品を購入する危険性が当然ながらあります。発癌物質入りの食品やサプリメントが、加害対象者以外の癌患者や、小さな子供、高齢者、病人などに渡り接収される危険性が有ります。また炎症を悪化させる物質が入った漢方や食品が、炎症を抱えた病人に渡る可能性は極めて高く、そうなれば、炎症が悪化して最悪死亡事故さえ起きかねません。また多剤耐性菌の入った食品などが、免疫の低い赤ん坊、高齢者、病人などに渡れば、抗生剤の効かない炎症が発症し、重大疾患を起こす危険性も高くなります。
このように毒物入りや細菌入りの食品、サプリメント、漢方薬などがドラッグストアなどの陳列販売する店舗で販売されると、警察の加害対象者が購入して傷害を受け、病殺される可能性が高いわけですが、それ以外の消費者に購入されて、思わぬ事故の発生が生じる危険性が高くなるわけです。
さらに食品、サプリメント、医薬品、漢方薬などの販売において、インターネット通販の利用の機会が多いですが、ここに介入がなされる機会が非常に多くなっています。この場合の警察の介入は、販売元に毒物入り商品が持ち込まれて発送される場合と、販売元からは安全な商品が発送されても、宅配途中で介入されて、毒物入り商品と差し替えられたり、宅配途中で介入開封されて受け取った警察の加害対象者が商品を摂取できなくするために、毒物を添加し、再封入して加害対象者に渡されるということもあります。
大手の健康食品通販会社では、警察被害者から、途中介入されて商品差し替えや毒物添加が行われるという訴えに対して、封印シールで再開封しにくい特別包装で発送し、そのような途中介入の在りうることを認めたところもありますが、残念ながらこの通販会社も安全な商品が届いたのは最初だけで、介入しにくい特別包装で配送されながら、摂取するとそれまでの反応とは異なる反応のサプリメントが届くというように、販売元での介入であることがよくわかる事例も生じています。
ところで、ここまで述べたことから言うと、医薬品、サプリメント、食品への毒物、細菌入り製品が販売あるいは医療活動の過程で警察の加害対象者に投入されていて、製造事業者は、自社製品の類似毒物入り製品や細菌入り製品を作られた被害者と言うだけではないかと思われるでしょうが、実際には製造事業者も、この仕組みに組み込まれてしまいます。
例えば毒物入り医薬品、サプリメントが私に手渡され、摂取して体調異常が生じたことを、薬局などに申し出ると、多くの場合には、私に医薬品が合わないだけではないかと、明らかに虚偽の言い逃れをする薬剤師などが多いわけですが、中にはこれらの製品を製造事業者に送り、点検をするように申し入れをしてくれる場合もあります。
そういう場合に製造事業者は、他から異常の申し出はないとか、調べたが正規品であるという通り一遍の返答をする場合がほとんどですが、先に示した医者や薬剤師の発言からも明らかであり、かつ私の肝臓腫瘍の大きさ変化に毒物入りであることが確認されているように、毒物入りであることが証明されていても、製造事業者は正規品と虚偽を言うことによって加害の仕組みに組み込まれてしまうということです。
サプリントの場合には、直接製造事業者に毒物入り製品を送り、点検を申し込む場合もありますが、明らかに製品形状が異なるものであるにも関わらず、毒物入りと見なせるものを正規品と言い、正規品と見なせるものの形状の違いを、写真の色調上の違いと強弁したり、さらには非正規品として送ったものに対する代替品として、私が購入させられた非正規品とも異なり、また自社の正規品とも違う製品を送ってくるなど、製造事業者も警察の違法行為への辻褄合わせのためか、製造事業者として消費者に安全な製品を提供するという、製造事業者としての守るべき一線を簡単に踏み越えた違法行為を強いられている状況です。
以上のように警察による対象者に対する毒物・細菌を使った病殺の仕組みが、薬局、病院、ドラッグストア、スーパー、コンビニ、ショッピングセンタ、道の駅、インターネット通販、製造業者などを動員して作られていますが、事柄は山口県の一地方に限定されたものではなく、薬局の事例で示したように、全国的な広がりのあるものであることで分かります。
ドラッグストなどの陳列販売の形式のものでの、毒物入りサプリメントの販売でも、山口、広島そして愛知でも行われていることが確認されていますし、チェーン形式で全国展開している事業者も多く、本社が知らずに毒物・細菌販売がなされることはないという点でも、全国規模と言えると思います。
インターネット通販の事業者は全国的なものや個人レベルのものもありますが、どのような場所であっても、販売元に毒物入り商品が渡されていますから、全国どこでも毒物病殺の仕組みは存在し、機能していることが分かります。
山口県警が独自に行っているというよりも、警察庁が取組む仕組みであると見なされます。
ここに示したのは私に対してなされている、毒物・細菌を使った病殺に関する違法行為のおおよその全体像ですが、このような加害行為は私だけでなく、全国にたくさんの被害者がいます。さらに言えば、私への加害はここ述べただけでも大変膨大な加害事実がありますが、これらに加えて中性子線、電磁波、有毒ガスなどを使った加害も受けていて、これらの加害についても、全国にたくさんの被害者がいます。
警察は警察の組織をあげて、国民弾圧の実験や実践のために、全く無実な人々を対象にこれらの加害行為を行っていると見なせますが、警察が直接加害行為を行うだけでなく、民間組織などを実行部隊として加害組織に組み込んで行っていると見なせる場合も多いと思われます。
事業者の皆さんには、個別に警察がいろいろと私や加害対象者に関する情報を入れていると思いますが、「国（警察）が介入すれば非正規品を渡す」と言った薬剤師が「何が本当なのかも分からないから」とも言っていたように、私に非正規品を渡させる理由を言われてもその真偽は分からないが、警察の言うことには従わざるを得ないというのが、事業者の本音だと思います。（警察の行為が不法行為であることも明白と思いますが）
警察は大したことではないと思わせる誘導で、事業者の皆さんを違法行為に誘い込んでいますが、その全体像がどのようなものか、皆さんには見えなかったかもしれません。それはここに示したように、警察が国民弾圧を目的に、発癌物質、毒物、細菌を混入させた医薬品、サプリメント、食品を使い、医療事業者、製造・販売事業者を巻き込み、対象者を病殺する仕組みが作られているということで、皆さんがその仕組みの一端を担っているのです。
事業者の皆さんに理解していただきたいことは、まずは警察の巧妙な嘘によって、皆さんは殺人行為の幇助者になっているということです。発癌物質入り医薬品、サプリメント、食品が薬局、病院、ドラッグストアなど店舗やインターネット通販などによって、調剤、販売されていることは、別記事に書いているように、私の肝臓腫瘍の大きさ変化によって明確に示される事実であるということです。従ってこれらに関与した皆さんは殺人未遂（私に関してですが、既に死亡している例もあると考えられるので、この場合には殺人行為になります）を問われることになります。
二つ目は、皆さんが警察の不法行為を黙認、幇助することで、警察は殺人を含む国民に対する生殺与奪権を握り、大量殺人を許すことになるということです。私の
中性子線被曝を事実であると認めてくれている大沼安史さん（元北海道新聞社記者・論説員、元東京医療保健大学教授）の情報によると、アメリカでは年金や医療の経費削減のために、
引退老人に対する電磁波殺人攻撃がなされているとされていますが、日本でも高齢者に対して「いつまで生きてるつもりか」という発言をする為政者もいますし、そのような行為が行われていないということも保証できませんし、十分可能性が有ることです。（私の９４歳の老母に毒物入り医薬品が渡されたことは、現物で確認済みです）もしそういう行為に皆さんが関わった場合には、社会的に許されない存在になります。（ドイツのナチスは世界のどこに逃げても追求され続けています）
そして三つ目は、発癌物質・毒物・細菌入り医薬品、サプリメント、食品が調剤、販売されるということは、警察の秘密活動でひっそりと行われることであり、社会に広く知られることはないと皆さんは思われていると想像します。しかし先にも明らかにしたように、例えば薬局の例で示しましたが、私に毒物入り医薬品が渡されることを承知している関係者は１０００人を超えると推定されます。これは秘密にできることでしょうか？
まして私に対する加害は薬局だけでなく、病院、ドラッグストア、スーパー、コンビニ、ショッピングセンタ、道の駅、さらにインターネット通販、製造事業者なども加害行為に参加しています。毒物、細菌入り製品が私に渡されることは１万人を下らない人々が知っていることだということを理解してください。要するに毒物・細菌混入製品が不法に国民い渡されていることについて秘密にすることはもはや不可能ということです。
私以外にも類似の攻撃受ける被害者は千人以上存在しますし。
警察による医薬品、サプリメント、食品に毒物・細菌を混入させた殺人システムに関与する事業者の皆さんは、警察の嘘に塗られたこの仕組みが、人の命を奪うものであることをしっかり認識してください。
私の肝臓腫瘍の治療に当たっている統合医療の医師の「縮小していた腫瘍が増大している」との警告がなかったら、薬局調剤の医薬品を疑うこともなく、そのまま飲み続けて肝臓癌死していたことは間違いないことです。そしてその医薬品を別の薬局のものに変えることで、元のように腫瘍縮小に向かったことで、その医薬品に腫瘍増大要素が入っていたことも実証されています。
すなわち皆さんが行っている行為は、事業者の皆さんが本来果たすべき責務とは正反対の、国民の命や健康を奪うもの以外の何物でもないこと、従って皆さんが事業継続の資格はなくなることをぜひ自覚し、本来の国民の命と健康維持のための役割に立ち戻っていただくことをお願いします。
そのためには警察に一言「違法行為ではありませんか」という言葉を投げかけてください。
事業者の皆さんの勇気ある一言が、この殺人、大量殺人も可能なシステムを崩壊させます。
この記事見られる国民の皆さんは、まさかと思われる方が多いと思います。皆さんが命を預ける病院、薬局が警察の指令で殺人機関になり、安心して買い物ができるはずのドラッグストア、スーパー、ショッピングセンタ、コンビニ、道の駅、インターネット通販などが毒物・細菌混入商品を販売するなどと言うこと、あり得ないことと。
しかし皆さんは、放射能汚染された地帯に住民を帰還させたり、留め置いて、放射能被曝させ、さらに放射能汚染されたものを全国に拡散し、食品に放射能が混入されることも止めることもしない行政は、殺人行為を働いているに等しいのではないかという意見をどう思われるでしょうか？
このような行政の態度の、極端な在り方が、ここに示した警察による毒物・細菌による多数の事業者、医療事業者を巻き込む殺人システムと言えるのではないかと思うのですがいかがでしょうか？
日本のこのような現状は、とても憲法にある国民主権が維持された状態とはかけ離れたものと思います。
このような現状は改めなければなりませんし、警察が国民の誰をも法律的な根拠もなく殺しうるという状況によって、誰が殺されるか分かりませんし、大量殺人も十分にあり得ます。
国民の皆さんが、この現状をぜひ改めなければとお考えであれば、ほとんどの国民が知らない、この全く不法で理不尽な警察の殺人システムの実態を拡散していただければと思います。そして同時に、このシステムに参画している多くの事業者に、国民の為の事業活動に立ち戻れるように声を上げていただき、さらには警察の不法行為はＮＯであるとの声を上げていただくことをお願いします。
この国が将来も存在し続けるには、警察が国民の生殺与奪権を握り、そして実際には国会議員、マスコミ、識者をも牛耳る現状を改めなければならないことをぜひご理解いただいて、勇気ある一言を上げていただくようお願いいたします。
