gooブログはじめました!

写真付きで日記や趣味を書くならgooブログ

■小保方氏のSTAP細胞、やはり米国に横取りされた? exciteニュース(2015/12/15:TOCANA)

2021-12-13 04:19:33 | 日記

 

■小保方氏のSTAP細胞、やはり米国に横取りされた?

exciteニュース(2015/12/15:TOCANA)

https://www.excite.co.jp/news/article/Tocana_201512_post_8277/

 

~~~


一時はノーベル賞級の発見とまで言われ、世界を騒がせたSTAP細胞。

しかし、その後の展開はご存知のとおりである。


「リケジョ(理系女子)の星」としてマスメディアから持ち上げられた小保方晴子・元理化学研究所研究員(32)は、後の論文捏造疑惑と博士号取り消しを経て、今やすっかり社会から干されてしまった。


しかし現在、「アメリカの研究者がSTAP細胞の存在を確認した」とする情報がSNSを通して拡散、大反響を呼んでいる。


その根拠は、科学誌『ネイチャー』の運営するオンライン電子ジャーナル「Scientific Reports」(11月27日付)で、テキサス大学医学部ヒューストン校やピッツバーグ大学医学部の研究者たちが発表した「Characterization of an Injury Induced Population of Muscle-Derived Stem Cell-Like Cells(損傷誘導性の筋肉由来幹細胞様細胞群)」という論文だ。


情報の発信元が、かねてより小保方氏の発見は真実だと主張してきたブログ「小保方晴子さんへの不正な報道を追及する有志の会」であることや、問題の論文を実際に読むとSTAP細胞に焦点を当てた研究ではないことから、この情報をデマと断じる動きも起きているが、果たして真相はどこにあるのか?


結論から言ってしまうと、今回の論文で小保方氏が発見したというSTAP細胞の存在が証明されたわけではない。


しかしその一方で、研究者らは「マウスから採取した筋肉の細胞に刺激を与えた(損傷させた)ところ、(ES細胞やiPS細胞のようにさまざまな細胞になることができる)幹細胞に"似た"細胞ができた」ということを発表、これを「iMuSCs細胞」と名づけているのである。


確かに、手法や結果は小保方氏のSTAP細胞とはまったく異なるが、複雑な工程を経ることなく幹細胞(万能細胞)に近い性質を持つ細胞を生み出したという点に着目すれば、今回の研究の方向性が、少なくともSTAP細胞と同じ目標を見据えたものであるという点だけは間違いないだろう。


■飛鳥昭雄氏と科学ライターが、今回の騒動について語った!


このように、(STAP細胞はなかったとしても)STAP細胞と同様のものを生み出そうとする科学界の大きな動きについて、サイエンスエンターテイナー・飛鳥昭雄氏はトカナに次のように語った。


「私は、小保方騒動から1年ほどで、アメリカがSTAP細胞と似た細胞を作るのではないかと以前から発言していました。それは、これまでの『日本とアメリカにおける科学利権』の歴史を見れば明らかなのです」


「山中教授がiPS細胞を発表したほぼ同時期に、アメリカのベンチャー企業が、同じ内容の論文を発表しています。これはつまり、アメリカが京都大学のデータを盗んでいたということを意味します。この時に京都大学がとった措置は、アメリカで裁判を起こすと不利になるため、アメリカでの特許権を放棄する代わりに、アジア・ヨーロッパで認めてもらうように図らうことでした」


「実際、これと同じようなケースは過去にも見られます。その代表例は、日本生まれのOS『トロン』です。開発者らは日本で無料配布を画策し、普及を試みましたがアメリカは日本に圧力をかけて、トロンと比べれば欠陥商品にすぎない『ウィンドウズ』を売りつけた。そしてアメリカによる日本へのプレッシャーは、今も脈々と続いている。すべては利権のためなのです」


「ちなみに、STAP細胞のような簡単な手法で万能細胞ができる可能性について、科学界ではあって当然のものとして誰もが認めています。まさに基本中の基本であり、それを誰が最初に見つけるかを争っているのです」


「また、2014年に香港・中文大学でSTAP細胞実験が成功したという報告もありますが、後に教授自らが結果を否定。これもアメリカの圧力によって潰されている可能性があります」


「今回の発表は、まだ資料が少なくFakeである可能性は否めません。ただ、STAP細胞あるいはSTAP細胞と似た細胞は必ずあり、また日本が発見すればアメリカは潰しにくるという事実だけは確かなのです」(飛鳥昭雄氏)


確かに、京都大学の山中伸弥教授が応じた『週刊朝日』のインタビューでは、この構造が「仁義なき戦い」と形容され、山中氏自らこう語っている。


「簡単に言いますと、ヒトのiPS細胞は自分たちのほうが先に作っていたんや、とアメリカのベンチャー企業が主張しました。同社の特許の請求内容を見たら、京大が先に出願していた請求内容とほとんど違わない。もう完全に戦争するつもりできているわけですね」(『週刊朝日』、2014年11月7日号)


また、今回トカナがコメントを求めた科学ジャーナリストも次のような見解を述べた。


「小保方さんの大学時代の論文の引用が含まれる今回の論文ですが、STAP細胞の存在を証明したとは言えません。しかし、ES細胞やiPS細胞ではない幹細胞(万能細胞)に近い存在『iMuSCs細胞』が見つかったことは確かです」


「理研は、小保方さんが生成したSTAP細胞について、研究室の冷蔵庫にあったES細胞の混入が原因だったと結論づけています。しかし、小保方さんが提示した実験手順で、新しい万能細胞が生まれている可能性はまだあるということでしょう。これは、理研からしたら穏やかな結果ではないはずです」(科学ジャーナリスト)


ちなみに、無意識のメッセージが聞こえるという「リバース・スピーチ(逆再生)」技術で小保方氏の言葉を分析すると、小保方氏は会見で「たとえビジネスの営業的な...」「私が悔しい」「今、これからでもそれについて(発表シテイキ)」などと発言していたことが判明している。


現在、日本ではSTAP細胞=ウソ、いかがわしいものの代名詞のような扱いを受けている。


しかし、複雑な手順を経ることなく万能細胞を生み出そうとするSTAP細胞と同様のコンセプトを掲げ、世界中の科学者たちが日夜熾烈な競争を繰り広げており、小保方氏もその渦中にあったことだけは間違いないようだ。

 


~~~
■小保方氏のSTAP細胞、やはり米国に横取りされた?
exciteニュース(2015/12/15:TOCANA)
https://www.excite.co.jp/news/article/Tocana_201512_post_8277/


■安倍政権、ゲノム編集食品の非表示を容認へ…安全性不明なまま、消費者団体の反対を無視 Business Journal 2019.10.21

2021-12-13 04:19:13 | 日記

 

■安倍政権、ゲノム編集食品の非表示を容認へ…安全性不明なまま、消費者団体の反対を無視

Business Journal 2019.10.21

https://biz-journal.jp/2019/10/post_123111.html


~~~


9月19日、消費者庁は「ゲノム編集」技術で開発した食品について、食品表示を義務化しないことを決定し、通達を行いました。


ゲノム編集食品を取り扱う各社のホームページなどで任意の情報を開示することは求めるものの、あくまでも消費者庁からの要望であり、情報提供を行わない場合でも、罰則などはありません。


ゲノム編集食品に対する消費者庁としての見解は、「安全面では従来の品種改良と同程度のリスクであり、科学的にも見分けられない」というもので、諸外国の見解とは大きく食い違うところもあります。

 


ここで起こる疑問のひとつは、ゲノム編集食品が従来の品種改良と同程度のリスクなのか、遺伝子を切り取って箇所を移動しても大したリスクではないと誰がどうやって判断したのか、そのことにリスクがないということを判断するためには、ゲノム編集食品を何年か食べ続けてその経緯を見なければわからないはずではないのか、というものです。


 


もうひとつ、今の科学で見分けられないからリスクが低い、というのは正しい判断なのだろうか、今の科学はそこまで発達したと思っているのだろうか、そうだとしたらそれは科学者の思い上がりではないのか、我々の科学は未熟なものではないのか、という疑問もあります。

 


ゲノム編集食品について、消費者団体などは食品表示を強く求めていますが、その声を無視するかのように、早ければ年内にもゲノム編集食品は市場に流通する見込みです。

 


ゲノム編集というのは、遺伝子の狙った部分を操作し、効率よく品種改良した食品のことです。


たとえばトマトに含まれている特定の栄養素の量を増やしたり、収穫量の多いイネをつくったり、真鯛などをゲノム編集して肉付きの良い魚を育てたりというような開発が、実際に進んでいます。

 


筆者は、どうにも気味が悪いと思ってしまいます。

なぜなら、ゲノム編集食品の安全は確認されているとは言いがたいからです。


しかし、このことに無関心な消費者は、何も考えることもなくゲノム編集食品を手にすることでしょう。

まさか国が、国民の健康を害するようなものを販売することを許可することなどないはずだ、と盲目的に思い込んでいるかもしれません。


実際には、そのようなことはなく、国は国民の健康には無関心です。

 

(中略)

 

2018年に実施したゲノム編集食品に関する、消費者の意識調査(東京大学・内山正登研究員等)によれば、4~5割の消費者は「ゲノム編集食品を食べたくない」と回答しています。


正直な気持ちでしょう。

ほとんどの人は、安全かどうかもさることながら、わけのわからないものを食べたいとは思わないものです。

 


消費者庁は、消費者の側に立って物事を考えたり、施策を行ったりする集団ではないのだから、その呼び名を変えたほうが良いと筆者は思いますが、その消費者庁がゲノム編集食品の表示をしなくてよいと判断したことのひとつの要因として、ゲノム編集食品を規制していないアメリカからの輸入食品を原材料として事業者などが加工食品を製造した場合に、表示義務を課したとしても対応できないだろうから、と説明しています。

 


しかし、もしゲノム編集食品を認めないという立場であるなら、我が国はゲノム編集食品かどうか不明確な食品を輸入はできないと言えばいいだけです。

ゲノム編集食品ではない食品は山ほどあります。


それで、量的には十分なはずです。

消費者庁が言っていることは、論として破綻しています。


 

さて、読者の皆さま、ゲノム編集食品に対する筆者の意見にご賛同をいただけましたでしょうか。

ご賛同くださった方は、個人のレベルで、ゲノム編集を疑われる食品は購入しないという行動をとり、あらゆる機会にゲノム編集食品は食べたくないし、不必要であるという意思表明をし続けていただきたいと願う次第です。


今を生きる私たち自身のためにも、そして未来の子供たちのためにも。

 


~~~
安倍政権、ゲノム編集食品の非表示を容認へ…安全性不明なまま、消費者団体の反対を無視
Business Journal 2019.10.21
https://biz-journal.jp/2019/10/post_123111.html


■産経新聞「台湾からのワクチン感謝広告」に「自作自演的」と批判の声…広告主の名誉会長は安倍前首相の実母 FLASH(光文社)2021.07.15

2021-12-13 04:18:54 | 日記


■産経新聞「台湾からのワクチン感謝広告」に「自作自演的」と批判の声…広告主の名誉会長は安倍前首相の実母

FLASH(光文社)2021.07.15

https://smart-flash.jp/sociopolitics/149580


~~~


ピンクの桜で彩られたデザイン。2面にわたるカラー紙面には、「感謝」「ありがとう日本!」の文字が大きく躍る――。

 

日本政府は6月4日、新型コロナウイルスの感染が拡大していた台湾へ約120万回分のアストラゼネカ製ワクチンを無償提供すると明らかにした。

その9日後、6月13日付の「産経新聞」に掲載されたのが、この「台湾人有志一同」という署名が入った新聞広告だ。

 

同日、産経新聞はインターネット版でも、《台湾発「ありがとう日本」ワクチン提供に産経新聞広告で》と題した記事を掲載。

この広告について、以下のような解説もおこなった。

 

《新型コロナウイルスワクチン124万回分を台湾に無償提供した日本政府と国民に対し、感謝の気持ちを伝えるため、約130の台湾系企業、団体などが共同出資して掲載されたものだ。》

 

これについて、広告を出した「台湾人有志」の一人でもある台湾の企業家は顔を曇らせ、こう話す。

 

「じつは今回、日本の大手紙の中で、産経新聞にだけ感謝広告を出したのです。それが無駄だったとは言いませんが、われわれ協賛企業から1口あたり5万元(約20万円)を募って出稿したこの広告がなかったとしても、産経新聞の“愛読者”には、すでに十分すぎるほど謝意は伝わっていましたよね(苦笑)。それに、この広告を企画している団体は、もとから日本とは“特別な理由”で関係が深い団体なんです」

 

特別な理由とはどういったものなのか。

 

「紙面にも名前が出ていたように、この感謝広告は『台湾傳統基金會』と『台湾櫻花返郷會』という2つの団体が企画しました。前者は親日家で知られた故・李登輝元総統と親しかった台湾の元地方首長がトップを務めています。問題は後者で、これは日台共同の一般社団法人『日本桜里帰りの会』の台湾における組織名なのです。昭和天皇が台湾でお手植えした桜の苗木などを日本に“里帰り”させることを目的とした団体で、台湾側は李登輝元総統の夫人が名誉会長を務めていますが、日本側の名誉会長は、あの安倍洋子さんなんですよ」(前出・企業家)

 

安倍洋子氏(93)は、いわずと知れた、安倍晋三前首相(66)の実母である。

 

「日本桜里帰りの会」の代表を務める外交評論家・加瀬英明氏(84)に確認すると、「そうです。洋子夫人が名誉会長ですよ。台湾側が李登輝元総統の夫人を名誉会長にするというので、日本側も女性がいいだろうと、洋子夫人に就任を依頼しました」と話す。

 

首相在任時代から、台湾との友好関係を強調してきた安倍前首相。


大手紙の政治部記者は、今回の日本から台湾へのワクチン提供に際しても「その繋がりが垣間見えた」と話す。

 

「日本政府からのアストラゼネカ製ワクチンの無償提供では、安倍前首相がキーマンだったとされています。

 

日本で、1億2000万回分を調達予定だったアストラゼネカ製の公的接種が中断された際に、ワクチンを台湾側に“相互援助”の一環として提供するように菅義偉首相や麻生太郎財務相を説得したのが安倍前首相でした。そして、この安倍前首相の動きをどこよりも早く詳細に報じたのが『産経新聞』だったのです」

 

実際に産経新聞は6月3日にインターネット版で、《ワクチンの台湾提供、安倍前首相ら動く 中国妨害警戒 日米台が水面下で調整》と題した記事を掲載している。

 

前出の台湾の企業家はこうした背景を知って、広告出稿について複雑な心境になったという。企業家が続ける。

 

「安倍前首相の実母が名誉会長を務める団体が主導して台湾で募金を集め、『安倍前首相がワクチン無償提供で活躍した』と真っ先に報じていた産経新聞だけに単独で感謝広告を出す。安倍前首相の政治活動に利用するための“マッチポンプ”というか“自作自演”のような動きにも感じられて、気分はよくありません」

 

産経新聞社に、広告出稿の経緯や、記事との関連性を指摘する声があることへの見解を尋ねたが、「個別の広告案件について出稿経緯などはお答えしておりませんが、ご指摘のような事実はございません」とのみ回答があった。

 

~~~
■産経新聞「台湾からのワクチン感謝広告」に「自作自演的」と批判の声…広告主の名誉会長は安倍前首相の実母

FLASH(光文社)2021.07.15

https://smart-flash.jp/sociopolitics/149580