■マスコミが報じない「ワクチン接種」が進む日本で、感染者がへらない「驚きのウラ事情」 週刊現代（講談社）2021.08.28

 

■マスコミが報じない「ワクチン接種」が進む日本で、感染者がへらない「驚きのウラ事情」

週刊現代（講談社）2021.08.28

https://gendai.ismedia.jp/articles/-/86657?imp=0

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・コロナに関わりたくない医師たちの存在

変異株が猛威を奮っている状況下で、感染者が増加しているが、それでも死亡者は極めて少なく、G7でトップクラスであることに変わりはない。

しかし、それでも医療が逼迫し続けており、緊急事態宣言延長がされているのは、明らかにおかしい。

それは、政府が目指す、分科会と日本医師会に対して毅然とした態度を示せないことにある。

以下に述べることは、昨年の新型コロナウイルス感染症流行初期に安倍内閣でも採用された、大木隆生東京慈恵会医科大学教授の「大木提言」に集約されている。

●新型コロナクライシスに対する大木提言
http://www.japanendovascular.com/2020_15th/covid-19_proposal_Ohki.pdf

●未来投資会議民間議員の大木発言した記録
http://www.kantei.go.jp/jp/singi/keizaisaisei/miraitoshikaigi/dai42/siryou4.pdf

日本は、安倍前首相時代からウィズコロナポリシーを貫いてきた。

新型コロナウイルスは新しいタイプの風邪であるため、多くに人が免疫を持たない。

SARS、MERSのような致死性の高いコロナウイルスではないが、多くの人が医療体制を強化し、不幸にして感染して重症化した人には病院で必要な治療を受けられる安心感を国民に与え、かつ経済活動、社会活動を両立させることに主眼を置いてきたのである。

 

他方、分科会、日本医師会主導の考え方、ゼロコロナポリシーである。

すなわち、コロナは死の病と煽り、緊急事態宣言を連発し、コロナの封じ込めを狙う（ゼロコロナ）。

従って新型コロナを「指定感染症、第1類ないし2類相当」というSARS（感染者数世界で累計8000人、死亡率11%）、MERS（世界で累計3500人、死亡率35％）、エボラ出血熱（世界で累計3万人、死亡率50%）相当の扱いにしておいた方が好都合であり、医療体制を強化する必要がない。

開業医・日本医師会はそもそもコロナにかかわりたくないので保健所と病院任せにつきる。

医療機関は、コロナ患者を受け入れることによって、赤字になる医療機関が多く、一度院内感染が起これば、濃厚接触者たる医療従事者が休まなければならず、更なる追い討ちがかけられる。

また、院内感染でも起ころうものなら、マスコミに叩かれて、他の患者がやって来なくなる。

すなわち新型コロナウイルスは、医療機関にとって関わりたくない病気なので、開業医は来てほしくないのである。

分科会のメンバーは感染症専門医が中枢に陣取っており、彼らは医療のオペレーションに関しては全く無知であるため、医療体制の強化には手がつけられなかった。

日本では、以上の全く異なる思想の2つ考えを足して2で割るような政策が目立ったことが極めて残念でならない。

 

・感染拡大を防げない「3つの理由」

分科会に代表されるゼロコロナポリシーは強い私権制限を行使している台湾、ニュージーランド、ベトナムですら成功しておらず、ワクチン接種率も感染率も低いこれら国は新型コロナ感染拡大から1.5年たった今でもまったく出口が見えていない。

集団免疫獲得においてはもっとも立ち遅れており、優等生どころか周回遅れ。

感染力が強く、世界で2億人もの患者がすでに発生した新型コロナにおいて、ゼロコロナポリシーは絵に描いた餅。

これらの国はずっと鎖国を続けざるを得ない上に度々クラスターに悩まされている。

今こそ、現実的かつ唯一の活路であるウィズコロナ路線を明確にすべきである。

その際は、医療体制を強化し、医療オールジャパン体制をとる必要がある。

そのための財政支援は実は過去1.5年でかなり成されている。

もう一つは、2類相当という医療の足かせを撤廃する事である。

この足かせのために、例えば東京都にある10万床の内、6,000（6%）床しかコロナ用に確保できないし、都内にある病院650の内75病院（11%）しかコロナを受け入れていないし、都内にある2500のICU・準ICUのうち、390（うち251床を使用）しかコロナ用に確保できていない。

このように医療オールジャパン体制からほど遠い状態にあるのは、（１）2類相当という足かせ、（２）日本医師会・開業医がコロナにかかわりたくないと逃げ回っている、（３）現場をわかっていない分科会が学者目線で視野狭窄的にゼロリスク・ゼロコロナを追及している、からである。

今、政府がすべきはウィズコロナポリシーのチームを作る事である。

このチームのメンバーには感染症専門医は必要ない。

救急医療、災害医療の専門である医師らが中心となる、第二の分科会と呼べるものだ。

感染症法の5類指定にして、どこでも誰でも扱える病気にすることで、患者はインフルエンザ、高血圧、糖尿病の治療の時と同様に、調子が悪かったら都内にある12,700の開業医・かかりつけ医に診てもらう。

彼らは今までほとんど新型コロナウイルス診療に当たっていない。

対応といってもPCR検査対応をもっぱらしている例が多い、通院でも、デキサメタゾン、消炎鎮痛剤、必要であれば、有効性の示された治療薬、酸素を使い、早期に対応することにより重症化をできる限り予防する。

もし、重症化の兆候があったら、保健所経由ではなく、開業医が長年構築してきた病診ネットワークを駆使して、病院に患者を入院させる。

病院は現在都内で71/650病院しかコロナに参画していないが、5類なら受け入れられる病院の選択肢が大きく広がる。

当面は、変異ウイルスによる感染拡大に備えて、院内感染の可能性をできるだけ低下させ、医療従事者の物理的、精神的負担を減らすため、新型コロナを受け入れる専門病院を決めた方が良いと思われる、具体的にはPTA方式である。

PTA役員は誰もやりたくないため、くじ引きで決定することが多い。

これと同様に、公的病院に当たりやすいようにして、くじびきしてもらい、当たったら、新型コロナ感染症が多くなったときに、コロナ専門病院となるやり方である。

重症化したら、ICUのある病院に紹介してもらう。なお、都内にあるICUのある病院でコロナ重症化者を引き受けているのは現在3割程度だが、5類相当に下げれば、都内にある2500のICUの仮に半分としても、1250のICUが有効活用できる。

ちなみにロンドンで感染爆発した際はロンドン市内のICUの98%にあたる810ICUベッドをコロナ用として医療崩壊を回避した。

 

・私利私欲は捨てよ

先日、開業医の中で孤軍奮闘する知人医師から、以下のようなメールが送られた。医療現場の実情を知っていただく上で重要なので、ご本人の許諾をえて紹介する。

＊＊＊

「ここ数日は連日、午前午後の診療でトータル130前後の患者が来院し、その40～50名は新患です。

さらに電話診療でコロナ陽性を通知する患者は連日20～30名ほどであり、わずかにリスクがあるなと判断した患者へはイベルメクチン投与を実施しています。さらには、デキサメタゾンや在宅酸素を導入した患者さんには1～2日おきに電話診療を実施し、経過を追っている状況です。

本日は、保健所が「入院調整で動いている36歳男性に在宅酸素を導入してくれ」と依頼されて在宅酸素大手の「帝人」（夜間含め24時間体制で在宅酸素を配給してくれる優良企業です）へ導入の以来をしたところ「ボンベ・機材が尽き果てました。残念ですがお断りする以外方法がありません」とのことでした。

現在、当院では在宅酸素を連日1～2件導入しておりましたので、窮地に陥った感が否めません。（中略）

当施設が孤軍奮闘するも支えてくれるスタッフ達の気力が限界になりつつあります。本日も外来2時間待ちとなってしまった患者さんが当院スタッフに怒号を飛ばしており、本当に申し訳なかった。

しかし、怒るなら診療すらしない医療施設を怒ってよ…と。

ひとまず給与をこの１～2ヵ月で2割以上引き上げたのですが、それでも退職が出てしまう心配をしています」

 

医師免許は国家最強の資格である。

医師法17条「医師でなければ、医業をなしてはならない」にあぐらをかかず、19条「診療に従事する医師は、診察治療の求めがあった場合には、正当な事由がなければ、これを拒んではならない。」をよく読み、私利私欲を捨てて、国民のために尽くすべき。

ドクターとは医師免許を持ったもののみに与えられた称号であることを、忘れてはならない。

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マスコミが報じない「ワクチン接種」が進む日本で、感染者がへらない「驚きのウラ事情」
週刊現代（講談社）2021.08.28
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■テレビのコロナ報道｢煽りすぎ｣招く深刻な分断～高齢者向けに視聴率獲得も｢見ない層｣は反発～ 東洋経済 2021/01/14 村上 和彦 : TVプロデューサー、京都芸術大学客員教授

 

■テレビのコロナ報道｢煽りすぎ｣招く深刻な分断～高齢者向けに視聴率獲得も｢見ない層｣は反発～

東洋経済　2021/01/14　村上 和彦 : TVプロデューサー、京都芸術大学客員教授

https://toyokeizai.net/articles/-/403496

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東京と神奈川・千葉・埼玉の1都3県に再び緊急事態宣言が発令された。

この二度目の宣言に関して各報道機関やSNSでは、さまざまな意見が飛び交っている。

「遅すぎた」「罰則規定も入れるべき」というものもあれば「飲食店への狙い撃ちには疑問」「実効性はあるのか？」というような声もある。

また日本医師会などによる「医療崩壊の危機」「すでに崩壊は起きている」という見解もある一方で、「『崩壊』は大げさだ」「新型コロナの患者を受け入れない医療機関が数多くある」という指摘も存在する。

またGoToキャンペーンに関しても「GoToが感染拡大の元凶なので中止すべき」という意見と「旅行・飲食業界など経済を回すには必要」と言う意見の双方が見られる。

それぞれ前者にも後者にも一定の論拠はあり、ここではそれぞれの「どちらが正しいか」は問わない。

 

・“危機感をあおる”テレビ報道が目立つ

そんな中で、目立つのはテレビのワイドショーなど情報番組による「遅すぎた」「医療は崩壊の危機」といった〝危機感をあおる系統〟の報道だ。

そして「テレビがあおっている」という指摘も目にすることが増えている。

この危機をあおりがちな傾向は、新型コロナウイルスの感染が拡大しつつあった昨年の春からすでに始まっていた。

感染症の専門家が次々と画面に登場しては「クルーズ船の感染対策はまるでなっていない」「日本の対応は各国に比べて後手すぎる」と、新型コロナへの〝恐怖感〟を伝えながら政府・自治体などへの批判を繰り広げた。

そして「PCR検査を！」「なぜすぐにPCR検査検査が受けられないのか？」という「PCR問題」にスタジオトークで多くの時間を割いた。

苦渋の表情で悲観的な観測をする〝専門家〟が重宝されて、連日番組に登場したのである。

それらは、少々不謹慎な表現をすれば「コロナバブル」だった。

視聴者は不安・恐怖心から「コロナネタ」を熱心に見てくれる。

外出が怖いので家にいてテレビを見る機会も通常よりは増えている。

つまり、コロナを扱えば扱うほど「視聴率」が取れたのである。

昨年春頃の、これらの放送がまったく役に立たなかったとは思わない。

この時期の放送内容で新型コロナへの「向き合い方」を理解していった視聴者も多かったことだろう。

一方で、一連のコロナ報道によって別の大きな問題もあらわになってきた。

それは、視聴者の「分断」である。

午前中の情報番組・ワイドショーを見ているのは、在宅の女性と高齢者がメインである。

とくに高齢者にとっては、コロナウイルス感染による死亡率が高いため、「怖い」という感情が強い。

それゆえに「感染者数は今後どうなる」「医療体制は大丈夫か」という情報を追い求める。

彼らにとっては「自らの命」が心配で仕方がないのだ。

政府や都道府県などの「お上」に対しても、感染への対応を強く求めていくようになる。

 

・高齢視聴者が多い番組ほど不安に応えるように

そこで多くの高齢者に見られているテレビ番組は、そんな高齢者の「不安」に応えるような番組作りを行っていく。

高齢視聴者が多い番組ほど、その〝期待〟に応えている。

「このままだと感染者激増」「医療崩壊の危機」「PCR検査をなぜ受けられないのか」と、高齢者の不安を〝代弁〟するような形の放送を行っていく。

「試聴者のみなさん、不安ですよね。検査受けられないのはオカシイですよね」

「出歩いたりすると感染者数が増えて、医療が崩壊します」

「年配の方は感染したら即、命が危ないです。でもこれだけ若い人は遊んでいます」

「それなのに政府は何をやっているのでしょう？」

視聴者の心理は不思議なもので自らの「不安」を形にして放送してくれると、それを見ることで「みんな一緒で、みんな不安なんだ」と安心（？）するようなところがある。

テレビによる一種の「共感力」なのであろう。

検査体制の不備や、政府の対応などは、もちろん批判をされて当然である。

その一方で高齢者をターゲットにしたテレビ番組が、コロナへの恐怖を結果的に〝あおった〟側面は否定できないだろう。

とくに60代以上の高齢者の中には「情報源はテレビだけ」というケースも少なくない。

スマホやパソコンを使う人は主流でなく、ネットの情報をいっさい目にしない高齢者もいる。

そして新聞も、テレビ欄を見るくらいで中の記事を精読する高齢者は少数派だろう。

高齢者が「コロナへの恐怖心」からテレビを見ると、そこでは自ら共感できる内容を放送している。

こうして歪んだ共感力によってコロナをあおったテレビ番組は高い視聴率を獲得していったのである。

その番組内容や出演者のコメントなどがネットニュースでも数多く取り上げられた。

ネットユーザーはそうしたテレビ番組の視聴者のように高齢者が多数ではない。

自らネットで、さまざまな視点からの情報を集めているケースも多い（その情報の正確性や、集めるユーザーの視点が正しいかどうかは別として、である）。

ネットユーザーから見ると高齢者向け番組の内容は、「情報へのアクセス力が弱い高齢者に対して」「いたずらにコロナの恐怖をあおっている」ように見えてしまう。

 

・テレビを見ない人が高齢者向け番組に反発

そしてそのような内容を放送する番組とテレビ局に対して反発を覚える。

同時にそのような内容を「テレビがそう言っていたから……」と〝鵜呑み〟にしてしまう視聴者＝高齢者層に対してもネガティブな感情を持ってしまうのである。

コロナ禍で会社の業績が落ちて給料が減った人、さらに仕事を失った人もいる。

感染を避けるためにマスクをして、混雑している電車に乗って仕事にいく。

「コロナとどのように共存して、生活を成り立たせるのか」

朝の時間帯にテレビを見ない人が、高齢者向け番組の内容をネットで知り反発する。

一方の高齢者はネットを見ないので、自分たちがネットユーザーにどのように思われているかを知ることはない。

このように昨年来の「コロナバブル」は、高齢者向けの番組にとっては高視聴率という〝成果〟をもたらしたが、一方で番組を見ない層との間に「分断」を引き起こしたのだ。

テレビ局はもともと「ターゲット」を想定して番組を供給してきた。

若者向けの音楽番組やバラエティー、子供向けのアニメ、高齢者向けの時代劇……。

高齢者向けの情報番組に反発する年代も、夜には楽しんでいる番組があるだろう。

そして朝の情報番組も「スッキリ」と「モーニングショー」のように一見同じジャンルながらも、それぞれ違うターゲットで競い合ってきた。

それは、あくまで年代や興味の対象といったライフスタイルや興味での「棲み分け」にすぎなかった。

しかしコロナバブルによって、朝の情報番組を見る高齢者と、見ない年代は双方が「理解し合えない」ことが一気に増えてしまった。

従来の「棲み分け」が、今回のコロナバブルによって急速に「分断」へと転化したのである。

アメリカでは大統領選後も、トランプ氏支持者とバイデン氏支持者の間で強い「分断」が起きている。

 

・分断の修復はすぐには難しい

日本のコロナバブルによる「分断」は、それとは性質が異なるが、アメリカの分断は当分の間、修復が難しいであろうことを考えると、事態は容易ではないと考えるべきではないだろうか。

テレビの制作者、とくに「コロナ報道」に関しては、自らが作る番組の内容が視聴者の「分断」を招きかねない、すでに招いているということを強く肝に銘じる必要があるだろう。

私自身、いまも報道情報番組に携わる立場として、必要以上にあおらず、フェアに伝えることを自らに課していきたいと思っている。

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テレビのコロナ報道｢煽りすぎ｣招く深刻な分断～高齢者向けに視聴率獲得も｢見ない層｣は反発～
東洋経済　2021/01/14　村上 和彦 : TVプロデューサー、京都芸術大学客員教授
https://toyokeizai.net/articles/-/403496

■これがTVでカットされ、ネットで削除された「コロナの真実」だ！『コロナ脳』 小学館 2021.6.23

■これがTVでカットされ、ネットで削除された「コロナの真実」だ！『コロナ脳』

小学館　2021.6.23

https://www.shogakukan.co.jp/news/371179

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自粛、自粛で経済崩壊。何かおかしくないか？

新型コロナウイルス発生から１年以上たち、その正体が少しずつ見えてきた。

データによれば、どうやら新型コロナは「インフルエンザより怖くない」ようだ。

それなのに、テレビでは連日、専門家と称する者たちが登場し、「コロナは怖い、コロナは怖い」と煽っている。

そして、メディアに洗脳され，「コロナ脳」になってしまった人々は、「コロナ全体主義」に組み入れられ、「自由」の尊さを忘れて他人まで自粛を求めるようになった。

腰抜けの政治家たちが経済を止め、失業者、自殺者が急増。

今の日本、どこかおかしくないか？

漫画家の小林よしのり氏は「コロナ脳」が蔓延した日本社会に異論を唱える。

 

≪テレビに出てくる専門家という者たちが何でこんなに嘘ばっかりついているのか、憤怒するばかりで、憲法に保障された「往来の自由」や「営業の自由」を妨害してくる都道府県知事や政府の権力に対して反発を覚えるし、マスコミの異様な「煽り報道」には、怒髪冠を衝く勢いで腹が立っていた。

「新コロ禍は日本ではパンデミックではない、インフォデミックだ」と言っているのは自分一人かと思っていたが、やがて他にもぽつぽつと意義を唱えている人がいることを知った。その一人が宮沢孝幸氏である。

〈中略〉

コロナはインフルエンザ以下だから、何もかもインフルエンザの流行期と同じ用心のレベルで大丈夫だと思うに至ったので、宮沢氏とは少々の異論があるのだが、それが却って本書では実にわかりやすくコロナの実態を浮かび上がらせる効果になっている。

こんな面白い対談はないので、ぜひ読んでみて欲しい。≫

（本書「まえがき」より／小林よしのり）

 

 

対談のきっかけは、小林よしのり氏と作家の泉美木蘭氏がパーソナリティーをつとめるトークイベント「オドレら正気か？ 新春LIVE」。

宮沢孝幸・京大准教授も参加したこのLIVEでは、300人の聴衆を前に、テレビや新聞では報道されない「コロナの真実」が科学的データを元に議論された。

なぜ、政府は経済を止め、自由を制限し、人々を苦しめるのか。

さらに、多くの人がそれを歓迎するのはなぜなのか。

コロナを正しく認識し、経済を回していくべきではないか。

コロナ全体主義ともいうべき「空気」が充満するなか、科学的データと歴史的知見から、TVや新聞では知ることのできない新型コロナの真実を、この本で詳らかにする。

 

≪ウイルスの研究者である私が、なぜメディアに出始めたのかというと、テレビの報道があまりにも偏っていて、このまま放置すると日本は大変なことになると思ったからです。しかし、私が危惧していたことは現実になりつつあります。

私が本書で読者の皆さんに伝えたかったのは、「もう少し冷静になる」「合理的に考える」ということです。欧米のまねをする必要などまったくなく、冷静に合理的に日本のデータだけを見れば、最適解がみつかるはずなのです。

日本の数字を見ていれば、欧米のロックダウンのまねをして緊急事態宣言を出す必要はないし、世界中がワクチンを接種するからといって、同じように慌てて接種する必要もありません。

イギリスでは累計で約12万人の死者が出ていて、日本の人口に換算すれば、23万人くらいが死んでいる感覚で、これくらいの規模なら緊急事態と言えるかもしれません。

しかし、日本では発生から現在までの1年間を超える累計でも8000人ほどです。

日本では肺炎球菌を病原とする肺炎で、高齢者を中心に毎年2万人が亡くなっていますが、今までそれを理由に緊急事態宣言を出して経済を止めるような対策をしてきたのでしょうか。

この1年で、日本と欧米では、まったく別の事態が起きていることがはっきりしたと言えます。

日本は日本の状況だけ見て、対策を考えればいいのです。≫

（本書「あとがき」より／宮沢孝幸）

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これがTVでカットされ、ネットで削除された「コロナの真実」だ！『コロナ脳』
小学館　2021.6.23
https://www.shogakukan.co.jp/news/371179