映画「マルサの女２」 パンフレット記事によるとお金はババ抜きのババだということになる、痛快で本質が１発で理解できる。ただしそのババはフロンティアが拡大し続ける限り引く人はいない。
岩井克人東京大学名誉教授が今から35年前の「マルサの女２」パンフレットで語っている。
今なら差し詰、暗号通貨もババ抜きのババの最たるものとなるだろうがこれまたフロンティアが拡大し続ける限りババにはならない。
言い方を変えると円もビットコインも本質は同じく本質はネズミ講と言いたいのだ。どちらがリスクが高いのかはなんとも言えない。極端な円安はババを引いたようなものだし暗号通貨もFTXの危険がいつもあり得る。岩井先生パンフレットの記事ですごい達見を伊丹監督との対談で開陳する。
そこでこの岩井先生に興味を持ってネット検索すると孫泰蔵氏と対談しているのが見つかった。
【対談】岩井克人 x 孫泰蔵 経済敗戦の要因は「1周遅れの株主資本主義」にあり で孫泰蔵氏と対談している
孫：私は「そもそも大企業なんて必要がない」と言っているのですが、大企業の役割について、どうお考えですか。
起業家たちが報告をしても、ベンチャーキャピタルの人たちが「そんなことをしている場合ではない」と経営の細かいところまで、マイクロマネジメントをしている。私はシリコンバレーのスタートアップの社外役員もしていますが、さすがにそんなナンセンスなことは起きません。
日本には、アメリカ型の株主資本主義の劣化コピーが根付いてしまった。つくりたかったエコシステムはこんなものではなかった。このままではいけないと重く受け止めています。
岩井 長年オックスフォード大学で教壇に立っていた会計学を専門にする早稲田大学のスズキ・トモ教授は、00年初頭から現在までを「株式市場の逆機能の20年」と表現します。20年前、日本は外国からの資本を導入するため、株式市場を株主主権論的なものに変え、外国の投資家が投資をしやすいオープンな環境を目指した。
供給されるリスクマネーが大企業の設備投資、R&D（研究開発）、イノベーションへの投資にまわることが期待されていました。 しかし、実際には日本の株式市場にリスクマネーは新規投入されていない。過去20年、従業員給与、経営者の収入、設備投資、R&Dは横ばいで、代わりに配当と自社株買いは約20倍に。株式市場では、リスクマネーの供給でなく、株主還元が加速しました。
ヨーロッパはもちろん、非常に株主主権的なシンガポールでさえ義務付けられていない会社の四半期開示の実施が象徴するように、日本は、世界の中では最も株主主権論が強い国になってしまった。日本の株式市場は、海外のハゲタカ・ファンドの草刈り場になってしまっている。 日本の国富が収奪されているのです。これも、株主資本主義を考えなしに、外国のモノマネで入れてしまった結果です。