何となく怪しいですね。

埼玉・荒川に家政婦の殺害遺体、２日前から行方不明 (読売新聞) - goo ニュース

何かと話題の多い産廃業者会長宅で住み込みの家政婦が殺された―何となく怪しいですね。２階居間にあったという１７５万円も、目立つところに晒していたのでしょうか？靴下に汚れがないのですから、この家の中で殺害され、川まで運ばれたということになるでしょうが、泥棒だったら、殺害するだけで、わざわざ死体を運び出したりする余裕はないと思うのです。

犯人の特定

女児の服などに多数の毛髪付着、犯人が接触か (読売新聞) - goo ニュース

これで、犯人を特定する証拠はそろったというわけですね。あとは、怪しい奴をふん縛るだけということになるでしょう。でも、異常者情報などはそろっているわけもないでしょうから、その中学生の目撃証言を元に、似顔絵でも作ればいいのではないでしょうか。

土地勘のある者という点からは、地域性、職業などの機能的側面などから絞り込めると思います。

奈良女児誘拐殺害事件について（３）

中学生が一端は拉致され、わいせつ行為を受けたというだけでなく、低学年児童に対して声をかけたり、車に連れ込もうとする事件も頻発していたそうです。又、他府県ナンバーの不審車両もかなり見受けられているようですね。

何となく大阪少女誘拐事件と似てきたようです。単なる単独犯の犯行とは言い切れないのではないでしょうか。単独犯とすれば、警察としては、一応の捜査がしやすくなるでしょうが…。あの宮崎事件の時も、複数犯の目撃証言もあったと思います。単独犯と決め付けて切り捨てたことが、多分あの宮崎事件に登場していたであろう畜群を安堵させ、更なる犯行に駆り立てていたと見ることも出来るでしょう。宮崎被告人一人の犯行とされることによって、彼らはフェードアウトされてしまったのではないでしょうか。白い乗用車には若い男一人が乗車していたとされていますが、そうした場合、助手席などに待機する者はシートを倒すなどして身を隠しているものです。

遺体放置場所の関係からは、土地勘のある者の犯行とされています。土地勘とは、単にそこに住んでいるだけでは成り立たない場合が多く、宅地造成から住宅建設、或いはリフォームなどにかけて、その辺りをくまなく探索した者が関わっているのではないでしょうか。比喩的に言えば、大地に寝ころぶほどに深く沈潜しなければ、そう簡単に土地勘は養成されないと思われます。

被害者を監禁するにしても、アパートならば格別、普通の民家の場合、家族がいれば出来ない相談だったでしょう。アパートならば、物音などの関係で露見しやすいはずです。（がら空きのアパートならば、あり得ますが。）新築・リフォーム終了間際であって、引き渡し直前の家屋は、例えばポルノビデオ撮影などにも頻用されていると言います。

表舞台には、「異常者」のみが登場しているようですが、彼を包摂する大きな枠組みでは、もっと大きな組織が犯罪遂行に連動していたはずですね。それが犯人たちを勇気づけ、自信たっぷりで犯行に走らせていたと思われます。

ピクニック気分で来るな～！

沖縄米軍5000人削減案　再編協議　海兵隊3000人は国外へ、一部は本土移転 (産経新聞) - goo ニュース

米国側はこうした在沖縄海兵隊の国外や本土への移転に際しては、（１）部隊を輸送する高速輸送船を購入し提供（２）隊舎や家族住宅など福利厚生施設を提供（３）部隊の移動に伴い港湾や空港を整備－することなどを日本側に求めているそうです。

（１）歩いていけばいいのでは？
（２）軍なのだから、全て自弁ということでどうでしょう？
（３）戦地とは、そうしたものが整備されてはいないのが通例です。訓練の一環として、自前で整備するのが筋でしょう。

いずれにしても、アメリカ軍にとっては、日本はリゾート地であると認知されているとの報道もあります。「思いやり予算」で大盤振る舞いするから、このように増長するのですね。

遺伝子組み換え種は伝染病のように伝播していく。

遺伝子組み換え菜種が拡散　新たに４港で繁殖確認 (共同通信) - goo ニュース

遺伝子組み換えというと、そうした農作物を食べなければ安全だと思っている人が多いでしょうが、遺伝子組み換え種は伝染病のように伝播していくのであって、表記のニュースに見られるように、空港周辺でさえ繁茂していくのです。まして農場の一角にでも撒かれたならば、周辺の農地さえも汚染され、天然の種は枯渇していくほかないのです。

遺伝子組み換え種を販売している北米企業は、散発的に販売していても、その遺伝子組み換え種が自動的に繁茂していくことを利用して、周辺の自然の種を用いている農場に調査に入り、そこに遺伝子組み換えの印を見出すと、特許料を支払うこと、自社の農薬のみを利用すること、今後種は自社製を購入することなどの不当極まる強要を展開し―この点で、政府が協働しているともされています。―、自然農業を根底から破壊していくとされています。農民の負担は激増する一途を辿っていると報告されています。

農業が根底から北米企業の支配に服する日は近いような気がします。そうなれば、農作物はおしなべて値上がりするのであり、しかも農民には利益になるものは何もないという窮状が迫っているのです。

カメラ付き携帯について

盗撮防止にカメラ付きケータイのフラッシュ強制発光!? 人権擁護団体が提言 (MYCOM PC WEB) - goo ニュース

こうした盗撮行為は、主に警察暴力やその手先たる部隊などが行っているものです。ですから、そもそも公権力が抑制しようとするはずがないのですが、仮にも一般的に抑制するためには、カメラ所持に課税するとか、利用を許可制にするとか、そもそもカメラ付き携帯を所持すること自体に大きな負担を課することしか有効な対策はないと思います。フラッシュは、用い方によっては傷害罪になるはずであり、フラッシュ強制発光になれば、却って喜ぶ畜群も多いでしょう。歯科医―診察室を裏ビデオ撮影などに供しているところは、特にそうです。―などで治療中に歯科医によって盗撮され（その時に不審な発光を患者は体験するものです。）、その後の犯罪展開に利用される場合は非常に多いものです。そもそも携帯電話を必須とする人など、そう多くはないはずです。一昔前は、ホテルのロビーなどで携帯電話を持ってたむろしているのは、暴力団関係者であるから、ホテル側も警戒すべきである、とされていました。犯罪の標準化が亢進している現在、暴力団関係者に限らず、誰もが組織犯罪に連動していると推定できるのです。その標識の一つが、携帯電話を所持し、「活用」しているところにあると見なすべきではないでしょうか。