魂魄の狐神

天道の真髄は如何に?

日本を乗っ取る画策する奴等を徒然思うが儘に・・・・・。その1

2012-09-08 12:54:34 | 独り言
 如何も警察の動きが可笑しい。我は犯人グループと思われる車に乗った集団がことが起きる一日、二日前に警察に職質掛けられたと訊いているぞ。それは六本木界隈で遊んでいる奴が観たと言っていたので間違い無いことだと思う。職質掛けていれば当然免許証も確認しているので、犯人は割れるだろう。

 なのに犯人が不明だと警察は犯人が写った動画や写真を公開している。それとも職質はガセだったのだろうか?ガセだとしても、警察には疑問が残る。犯人グループが被害者を直ぐ襲撃出来るよう大勢車に乗って探し捲くって居たことは否めまい。なのに警察は不審に思って職質しなかったこと自体不信だ。

 六本木界隈が麻薬など犯罪の巣窟であることは、金剛が西新宿で頭割られて脳味噌飛び出し乍謝ったが結局殺された事件や海老蔵事件や山口組の関係者が遣られた事件などで警察は十分分り過ぎている筈である。警察が派手に鄭を探し捲くる犯人集団を野放しにしていたのか?今や、日本最大の危険区域となった六本木に眼を光らせていない警察もよっぽど不信である。

 六本木と並んで、朝鮮人が暴れ回っているもう一つの危険な地域は、今や大阪を越えて北九州地域である。連日と言って良いほど兇悪事件や猟奇事件が頻発する朝鮮人が多く居る博多や北九州市そして熊本市である。熊本などは最も保守的な地域と見られようが、あの反日姜尚中や朝鮮人だとされている松本 智津夫

等多くの変態朝鮮人を出している。更に、福岡県の各地には炭鉱夫や港の荷揚げ人足として仕事を求めて朝鮮人が大挙して日本にどっと流れこんで来た。日本がちょん国に遣られるとしたら、大阪や福岡等の日本国内の帰化在朝鮮人が日本内地で騒乱を起し捲くるだろう。日本民族はこれ等ちょんに警戒心零だ。

日本は20年後には地球上から消えてなくなる」 中国の李鵬 前首相が発言している。「1995年に中国李鵬 元首相が、ハワード豪首相との会談中に「日本は20年も経てばこの地球上から消えてなくなる」と発言。 」幸い、日本は今現在は存在しているが、後、3年後まで存続出来ているかは分らん。

 李鵬 元首相は中国の国家元首である。根拠の無い出鱈目の発言をする訳が無い。更に、イミョンバカ~ンである。あの気持ち悪いちょん鮮顔で日本を馬鹿にし捲くったのも馬鹿にできる根拠があったから野こそである。これ等両者が共通して根拠とするところは、日本の平和信奉から来る脇の甘さである。

 外国からの乗っ取り侵略行為に最も脇が硬いのは、一党独裁国体によって国が運営されている国である。同じ独裁体制でもシリアと北朝鮮では大きく違う。根本が違うのである。シリアは他宗教、多民族、他部族がひしめき合う国家である。一方、北朝鮮は粗完全なる単一民族国家で外部から言われているように人民の多くを長年に亘って迫害し続けているとは我は思わ無い。このことは後で説明する。兎にも角にも一党独裁国家は内部に反政府の強力な武装集団を抱えて無い限り外敵に国が乗っ取られることは先ずあるまい。危険なのは、今の日本である。

 「オーストラリア人の実に4人に1人は移民だそうだ。そのうち大部分を中国人が占める。さて伯仲する選挙では政権を手に入れるにはこの中国人の票が欠かせない。本国中国の力を背景に中国移民はいわゆるキャスティング・ボードとなった。そしてオーストラリアの政治をさえ左右できる力を持ったんですね。」
  何処かの国の何処かの政権奪取劇は以上のようにオーストラリアのお粗末に良く似ている。

 

 日本国内の反日勢力は国難に出遭っても経済を持ち出して、国民の怒りの沈静化を謀り、外国勢力の国内での拡大に手を貸し続けている。ところがだ、人類の有史以来の史実からは、経済優先して軍事力を抑えて敵国の信義を重んじた国家は必ず崩壊させられ、乗っ取られている。国がなくなっては経済も無い。

 反日の誘導にころっと騙されて仕舞うのも、平和惚けして現実に向き合うことを嫌う国民が甘過ぎる。日本のように戦争で完膚なきまで打ちのめされた国家は別として、国家原理主義を採る国家は、嘗ての欧米の侵略国家がそうだったように、自国の勢威の拡大を絶えず狙って動くものだと我が国民は知るべき。

 オーストラリアが中国に粗乗っ取られた?のは、中国が戦略を立ていたからである。オーストラリアの現首相は中国人を女房に持つ元々親中派である。こいつを政界に送り出したのは今やオーストラリアの政治を動かす一大勢力となったチャンコロである。オーストラリアもご多分に漏れず、経済化と人口が減退し始めていたが、これ等の減退を何とかしようとチャンコロの移民と石炭の中国への大量輸出で食い止めようとしたのだ。国を売って国を救わんとは、何とも愚かであるが、この二の舞を西欧諸国でも日本でも敢えて遣っているのが嘗ては世界経済を牽引してきた先進諸国の現状である。国家ありて国家の繁栄在りなのに、目先の経済不調を最も安易な遣り方で潜り抜けようとするお粗末な政策が結局国を滅ぼすことになっているのだ。

  一つ此処で話を変えよう。実はこのような売国行為は総ての基は経済界によって齎されるものだと知らなければならない。それに追随するお粗末極まりない政治屋の売国行為に伴って。

 本来国家の政策と財界など企業勢力とは野放図な資本主義社会では反目し合うものである。企業理念が社会性にあるなどは全くの戯言で、資本主義社会では企業極めてエゴイスティックに利潤追求に専念するものである。其の企業群が政界を動かす力となっている現状が日本崩壊を進めていることは否めない。

 代表とし日本を例に採れば、少子高齢化で国内市場が縮小して行く中で、国内での生き残れる企業は少ない筈である。現実に彼方此方でこれ等の兆候は見られる。

 問題は、これ等の企業が政治を使って、日本を売国させても生き残ろうと画策していることである。日本の余剰企業を潰せば、日本の雇用を減らす。これまた問題であるが、政治屋の怠慢と無能は、今や日本国を手姪の生き残りに利用するだけに専念する余剰企業によって操られ捲くっているのである。 続く。


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