【マクロ経済学を一緒に勉強しよう！其の（42）】

 今回から「労働量の決定」に関する「総需要曲線」について３回に分けて述べて行く。

　前回迄のIS-ML曲線の説明で、金融政策の話が出て来たが、「貨幣供給量Mを増やすとLM曲線が右下方に動いて、其の結果、国民所得Yが増える」ということで在った。

貨幣需要量L（Y,r）＝貨幣供給M/P

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左辺に関して

　「貨幣供給量Mが増える(分子)」と「物価Pが下がる(分母)」とは「貨幣供給量が増加する」ことに関しては同じことである。

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　物価が下がった時も、貨幣供給量Mが増えた時と同じ→LM曲線が動いて所得Yが増える。

　逆に、Pが上がれば、Yは減る。

✱ 上図の「Lの増加」は「Mの増加」に訂正

　国民所得Yと物価Pの関係を別の観点から考えて見る。

　物価Pが下落→実質貨幣残高(⇐物価を考慮した時の貨幣量)M/Pが増加

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　物価が半分に成れば、同一の金で倍ものが買える。

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「実質的に貨幣量が増える」

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需給の関係から、お金の価格である「利子率」が下がる

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投資需要が増える。

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結果、「所得Y」も増える。

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結論として、「物価P」が下がる→「所得Y」も増加する。

　更に別の観点から、此のことを再考してみる。

　「物価が下がれば、商品の売れる量が増える」のである。☟はこの関係をグラフ化したものである。

上のグラフは「物価(P)の時の総需要(Y)の関係」を表して居る。

　金融緩和は国際関係では有利に成るか如何かは分らんが、金融緩和は貨幣量が多く成ることで物価を下げる結果に成る筈が、安倍政権は「金融緩和を続けて『物価』を上げる」と言って居る。

　如何も分らん。ケインズの理論は、今日、通じ無いのか？

此の続きは次回に送る。

つ づ く

※ 本投稿文中の綴りや語句の使い方や理論分析の誤りは、適当に解釈して貰うか、コメント欄で指摘して頂きたい。