ウクライナ最大の武器密輸商セギュオン・モギュレヴィッチは、核兵器を扱う「ブラック・マーケット」を通じ、既に１００発以上の核兵器がテロ組織、あるいは公式には核兵器を所有していないとされる国、傭兵会社に密輸された、と語っている。
モギュレヴィッチ本人は、持ち運びの簡単なスーツケース型核兵器を２０個、テロ組織に密売したと語っている。
世界各地で軍事作戦を展開する米軍の３分の１以上が、傭兵会社からの「派遣社員」によって構成されている。
傭兵は「国家に忠誠を誓う事はない」。
給与を支払ってくれる相手に忠誠を誓う。
民間傭兵会社は「民間営利企業」である。
世界最大規模の財政赤字に苦しむ米国政府の支払いが悪くなり、巨額の資産を持つ大富豪達が「その代わりに支払いを約束した」場合、民間傭兵会社は当然、アメリカ政府に対してではなく、大富豪達に忠誠を誓う事になる。
世界各地でデリバティブ・ヘッジファンド等のギャンブル投機を続ける大富豪達の金融投機に「アメリカ政府が規制を加えようとした場合」、大富豪達は「当然」アメリカ政府の打倒に動き出す。その時、米軍はアメリカ国家に反旗を翻す。
クーデターの発生である。
その時、アメリカ国家による世界支配は終焉する。
この一部の富豪達による「独裁政治」の成立に反対する市民は傭兵達によって「殺処分」される。
既に、大手の傭兵会社の内部では、市民の中から投獄すべき人物と処刑すべき人物を選別し、赤と青の色で分類した別々のファイルに投獄、処刑を分類し、データ集積を行なっている。
データには投獄、処刑する市民の住所地、勤務地を有色で記した全米各地の都市地図が含まれ、その地図により市民を迅速に逮捕、投獄、処刑すべく、傭兵会社は主要都市についてのシュミレーション訓練を繰り返している。
直近に迫っている地球の氷河期入りに備え、
世界経済を支配する大手銀行経営者達を中心とした一部のエリート層によって貴重な食料・燃料を独占確保し「温存しておく」戦略が採用され始めている。
「地球温暖化」の大合唱は、そうした戦略の下、氷河期入りによって市民・サラリーマン達がパニックを引き起こす事を回避する「情報操作」戦略であった。そして温暖化防止のためと「称し」省エネを世界規模で実行させ、エリート達のための貴重なエネルギー源を「温存・確保」する事が、その目的であった。
こうした「資源・食料の確保、温存」政策として、イラク戦争・アフガニスタン戦争等の形で戦争を継続して引き起こし、また、ウィルス・化学兵器を密かに散布する事によって地球人口を「大規模に削減する」戦略が取られている。
「生きている価値の無い無能な市民・サラリーマン達は、金融恐慌による大量失業＝自殺勧告、戦争、鳥インフルエンザ等の生物兵器の散布によって殺処分する」という政策である。
こうした「殺処分」の宣伝機関となっているイスラエルの大手新聞エルサレム・ポストが社説において「黒人、アラブ人、中国人、日本人等、有色人種は人種的に劣っているので、世界規模の核戦争で絶滅させる必要がある」と主張している。
この新聞社の経営陣には、銀行リーマン・ブラザースが座っていた。今次の金融恐慌を引き起こした銀行リーマン・ブラザースである。戦争によって無用な人口を削減すると主張する者達が、金融恐慌を引き起こしている様が見える。
そして、核戦争よりも「より安価に」、過剰な人口を殺処分できるのは生物兵器である。
黒人、アラブ人、日本人＝有色人種だけに発症するように皮膚細胞の色素に反応し潜伏期間から覚醒する形に遺伝子組替えされたペスト菌、コレラ菌＝生物兵器は既に出来上がっている。
こうした生物兵器の研究に米国で最初に着手したのはロックフェラーの運営する研究所であった。このロックフェラー一族はバプテスト派キリスト教の「敬虔な」信者である。
ユタ州のバプテスト派教会では１９９８年から、繰り返し、多数の生物兵器研究者達が世界中から集まり研究報告会や資産家達への「説明会」が開かれている。
宗教団体が、生物兵器の研究会とは、極めて奇妙な「動き」である。
(出典：オルタナティブ通信）