アヘン戦争
イギリスは中国から茶を大量に輸入していたが、その対価として対中輸出できる有力な産品を持たなかった。このためイギリスは大きな貿易赤字を中国相手に出すことになった。 困った東インド会社は考慮の末に、植民地インドのアヘンを密輸し、中国でばらまいた。それが功を奏して、またたくまに中国全土に広まった。
それに反発した清と戦争になり、イギリスが勝利し中国でのアヘン販売と香港割譲を勝ちとった。
イギリスが、中国での阿片ビジネスで、莫大な富を得たように、アメリカも同じように、中国での阿片ビジネスで、莫大な富を得た。
そのルーツが、ラッセル商会にある。
1823年に、米国の阿片輸入専売会社であるラッセル社が作られたが、中国の広東で、阿片と中国人奴隷の輸出入を担当した取締役が、ウォーレン・デラノで、そのデラノ一族は阿片の利益で大統領を輩出するが、その大統領が大東亜戦争中の、親中反日のフランクリン・Ｄ・ルーズベルトである。
ルーズベルト大統領は、中国の阿片・奴隷密売人のウォーレン・デラノの孫にあたる。
日本が大東亜戦争に引き込まれた最大の原因は、この英米のドル箱を日本に奪われた怒りと怨念である。
中国大陸のアヘンを関東軍が牛耳ったことへの米英の怒りがどれ程大きかったかを日本人は知らない。
東インド会社から、グラーバーなどが明治維新を後押しし、日本を近代国家へと導いた。いわば彼らにとっては恩を仇で返されたことになる。
◆それは、真珠湾攻撃から始まった
日本軍が突然の奇襲攻撃でハワイのパールハーバーの米・太平洋艦隊と米軍基地に先制攻撃を仕掛けた。この奇襲攻撃に全米国民が怒る。「姑息な日本人！やっつけてしまえ！」これを機にアメリカとの全面決戦に突入した。
しかし、これが本当に日本軍の奇襲だったかというとそうではない。
当時のアメリカ軍は日本軍の暗号をすべて解読しており、アメリカ側は日本軍の攻撃の予定も熟知していた。しかし、日本との戦争をのぞんでいたため、知らないふりをしたのである。
当時の米大統領ルーズベルトは、不景気だったアメリカをニューディール政策で持ち直すことができず、経済不況を打開するには戦争しかないと考えていた。また、戦争に反対だったアメリカ国民を戦争に駆り立てるためには、日本からの先制攻撃がどうしても必要だったのである。
そのため、彼は、日本軍の奇襲計画を傍受した部下から数々の報告を受けてもすべて無視した。また、 ソ連のスパイでもあった近衛首相の側近・尾崎 秀実（ほつみ）からの通報で、12月上旬の開戦を知っていたともいわれる。またハワイに太平洋艦隊を集結させておくことに反対したリチャードソン太平洋艦隊司令長官を更迭、後に事情を知らないキンメル提督を任命するなど、先制攻撃を誘い込むような動きを見せている。
「私は宣戦しない。戦争を作るのだ。」は彼の言葉である。
また、日本側の真珠湾攻撃の首謀者は山本五十六・連合艦隊司令長官であった。彼こそは、日本の軍人というイメージがあるが、実は大の親米派であった。
過去にハーバード大学に留学し、ほか駐米武官などの滞米経験も豊富であり、当時の日米の国力の差が１０倍以上あることなど、誰よりもアメリカの国内事情に精通していた人であった。
また軍内で、戦争を可能に見せるため会議に提出するアメリカのデータを過少に書き換えることまでしていたのである。その後、軍上層部全員が反対する中、真珠湾攻撃を立案、決行する。しかも決定打を打たずに退却という不審な行動。その動きは悉くすべてアメリカの利益になるようなものばかりであった。その真意はまったく謎であると言われたが、彼ら海軍は、戦争をしかけた第一の首謀者でありながら、東京裁判では誰一人A級戦犯どころか逮捕もされていない。それはどういう意味なのか。
さらに、GHQが日本に司令部を置いて直ぐに、松下幸之助が呼ばれてフィリップスとの業務提携を申し渡されて、飛躍的な発展を遂げる。それは報奨以外のなにものでもない。
真珠湾攻撃の復讐をされて当然、という論法で、国際社会では、いまだに正当化されている広島・長崎の原爆投下。
当時の日本はすでに惨敗状態で、とても戦えるような状態になかった。１９４５年３月に和平協定も申入れたが、却下されている。
ここで考えてほしいのは、なぜ日本に原爆の投下が必要だったのか？それも２回も。さらに広島に投下されたものと長崎に投下されたものは異なる２種類の原子爆弾であった。
まず、原子爆弾の開発にはロスチャイルド・ロックフェラー両財閥の大きな力が働いていた。原子爆弾の開発に必要な２０兆円にも上るといわれる莫大な資金は両財閥から提供されていた。それはすべて、大戦後に「核の脅威」を用いて世界を支配するために、核がどれほど凄まじい威力をもった兵器かを国際社会に見せつけておく必要があったからである。つまり、広島・長崎は核の威力を世界に知らしめるための人体実験であった。
このような世界中を巻き込む悲劇が二度と起きないようにと戦後の１９４５年、世界平和のために国際連合が創立された。
国連本部ビルは米・ニューヨークにある。これは、ロックフェラー財閥が寄贈した土地に建てられた。また主要ポストはロスチャイルド財閥の人脈（血縁者）とロックフェラー財閥関係者で占められた。いまでも国連の主要ポストは両財閥の関係者で占められている。
つまり、振り返ってみると、「大東亜戦争の勃発から、原爆の開発と使用、そして、戦後の国連の創設に至るまで」、すべてが両財閥の計画だった。
原子爆弾に必要な原料であるウランは、戦前からロスチャイルド家所有のアフリカのウラン鉱山から採掘され始めていた。またＨ・Ｌ・メンケン氏は、その著書『アメリカン・ランゲージ』の中で「国際連合」という名称は、日本による真珠湾攻撃の前からアメリカのルーズベルト大統領とイギリスのチャーチル首相の間で決定されていた、と述べている。
「国際連合」といえば、学校で習ったり、一般常識で知っているとおり、世界平和のための公益法人の組織であると理解されているかと思う。
実際にそのような側面もあるが、現実には、世界約２００か国をまとめて支配するために、一部の財閥が出資してできた私的機関という側面も強いのが現実である。
常任理事国であるアメリカ・ロシア・中国・イギリス・フランスのみが拒否権を持ち、他の国は持たない。
日本は国連にアメリカ（４億９０００万ドル・２００７年）に次ぐ第二位の財政負担（３億３０００万ドル）をしており、この額は残りの常任理事国４カ国の財政負担額の合計と同額である。にもかかわらず、日本には何の決定権も与えられていない。
ここで、誤解してほしくないのは、国連職員の方の多くは、心から平和のために働いている人々であり、事実、国連は数々のすばらしい国際援助活動をしている。
その一方で、国連平和維持軍（ＰＫＯ）は、時として、カンボジア・ユーゴスラビア・ルワンダなどの紛争当事国へ武器密輸をしていた実態も（ニュースでは報道されない）ある。ここでお伝えしたいのは、「表と裏の両面がある」ということなのだ。
大戦後の核の拡散について。世界にどのように核兵器が広まっていったかの経緯を考えれば明らか。
表向きには、一部の科学者がアメリカの核独占（一極集中）の危険性に危惧し、良心からソ連に技術を持ち出したとされているが……、実際には、意図的に行われた行為であった。
ソ連の核開発には、アメリカのロックフェラー財閥配下にある外交問題評議会（ＣＦＲ）のメンバーであり、またルーズベルト政権では大統領主席補佐官を務めたハリー・ホプキンスが、意図的にソ連に原爆技術を移転したという、レーシー・ジョーダン少佐のアメリカ議会委員会での宣誓供述がある。
このようにまず初めにアメリカからソ連に核開発の技術が輸出され、次にイギリスとフランスへ、そしてソ連から中国へと５大常任理事国に核が計画的に分配され、世界中の約２００の中小国すべてが核を持つ常任理事国の支配下に置かれるという構図である。
その後、核開発技術は中国からインドとパキスタンへ。またアメリカからイスラエルへと輸出されて行き、さらに、水爆までもが、ひととおりこれらの５大国に配備された。
国連の常任理事国に原爆・水爆がひととおり完備された後、１９７０年にある条約が締結される。核拡散防止条約（ＮＰＴ）である。
この条約は、常任理事国以外の国には核保有を禁止するものであった。
表向きは、核廃絶を訴える国と平和運動団体によって核廃絶を目的に制定されたことになっているが、その真意は、この条約を根拠に「国連非加盟国」を「核を持とうとしている国」などとして批判し、場合によっては国際世論を味方につけて、攻撃できるという体制を整えることである。
この条約と国連誘導の国際世論の攻撃の的にされたのが、「アフガニスタン」「イラク」「イラン」「リビア」であった。
これらの国は、「テロの温床」また「テロリストを匿う危険な国」とされたり、「核を持っている疑いがある国」という容疑をかけられ、国際社会から非難された。
しかしその実態はといえば、これらの国々にはロスチャイルド財閥の支配する「中央銀行がない国」ということなのであった。
「核武装疑惑・テロリスト国家」＝「両財閥の世界支配にとって都合の悪い国」ということなのである。
そして、彼らを一気にまとめて総攻撃するきっかけとなったのが、あの「９．１１テロ事件」であった。
全世界を震撼させた大規模テロ攻撃である。この事件をきっかけに世界は一変した。
このあと、世界は「イスラムの過激派テロリスト」におびえ、彼らをつぶすためには、とことん戦わなければならないという幻想にとらわれることになった。
そして「イラク」「リビア」ともに中央銀行が、ロスチャイルドの手中に収まった。そして今「シリア」に襲いかかろうとしている。
◆無実のシリアを空爆する
証拠とされるユーチューブの動画の中には、毒ガス攻撃が２１日なのに、事件の前日の８月２０日にアップロードされたものもあり、ユーチューブのサーバーがある米国とシリアとの時差を考えても、動画が事件前にアップされていた。
日本のマスコミはアメリカの言う事をそのまんま報道しているので、「シリア政府が毒ガスを使ったんだろうな」と日本人の多くは思っているだろうが、事実は真逆でシリア反政府軍の方が毒ガスを使用した可能性が高い。
実は、シリアの反政府軍は過去にもシリア国内で毒ガスを使用した前科がある。その事件が発生したのは今年の5月で、その時も毒ガスを理由にアメリカ側（イスラエル）がシリアに対して空爆を加えた。
今回、米政府は「シリア政府軍の仕業に違いない」と断定し、国際的に違法な化学兵器の使用に対して制裁する目的で、シリア沖の地中海にいる米軍艦や、英軍の潜水艦から、トマホークなどのミサイルを発射して、シリア軍の基地などを破壊する予定と報じられている。攻撃対象が多くなる場合、Ｂ２ステルスなど、ミサイルより多くの爆弾を落とせる戦闘機を使う予定だという。 （Strike on Syria `As Early as Thursday'）
取り沙汰されている空爆の理由は「シリア政府軍が化学兵器を使って無実の市民を大量殺害したから」だが、シリア政府軍が化学兵器を使ったという確たる証拠を、米英仏は持っていない。
http://tanakanews.com/130828syria.htm
米国が今まで民間人に使用した化学兵器は良くて、他国が使用することは許されないとか何故言える。
★ベトナム戦争の枯れ葉剤
★湾岸戦争で米軍が使用した殺虫剤クロルピリホス
★米軍がファルージャを攻撃した際に化学兵器と毒ガスを使った。
★イスラエルは2008年12月から1月にかけてガザに軍事侵攻、経済的、あるいは社会的な基盤になる施設を破壊しただけでなく、国連施設や医療関係者や医療施設を攻撃、住民の住まいを破壊している。その際に化学兵器とも見なされている白リン弾も使用、1300名以上の住民を殺し、4000名以上を負傷させた。
◆「イラク駐留米軍はファルージャで化学兵器を使った」イタリア国営放送がドキュメンタリーで証拠ビデオを放映
「死体を焼いたし、女も子供も焼いた・・・白リン弾で無差別に殺しました。（白リンが）直接肌に触れると、確実に致命傷になって、肉を焼き尽くすんです」
---ファルージャで戦闘に参加した元米軍兵士ジェフ・アングルハートの証言（source）
http://hiddennews.cocolog-nifty.com/gloomynews/2005/11/post_27c0.html
◆サリン製造を誇示する反政府軍
化学兵器攻撃は簡単♪ シリアで自由シリア軍が化学兵器を使ったのは確実。「サリンを使ってぶち殺すぜ」と脅迫映像を反体制派は作っている 簡単にサリンを撒いて簡単に殺人する自由シリア軍 ～ なんの証拠もなくアサドがやったと騒ぐ日本人も同罪 ～
「化学兵器を使ったのはけしからん。国連軍が攻撃する」というのなら、証拠が揃っている米国をなぜ攻撃しない？米国はいくら国際法違反の化学兵器や毒ガスを使っても許されるが、他の国が使えば攻撃するというのは筋が通らないだろう。ましてアサドは使ってもいない。
「反政府軍は状況的に見ても化学兵器を作れる状態に無い。だからシリアが使用したとしか考えられない。」だから攻撃する？自分たちで作らせて置いてシリアを罠にかけるな！
シリア反体制派が今年の3月に「俺らの化学兵器でお前らブッ殺してやるニダ！！」と警告している映像
映像には自由シリア軍の化学兵器工房が映っている。防護服を来て、化学物質に囲まれた部屋でウサギを使った実験が繰り返されている
http://www.youtube.com/watch?v=hDtVigGU0U4
◆シリア反政府勢力：化学兵器攻撃は自分たちが行ったと認める
8月31日 Paul Joseph Watson Infowars.com
8月27日号や29日号で指摘されたように、シリアの化学兵器はシリア政府のものでも、シリア政府側が使用したものではなく、下記の記事によれば、サウジアラビアが反政府勢力側に供給した兵器であり、それが誤って爆発したものだと言う。
AP通信のガヴラク記者がインタビューした反政府側要員らが、その旨を語っているという。これはアメリカが言うことと真逆であるが、アメリカ側は、本日、アサド政権側が化学兵器を使用した、という決定的証拠を示すと言っていたが、出された内容は、まるっきり、決定的な内容ではなかった。
やはり、と言うべきである。アメリカは決定的証拠などは掴んでいないのであり、それは事実と異なるから、永久に出てこないものだ。ただ、いつものごとく、アメリカのユダヤ系メディアはシリア攻撃を可能にする、そういった政府の発表に難癖をつけることはやろうとしない。それで国民の反発がそれほどなければ、オバマ政権はシリア攻撃を決断するかもしれないが、アメリカ国民が政府の出した「決定的」証拠とやらに納得できない、という声を挙げれば、シリア攻撃は決断できないであろう。
そして、29日号で指摘された、ロシアのプーチン大統領がサウジのバンダル王子の脅し※に激怒し、ロシア軍にもしもシリア攻撃があれば、ロシア軍はサウジアラビアを攻撃せよ、と命令したという話がイスラム世界で大きな衝撃を与えているようで、その話がまんざらデマでもなさそうだという状況になっているようなので、アメリカやNATO諸国側も迂闊にシリア攻撃をしかねる情勢になっていると言える。（※サウジのバンダル王子がプーチンに、シリア介入から手を引かないと、ソチのオリンピックでテロを発生させると脅した。）
プーチンが本当にロシア軍にサウジ攻撃を命令している、となれば、シリア攻撃がなされた場合、サウジアラビアが攻撃される可能性は非常に高い。実際サウジアラビアではそのため、全軍が警戒態勢に入っているという。プーチン大統領の性格や今までの歩みを見れば、やるとなればやる男であることは、疑えないからだ。従って、オバマ大統領はロシアのプーチンと争って、サウジを犠牲にしてまでシリアを取るのか、という選択肢を前に逡巡することが考えられる。当然逡巡すべきであり、結論的には、シリア攻撃を断念すべきである。
●シリア反政府勢力：化学兵器攻撃は自分たちが行ったと認める
http://www.infowars.com/rebels-admit-responsibility-for-chemical-weapons-attack/
【8月30日 Paul Joseph Watson Infowars.com】
ダマスカス郊外のゴウタ地区にいるシリアの反政府グループはAP通信のデイル・ガヴラクに対して、先週の化学兵器事件の責任は自分たちにあると認めた。この事件では欧米側がアサド政権の軍によるものとしているが、事件はサウジアラビアによって供給された化学兵器の操作を反政府グループの者たちが誤ったために起きた事故の結果であるという。
「ゴウタ地区の医者、住民、反政府側要員とその家族らとのインタビューから、多くの人々は、反政府グループの者たちがサウジアラビアの情報長官であるバンダル王子から化学兵器を受け取ったということと、その者たちによって致死性ガスによる攻撃が行われたと考えている」とガヴラクは書いた。
反政府グループの者たちはガヴラクに対して、彼らは化学兵器を取り扱うに際して充分な訓練は受けておらず、更にはそれが何かということを告げられてもいなかったと語った。これらの兵器はアルカイダ系テロリストのジャバト・アル・ヌスラに渡されることになっていたようだ。
「我々はこれらの兵器にとても興味があった。そしてまずいことには、この兵器の扱い方を間違ったものがいて、爆発を引き起こしてしまったのだ」と、Jと名乗る一人の要員がガヴラクに語った。
彼の話は別のYという女性要員の話と似ていいる：「彼らはこれらの兵器が何か、どう扱うかなど語らなかった。我々はそれが化学兵器だとは知らなかった。我々はそれがまさか化学兵器だとは思わなかった」
反政府グループ要員の父親でアブ・アブデル・モネイムという者がガヴラクに対して、「息子は二週間前に来て、運ぶように言われている兵器について、それがなんだと思うかと言っていた」と語り、それが「管のような形をしている」と語ったが、他の者たちは「大きなガスボンベみたい」だと言っていた。この父親はサウジアラビアの戦士でアブ・アイェシャという者が兵器を供給した、と言っている。
アブデル・モネイムによれば、この兵器はトンネルの中で爆発し12人の反政府勢力の者たちが犠牲になったという。
「インタビューした12名以上の反政府戦士らは、彼らの給料はサウジ政府から来ていると言っていた」とガヴラクは書いている。
この内容が正しければ、アメリカのシリア攻撃への動きと完全に矛盾することになるだろう。デイル・ガヴラクの信頼性は非常なものだ。彼はAP通信の中東特派員を20年間やってきており、その他にも、NPRの仕事をし、さらにBBCニュースに記事も書いている。
この話が最初に掲載されたウェブサイトである Mint Press（現在はこの記事のため膨大なアクセスがあり、その結果ダウンしている）は、ミネソタ州のキチッとしたメディアである。ミネソタ・ポスト紙が昨年このグループを紹介した。
サウジアラビアが反政府グループに化学兵器を供給しているという話は、サウジがシリアのアサド大統領への支持をやめなければ、来年のソチでの冬季オリンピックにテロ攻撃を仕掛けるとロシアを脅したことを考えれば、驚くべき話ではない。
オバマ政権は今日、アサドの政府軍がこの化学兵器攻撃の背後にいる、ということを証明するため、情報活動で得た内容を明らかにすることになっている。アメリカの高官らは、ニューヨーク・タイムズ紙に、アサド大統領とこの攻撃とを直接結び付ける「決定的証拠」はない、と言っているにもかかわらずだ。
アメリカの情報関連高官らは、AP通信に対して、アサドの犯罪行為を証明するという情報は「決定打」にはならない内容のものだ、と語った。
今週初めに我々が報じたように、盗聴された情報はシリアの国防省が、シリア化学兵器課に攻撃の数時間後に、問い合わせする電話を何度もかけてパニック状態であったということが示されているが、それはアサド大統領が命令したものではなかった、ということを示唆しているものだ。
◆地中海の東側で相次いで膨大な石油やガスを発見
地中海の東側で発見された膨大なエネルギー資源に欧米資本が食指を動かし、ギリシャの債務危機、シリアの内乱、イスラエルのガザ侵攻などを引き起こした
８月１５日のＴｈｅ Voice of Russiaによると、
イラン 1兆8000ドル相当の埋蔵石油が発見とメフル通信が報じた（※1兆8000億ドル？）
イランのアフマド・ガレバニ石油次官によれば、「これは現在の国際価格に基づくものだ。イランにとってはいままで100年間の石油輸出収入と同じだ。」という。
石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）によれば、イランにおける石油採掘は7月、日量268万バレルに達したとのことで、ガレバニ次官によれば、最近数年間で、186億バレルの埋蔵が新たに発見されたという。
ボーリングの際における石油発見率はイランでは今年、90％となっている。イタルタス通信が伝えた。
http://japanese.ruvr.ru/2013_08_15/iran-sekiyuu/
日本では報道されないだろうが、実は昨年夏、シリアのホムス周辺に油田とガスが埋蔵されていることが判ったのである。
http://www.jp-opinion.com/archives/5176626.html
それをシリアが開発する前になんとか押さえたい。
反政府市民といわれる武装兵士の殆どが、欧米が送り込んだ傭兵達であり、スンニー派の民兵を訓練している。彼らが何をやっても、正規軍でないため自分たちには責任が問われない。果たしてどちらがテロリストだと言うのであろうか？
◆日本は米国のイラン禁輸政策に反してイランの石油を今も輸入しています。米国と同盟関係にあっても、中東の紛争には中立を保たないと、日本の生命線である石油が止まって仕舞うからです。観念論や理想論でいくら話せても、現実は中東で紛争が起き、米国の立場を支持しスンニー派とシーア派どちらかの一方の肩を持つことになれば、日本はたちどころにエネルギー資源が枯渇してしまいます。備蓄などしれたものです。だからといって米国は日本にその量の補給などしません。総合的に地政学的に考えて、日本はイランに対すると同様に中立を保つしかありません。スンニー派国のサウジやカタールだけでは日本の石油供給が不足だから、中立を保ってきたのです。まずは日本の国を崩壊させないことが第一です。
◆東京裁判
ブログ「若干蛇足」より引用
東京裁判はA級戦犯の汚名を着せて、7人を絞首刑にし.た。ただ1人の外交官・広田弘毅をのぞいて、他は全員陸軍の将軍たちである。リメンバー・パールハーバーでアメリカ国民を激昂させた海軍の軍人は1人も含まれていない。あの奇襲作戦すら、アメリカに対する貢献度の高い戦いだったのである。
そのGHQの意図にそって、マスメディアが誕生させたのが、「日本悪玉論」イコール「陸軍悪玉論」であり、その裏返しとして生まれたのが「海軍善玉論」という奇妙な現象である。ミッドウェー以降の3年あまり、,南東方面の戦闘という基地航空の愚かな自滅作戦、マリアナ沖の七面鳥撃ちと言われたマリアナ沖海戦と、栗田艦隊の敵前逃亡のレイテ沖海戦をのぞけば、海軍に戦闘らしきものはまったくない。
しかし、戦後、その海軍の善謀敢闘物語が、元海軍軍人により続出した。戦果欺瞞報告の海軍軍人のウソつき体質は、戦後にまで尾をひいてしまったのである。そのウソつき体質に、マスメディアがつくりあげた「海軍善玉論」が加担したのだから、結果は明らかだった。あの連戦連敗を、かくもよく戦ったかのような大ウソを、あたかも真実であるような社会風土がつくられてしまったのである。
マスメディアは、談合さえすればなんでもできるのである。開戦が事実上決定した1941年10月16日、内閣を投げ出した近衛に代わって組閣し、作戦指導になんの権限もなかった東条英機に、開戦と敗戦のすべての罪を着せることも、民族の歴史も文化も崩壊させることも可能である。
帝国海軍の大戦果。マスメディアの反日報道。これらは、ウソの代名詞である。
大東亜戦争が太平洋戦争と呼ばれるようになったのはGHQの検閲によるものらしいのだが、当時は５０００人もの検閲官がGHQによって雇われて、戦前戦中よりも厳しい検閲が行われて、日本人に対する思想のコントロールが行われていたようだ。５０００人の検閲官には当時の知識人が採用されてGHQの手先になったが、多くが学会や報道界に戻ってそのまま活動を続けたようだ。
しかしその実態はなかなか明らかにされず、多くはアメリカの情報公開によってだんだん実態が明らかにされてきた。日本のマスコミが未だに「戦争贖罪周知徹底計画」が続けられているような気がしてならないのは気のせいだろうか。戦前戦中においてはアレほど戦争を煽っていながら、日本の新聞社は解散させられずに処罰される事無く続いたが、GHQとの裏取引があったのだろう。
報道関係者がGHQの検閲に加わっていた事はまさに売国行為であり非難されねばならないが、その実態はマスコミが口をつぐんでいる。読売新聞のナベツネ氏やNHKのシマゲジ世代の人が張本人なのであろうが、５０００人もの検閲官は何処に行ったのだろうか。８０歳代の新聞記者だった人は明らかにして欲しいものだ。
大東亜戦争の総括が行われないのも、日本の知識人たちの多くがGHQの検閲に加わっていた事が影響しているのだろう。大学などの教育界にも大勢いたのだろうし、天皇の戦争責任などの複雑な問題も多くあって物議をかもすような研究発表は出来ない事情があるのだろう。作家などは大東亜戦争を題材にしてはいるが読み物でしかないが、国民に与える影響は大きい。
しかしそこでも「戦争贖罪周知徹底」が行われて、戦前の日本は全て悪いと行った東京裁判史観が最近までのジャーナリズムの常識だった。「株式日記」でも数年前に「大東亜戦争はアジアの解放のためだ」と書いたりした頃はいわゆる確信犯的な少数派であり、侵略戦争とするのが常識だった。しかし最近は教科書にもアジアの解放論が出てきて風向きが変わってきた。
「太平洋に消えた勝機」ではインド洋の作戦が勝敗のキーポイントになったと書いているが、アメリカに対しては迎え撃つ作戦をとり、インド洋の兵站を遮断すれば連合国側の作戦はどうなったかわからない。英国軍もインドに孤立して動けなくなったであろうし、北アフリカ戦線やソ連への補給も止まってしまっただろう。さらに関東軍をそのままにしておけばソ連は多くの軍がシベリアに釘付けになったはずだ。
ところが帝国海軍は無意味なミッドウェイ作戦やガダルカナルへの侵攻など戦略的に意味不明な作戦を繰り広げた。アメリカとオーストラリアの交通の遮断を狙ったのだろうが、補給が最初から無理な作戦だ。陸軍は満州と中国に置いておき、海軍が西太平洋とインド洋を制圧しておけばアメリカは最初の２年は手も足も出なかったはずだ。陸軍はシンガポールからインドへ軍を進めるようにすれば陸海の共同作戦は可能だった。
以前の「株式日記」でも山本五十六元帥はアメリカのスパイであったと書きましたが、佐藤氏も東京裁判でA級戦犯で処刑されたのが陸軍の将軍ばかりで海軍軍人が一人もいないことを指摘していますが、帝国海軍はアメリカとの内通があったのではないかと思われる。真珠湾の奇襲もアメリカを戦争に引きずり込むだけの効果しかなかった。米内海軍大将も日中戦争を拡大させた張本人なのに東京裁判で起訴もされていない。
もともと米内、山本、井上の海軍三バカトリオは米英派であり、アメリカと戦えば負けるとわかっていた。しかしアメリカと戦えば負けるとは口が裂けても言えなかった。御前会議で開戦になれば負けると言えば開戦は回避されたかもしれない。分かりきっていた敗北を招いたのは海軍であり開戦責任は海軍にある。しかしこの様な事を指摘する人は居らず、佐藤氏が指摘していますが、私もなるほどと思う。
（以上引用おわり）
http://ameblo.jp/kane55/entry-10004504524.html
東京空襲の際、海軍のクラブ「水交社」の建物だけが難を逃れた。それが東京タワー横にある今のフリーメイスン東京ロッジの建物である。山本五十六、米内光政（海軍大臣から首相に）など東京裁判では海軍の大物は誰も罪に問われていない。彼らはすべて「水交社」のメンバーである。つまりフリーメーソンリーであったからというのが正しい。
これが東京裁判の実態であり、GHQの総司令部民生局２５名中２３名がフリーメーソンであるところから想像がつくであろう。
GHQが作った日本国憲法第２１条「集会の自由、結社の自由、言論の自由」はフリーメーソンの理想から取り入れたものである。
だがその憲法を作成したGHQが、裏では検閲や取り締まりで占領中はすべて規制した事実を国民は知らない。
◆山本五十六元帥はアメリカのスパイであった
アメリカに対しては迎え撃つ作戦をとり、インド洋の兵站を遮断すれば連合国側の作戦はどうなったかわからない。英国軍もインドに孤立して動けなくなったであろうし、北アフリカ戦線やソ連への補給も止まってしまっただろう。さらに関東軍をそのままにしておけばソ連は多くの軍がシベリアに釘付けになったはずだ。
ガダルカナル戦およびソロモン海戦で極めて特徴的なことは、日本軍に戦略というものが全く存在しなかったことだ。山本長官はソロモン海戦においても南雲忠一中将、草鹿龍之助参謀長、原忠一少将、さらにのちのレイテ沖海戦で「謎の反転」を演じた栗田健男中将などの無能な司令官を投入し、日本艦隊の消耗を加速させた。その分、アメリカ側の被害は最小限で済んだのである。
山本長官はソロモン海戦でも「大和」「武蔵」などの大型戦艦を攻撃隊に加えることなく、戦力の小出し投入を行なった。このため戦艦「大和」はついに「大和ホテル」と呼ばれるありさまであった。
ガダルカナルの空軍基地からは、山本長官の指揮下にあるすべての空母や戦艦など５８隻からなる大艦隊と艦載機を駆使して全力投入していれば、奪還は可能であったのみならず、ソロモン海域全体で大きな勝利を手にすることができたはずであった。
疑問だらけの死体検案書
昭和１８年４月１８日、ブーゲンビル島ブインの航空基地視察のためと称して山本長官は午前６時ラバウル東飛行場を一式陸攻で離陸した。宇垣参謀長らを乗せた二番機もほぼ同時に離陸したが、これを護衛するのは第２０４航空隊の零戦わずか６機だけであった。
この日、山本長官はなぜか正式な連合艦隊司令長官の軍服ではなく、生まれて初めて着る草色の略装である第三種軍装を身にまとい、護衛機の数を増やすことにも強く反対したという。
山本長官の前線基地視察スケジュールの情報は事前に暗号電報で前線基地に予報された。連合艦隊司令長官の詳細な行動予定が、視察の５日も前に前線基地に伝えられるのは異例のことだった。
ショートランド第１１航空戦隊の城島少将は、不用心な暗号電報に憤慨したと言われるが、ご丁寧にもこの暗号電報を受け取った現地指揮官ひとりは、わざわざ儀礼的に低レペル暗号の無電で関係先に知らせたともいう。
米軍はこの暗号を解読して山本長官搭載機撃墜計画を練ったとされるが、むしろ山本長官自身ないしはその側近が、事前に何らかの方法で米軍に詳細な行動予定を知らせていたというのが真相だろう。山本長官はすべての役目を終了し、ルーズヴェルト大統領との約束に基づいて姿を消すことにしたのである。
山本長官を乗せた一式陸攻は高度２５００メートルでゆっくりと飛行、６機の護衛戦闘機はその５００メートル上空を飛行していたが、ブーゲンビル島南端のブイン基地上空にさしかかったところ、ガダルカナル島ヘンダーソン基地を飛び立ったミッチェル少佐の指揮するＰ－３８米攻撃機２８機が午前７時３３分、正確に山本長官機と出合った。ミッチェル隊はＰ－３８の航続距離からしてわずか１０分間という許容時間で攻撃を開始、山本長官機を撃墜したのであった。
右エンジンに弾丸を受けた長官機は火災を発し、黒煙を吐きながらジャングルの中に落下していった。２番機はモイラ岬沖の海上に不時着、宇垣参課長ら３名は助かったが、長官機は翌１９日午後２時頃陸軍の捜索隊によって発見された。
山本長官の遺体は機外に投げ出された座席に腰かけ、軍刀を握りしめたままであったとされているが、その死には深い謎がつきまとう。
大本営発表の「死体検案書」（死亡診断書）と「死体検案記録」（死亡明細書）によれば、死亡日時は「昭和１８年４月１８日午前７時４０分」である。傷病名は「顔面貫通機銃創及び背部盲貫機銃創」であり、末尾には「右証明ス 昭和１８年４月２０日 海軍軍医 少佐 田淵義三郎」として署名捺印がある。
ところが墜落現場を最初に発見した浜砂陸軍少尉は次のように証言している。
「長官はあたかもついさっきまで生きていたかのような風貌で、機外に抛出された座席上に端然として死亡していた……その顔面には創はなかったし、出血の痕もなかった。その発見は墜落後実に３０時間前後も経った頃である」
同様の証言は陸軍軍医・蜷川親博中尉も行なっている。蜷川中尉は長官機遭難現場近くの歩兵第２３連隊の次級軍医として勤務していた。このため、中尉は救難捜索行動に参加し、長官死体の検視も行なっている。
にもかかわらず、山本長官の秘蔵っ子と言われた渡辺中佐参謀は、事故のあと１９日、ラバウルより現地に急行、２０日夕刻掃海艇上に運び込まれた長官の遺骸を検死して大本営と全く同一内容の証言をしている。渡辺参謀の証言内容とは「２０日夕の時点で顔面貫通機銃創と背部盲貫機銃創は共にあった。４月１８日、機上での戦死は間違いない」というものである。
前出の田淵軍医は「私が検死した時点では顔面に創はあった」「姐（うじ）の侵蝕とは考えられぬ」とし、さらに重要な証言「死後の作為が加えられたかどうか判らない」と言いながらもその可能性を強く示唆している。
戦死が狂言であったこれだけの証拠
山本長官の「死」は明らかに狂言であろう。その穏された真相は次の如くであると推測される。
１．山本長官は太平洋戦争前半における帝国海軍崩壊のためのすべての役割を完了した。
２．そのため急遽姿を隠す必要が生じ、側近の宇垣纏中将（連合艦隊参謀長）や渡辺中佐
（参煤）と共謀し、あらかじめ暗号をアメリカ側に漏洩した上で長官機撃墜の一大ペテン
劇を演出した。
３．当日、山本長官はわざわざ草色の第三種軍装を身にまとい、ジャングルを逃亡の際目
立たぬよう略装にした。
４．米軍機攻撃の際、いち早くパラシュートで脱出、地上よりかねて打合せの場所からガダ
ルカナル島米軍基地へと逃亡した。
５．捜索班が事故機を発見したとき、長官の身替りとされた男（恐らくは風貌の似た人物）を
座席に縛りつけ毒殺した。
６．従って発見時には顔面の創も背部盲貫機銃創も存在しなかった。
７．その後、山本長官を「機上死」であると捏造するため、遺体に拳銃か鋭利な刀物で人工
的な死後損傷を加えた。
事実、田淵軍医が検死をしている最中に長官のワイシャツを脱がせようとしたが、渡辺参謀から突然大声一喝され、「脱がすな、これ以上触れてはならぬ！」と怒鳴られ制止されているのである。人工的な死後損傷であったとする証言も数多く存在するが、これらのすべては黙殺され、渡辺中佐の命令下、虚偽の「死体検案書」と「死体検案記録」は作成され、「機上壮烈なる戦死」という大本営発表となるのである。
戦後、「山本五十六を見た」という多くの証言
ここで「運よく」助かった宇垣纏中将とは何者かを知らなければならない。
三国同盟締結の折は賛成派に回ったため山本長官にうとんじられているとも言われたが、どういうわけか昭和１６年８月、連合艦隊参謀長に任命され、山本五十六大将を直接補佐することになる。以後、連合艦隊の旗艦「大和」上の司令部内で山本長官の影武者に徹して常にその意向を尊重し、補佐してきた。
あれほど傲岸不遜な宇垣がなぜ山本長官に寄り添い続けたのか。そのわけは宇垣がユダヤ・フリーメーソンに入信したことにあろう。
山本・宇垣のコンビは真珠湾、ミッドウェー、ガダルカナル、ソロモンと呼吸を合わせ、日本海軍の崩壊に尽力した。
ブーゲンビル上空で山本長官逃亡の手はずを整えたのも宇垣である。宇垣もしっかりと生きのびており、昭和１７年１１月には中将に進級、昭和２０年８月１５日の終戦詔勅渙発を知るや、沖縄の沖合に蝟集する米艦隊めがけて突入すると称して部下の操縦する飛行機に搭乗、そのまま行方を絶った。日本の敗戦を見とどけて姿を消したと言うべきか。
戦後、山本長官の姿をどこやらで見かけたと証言する人もおり、太平洋戦争を敗北に導いた功労者の多くは「世界支配層」ユダヤ・フリーメーソン陣営によって手厚く保護されるのである。
【検証】
多くの検証説が存在し、謎ばかりで、反論も肯定もあり結論が出されていない。死亡説有り生存説有り。
どれを取りあげても対比のために両説を取り上げねば成らず、ここでは省略させていただく。ぜひ、「山本五十六」で検索願いたい。
ハーバード大学留学の経歴。
１９１９年（大正８年）から１９２１年５月５日までアメリカに駐在しハーバード大学に留学している。
大正末から昭和の初めにかけては再び渡米し、日本大使館付武官として２回目の米国在勤をしている。米国在留中に五十六は中佐に昇進、アメリカの産業やヤンキー精神に強く瞠目するが、五十六がフリーメーソンに入会したのもこの頃と思われる。五十六は在任中にアメリカで石油および航空軍備について強い影響を受けた。
大正７年に五十六は帰国、１０年から１２年半ばまで海軍大学の教官に任じた。その後９カ月の欧州視察旅行を終え、大正１３年３月帰国。そして１年３カ月後、五十六は三たび渡米。アメリカの日本大使館付武官となった。戦前の海軍でこれほどアメリカと縁の深い軍人は他にいないのではないか。
山本五十六が骨の髄まで親米派となる過程は、このようにして造られたのである。
当時の日米の国力の差が１０倍以上あることなど、誰よりもアメリカの国内事情に精通していた人であった。
また軍内で、戦争を可能に見せるため会議に提出するアメリカのデータを過少に書き換えることまでしていたのである。その後、軍上層部全員が反対する中、真珠湾攻撃を立案、決行する。しかも決定打を打たずに退却という不審な行動。その動きは悉くすべてアメリカの利益になるようなものばかりであった。
生来の博打好きで在米大使館付武官在任中はラスベガスを頻繁に訪れていた事実
（弱みを握ってくださいというような性癖だ。）
米空軍の生みの親とも言えるミッチェル准将と付き合いがあり、大艦巨砲時代の 終焉と航空戦力主流時代の到来を120%確信していたにも拘わらず、開戦の5年も 前に海軍次官に就任しているのに、大和型戦艦の建造計画を中止しなかった。信濃が大和型戦艦から空母に計画変更されたのは1942年になってからだ。
大艦巨砲時代の終焉と航空戦力主流時代の到来という巨大な流れを考えれば、真珠湾攻撃は大失敗であった。
山本五十六は、誰がみても無謀なこの作戦に最後まで固執し反対を押し切って実行した。しかも、真珠湾に停泊している老逐艦だけを攻撃し決定的な打撃を与える前にさっさと引きあげている（精鋭艦は沖に逃がしている）。
真珠湾に集結していた米太平洋艦隊は、主なもので戦艦が８隻、重巡１隻、軽巡３隻、そして駆逐艦５隻で、総計１７隻であった。
不思議なことに空母レキシソトンはミッドウェーに飛行機を輸送中であり、エンタープライズはやはり飛行機を輸送しての帰路で不在、サラトガはアメリカ本土西海岸にいたために無事であった。
被害を受けた戦艦はいずれも１９１０～１９２０年代に就役した旧式艦であり、しかも攻撃し易いようにわざわざ真珠湾に沿って一列に並べて停泊してあった。戦艦アリゾナは撃沈、他の艦は転覆、海底沈座、大破、中破、小破などの被害を受けたが、真珠湾は海底が浅く、海底に沈座した戦艦等はいずれも引き上げが容易で、短期間のうちに修理、再就役し、太平洋戦争中期からは攻撃力を発揮したのである。
こうしてみると真珠湾攻撃というのは一種の茶番劇であったことがわかる。
米内光正は海軍大将の立場で日中戦争を拡大する工作を行い、米軍の原爆投下を天祐（天の恵み）であると言ったのだ。到底許せない。
戦後GHQの意図にそって、マスメディアが誕生させたのが、「日本悪玉論」イコール「陸軍悪玉論」であり、その裏返しとして生まれたのが「海軍善玉論」という奇妙な現象である。ミッドウェー以降の3年あまり、,南東方面の戦闘という基地航空の愚かな自滅作戦、マリアナ沖の七面鳥撃ちと言われたマリアナ沖海戦と、栗田艦隊の敵前逃亡のレイテ沖海戦をのぞけば、海軍に戦闘らしきものはまったくない。
しかし、戦後、その海軍の善謀敢闘物語が、元海軍軍人により続出した。戦果欺瞞報告の海軍軍人のウソつき体質は、戦後にまで尾をひいてしまったのである。そのウソつき体質に、マスメディアがつくりあげた「海軍善玉論」が加担したのだから、結果は明らかだった。あの連戦連敗を、かくもよく戦ったかのような大ウソを、あたかも真実であるような社会風土がつくられてしまったのである。
マスメディアは、談合さえすればなんでもできるのである。開戦が事実上決定した1941年10月16日、内閣を投げ出した近衛に代わって組閣し、作戦指導になんの権限もなかった東条英機に、開戦と敗戦のすべての罪を着せることも、民族の歴史も文化も崩壊させることも可能である。
帝国海軍の大戦果。マスメディアの反日報道。これらは、ウソの代名詞である。
アメリカのやることは何時も同じ