日航機１２３便撃墜事件を追って

 

　　　

http://blogs.yahoo.co.jp/mvbzx0147/archive/2009/10/11

両腕が垂れ下がらずにいるということは生きているという証である。

http://www.asyura2.com/10/lunchbreak43/msg/329.html


985年8月12日の日航ジャンボ123便である。

↑1985年8月13日午前11時ごろの写真である。

自分で顔を隠す余力のある生存者の男の子が、自衛隊員によって運び出されている。
4人の生存者が出たスゲの沢付近にて撮影された写真である。

1. 2010年10月22日 09:03:29: tyV2CB1VeA
いつも拝見させて頂いております。
これはもしかしたら美谷島健くんなのではないでしょうか。（当時9歳）
ご存知かとは思いますが、お母様が遺族会のとりまとめをなさっていたと記憶します。
美谷島さんご家族はこの写真の存在をご存知なのでしょうか....。
例えお知らせしても辛い事実を知るのみで、健くんの命は返ってこないにせよ、ご家族は他の誰よりも真実を知る権利があると思うのです。（なんとか伝える術はないでしょうか...）報道では健くんの遺体は見つからず運動靴だけが発見されたとの事。この記事の、カメラマンの写真を見ると確かに、運動靴が片方脱げた状態で運ばれています。

週刊現代２０１０年８月１４日号
「123便」に登場したＡさん一家は機内から写真を撮っていた。
そのうちの５枚が窓の外を写したものだった。
最初の一枚は、窓際から妹さんが平穏に風景として撮ったものだが、他の４枚は、違うアングルで、２枚目は父親、3枚から５枚目は妹さんの隣にいた母親が撮ったものと推定されるという。
異変直後に、咄嗟にカメラをよこしてと、撮ったのだろう。

その二枚目の写真をデジタル処理すると、そこには黒い点と思われていた点が、実際にはオレンジ色の物体が、うっすらと浮かび上がっていた。

青山さんはパソコン上でこの写真を拡大していったところ、オレンジ色に変色していったという。画像処理の専門家にこの写真の検証を依頼したところ、「円錐もしくは円筒のようなものを正面右斜めから見たようなイメージで、この物体はオレンジ帯の方向から飛行機の進行方向に向かっているように見えます」という。ネガを直接鑑定すれば、この「オレンジ」の正体も分かるだろう。123便は「横」からのG（圧力）によって機体が揺れている。「後部圧力隔壁損壊」では横揺れは起きないという。 

前回このテーマで掲載した写真です。

 http://www.magazineland.jp/tenkuu/?page_id=5

この事件はいまや戦後最大のタブーになりましたが、声無き乗客達が貴重な証拠を多く残しておりその全貌は解明されています。
Ａ氏の写真はミサイルを後方から捉えたものです。　つまりミサイルが１２３便の下を通過した事になります。この八分後に１２３便は披弾し垂直尾翼が破壊されます。
当時ミサイルの滞空誘導システムを持っていたのは米軍だけです。　　　

 

 

 

 

核兵器・生物兵器が自由売買される時代

　ウクライナ最大の武器密輸商セギュオン・モギュレヴィッチは、核兵器を扱う「ブラック・マーケット」を通じ、既に１００発以上の核兵器がテロ組織、あるいは公式には核兵器を所有していないとされる国、傭兵会社に密輸された、と語っている。

モギュレヴィッチ本人は、持ち運びの簡単なスーツケース型核兵器を２０個、テロ組織に密売したと語っている。

　世界各地で軍事作戦を展開する米軍の３分の１以上が、傭兵会社からの「派遣社員」によって構成されている。

傭兵は「国家に忠誠を誓う事はない」。

給与を支払ってくれる相手に忠誠を誓う。

民間傭兵会社は「民間営利企業」である。

世界最大規模の財政赤字に苦しむ米国政府の支払いが悪くなり、巨額の資産を持つ大富豪達が「その代わりに支払いを約束した」場合、民間傭兵会社は当然、アメリカ政府に対してではなく、大富豪達に忠誠を誓う事になる。

世界各地でデリバティブ・ヘッジファンド等のギャンブル投機を続ける大富豪達の金融投機に「アメリカ政府が規制を加えようとした場合」、大富豪達は「当然」アメリカ政府の打倒に動き出す。その時、米軍はアメリカ国家に反旗を翻す。

クーデターの発生である。

その時、アメリカ国家による世界支配は終焉する。

この一部の富豪達による「独裁政治」の成立に反対する市民は傭兵達によって「殺処分」される。

既に、大手の傭兵会社の内部では、市民の中から投獄すべき人物と処刑すべき人物を選別し、赤と青の色で分類した別々のファイルに投獄、処刑を分類し、データ集積を行なっている。

データには投獄、処刑する市民の住所地、勤務地を有色で記した全米各地の都市地図が含まれ、その地図により市民を迅速に逮捕、投獄、処刑すべく、傭兵会社は主要都市についてのシュミレーション訓練を繰り返している。

 　直近に迫っている地球の氷河期入りに備え、

世界経済を支配する大手銀行経営者達を中心とした一部のエリート層によって貴重な食料・燃料を独占確保し「温存しておく」戦略が採用され始めている。

「地球温暖化」の大合唱は、そうした戦略の下、氷河期入りによって市民・サラリーマン達がパニックを引き起こす事を回避する「情報操作」戦略であった。そして温暖化防止のためと「称し」省エネを世界規模で実行させ、エリート達のための貴重なエネルギー源を「温存・確保」する事が、その目的であった。

こうした「資源・食料の確保、温存」政策として、イラク戦争・アフガニスタン戦争等の形で戦争を継続して引き起こし、また、ウィルス・化学兵器を密かに散布する事によって地球人口を「大規模に削減する」戦略が取られている。

「生きている価値の無い無能な市民・サラリーマン達は、金融恐慌による大量失業＝自殺勧告、戦争、鳥インフルエンザ等の生物兵器の散布によって殺処分する」という政策である。

こうした「殺処分」の宣伝機関となっているイスラエルの大手新聞エルサレム・ポストが社説において「黒人、アラブ人、中国人、日本人等、有色人種は人種的に劣っているので、世界規模の核戦争で絶滅させる必要がある」と主張している。

この新聞社の経営陣には、銀行リーマン・ブラザースが座っていた。今次の金融恐慌を引き起こした銀行リーマン・ブラザースである。戦争によって無用な人口を削減すると主張する者達が、金融恐慌を引き起こしている様が見える。

そして、核戦争よりも「より安価に」、過剰な人口を殺処分できるのは生物兵器である。

黒人、アラブ人、日本人＝有色人種だけに発症するように皮膚細胞の色素に反応し潜伏期間から覚醒する形に遺伝子組替えされたペスト菌、コレラ菌＝生物兵器は既に出来上がっている。

こうした生物兵器の研究に米国で最初に着手したのはロックフェラーの運営する研究所であった。このロックフェラー一族はバプテスト派キリスト教の「敬虔な」信者である。

ユタ州のバプテスト派教会では１９９８年から、繰り返し、多数の生物兵器研究者達が世界中から集まり研究報告会や資産家達への「説明会」が開かれている。

宗教団体が、生物兵器の研究会とは、極めて奇妙な「動き」である。

(出典：オルタナティブ通信）

まず大飯原発の再稼動がなければ、核兵器の開発はできなくなる！

　米国の国家安全保障問題専門通信社のＮＳＮＳ（ National Security News Service）は４月９日、米国のレーガン政権が核技術などの国外移転を禁ずる連邦法（カーター政権下、制定の原子力法）をなおざりにし、日本が原子力の平和利用の名の下に、核兵器の材料となる軍事級のプルトニウムを７０トンも備蓄するのを手助けしていたことを明らかにする、１９９１年以来、２０年がかりの調査結果を報じた。

　それによると、米側は日本が１９６０年代から核開発の秘密計画を保持しているのをＣＩＡなどの諜報活動で確認していながら、米国内で頓挫したプルトニウム増殖炉の設備や技術の日本への移転を認めるとともに、国防総省の反対を抑え込んで、英仏からの再処理プルトニウム海上輸送を容認さえしていた。

　この米国による「プルトニウム対日支援」は、１９８８年に米上院が批准した日米原子力協定によって承認されたものだが、ＮＳＮＳによると、発端はカーター政権時代に遡る。

　米海軍の原子力の技術者で、核問題に精通したカーター大統領は、サウスカロライナ州のサバンナ・バレーやワシントン州のハンフォードの核施設で、米国が続けていたプルトニウム生産の増殖炉研究を停止する決断を下すとともに、核技術・設備の国外移転を禁じる「１９７８年核非拡散法（原子力法）」を制定した。

　これにショックを受けたのはサバンナ・バレーのクリンチ・リバー増殖炉を中心にプルトニウム増殖の研究開発をあたってきた米国の原子力推進派。

　カーター政権に続くレーガン政権下、巻き返しを図り、核武装を狙って兵器級プルトニウムの備蓄を進めようとする日本側に、サバンナ・バレーのクリンチ・リバー増殖炉で蓄積した増殖技術や遠心分離器など設備を日本側に売り渡す日米原子力協定の締結に漕ぎつけた。

　レーガン政権による、このプルトニウム対日支援の直接のキッカケは、１９８４年の米ウエスチンブハウス社の中国に売り渡し。

　これに抗議する日本側を宥めるために、レーガンの「原子力の右腕」と言われた、リチャード・ケネディが工作に動いた。

　米国のＣＩＡ、ＮＳＡは盗聴など諜報活動により、日本政府は１９６９年、トップレベルで、「必要とあらば、外国からどんなに圧力をかけられようと、核兵器開発の技術的・財源的な手段を維持する」秘密決定していたことを知っていたが、ＣＩＡはこの日米秘密合意から干されていたという。

　合意された日米協定は、日米の科学者が５年間にわたって研究協力を行ない、米国から輸出された核燃料（の再処理）について、３０年間にわたり、日本のフリーハンドを認める内容。

　日本が米英の再処理施設に委託して使用済み核燃料から抽出したプルトニウムを日本まで輸送することも同時に認められた。

　このプルトニウム輸送については国防総省がハイジャクなどを恐れて洋上輸送に反対（一時、空輸も検討）したが、国防総省内の知日派などが動いて、容認されることになった。

　ＮＳＮＳのこの調査報道記事は、高速増殖炉「もんじゅ」の事故などに触れているが、米国が売り渡した増殖技術、遠心分離機など設備が、日本でどのようなかたちで生かされ（あるいは生かすのに失敗し）、使われたか（使うのに失敗したか）までは踏み込んでいない。

　しかし、日本の権力者にこの核開発（核武装）の明確な意志があり、そのためのプルトニウム生産のテクノロジー、及びハードウエアを、国民が知らないところで、ひそかに米側から受けとっていたことは、きわめて重大な問題である。　　

　ＮＳＮＳの報道はまた、日本の宇宙開発が核の運搬手段開発の隠れ蓑であり、また１９９１年には、日本の諜報機関が旧ソ連のＳＳ２０ミサイルの設計図とハードウエアの入手に成功している、とも報じている。

　ＮＳＮＳはさらに、日米プルトニウム協定でも、日本側の窓口を電力各社が担うなど、核開発ではなく、あくまで「民生利用」のカモフラージュが施されていた、と指摘している。

　フクイチ事故の陰には、日本政府の裏と表の二重の原子力政策があった！

　フクイチ事故の責任追及は、当然ながら、日本の当局による核開発疑惑の解明へと向かわなければならない。

http://enenews.com/report-secret-japan-nuclear-bomb-program-covered-up-by-nuclear-power-industry-enough-to-build-arsenal-larger-than-china-india-and-pakistan-combined