■「新型コロナワクチン」を家族に打たせてはいけない~コロナ以上にリスクのある「人体実験」~
『週刊現代』(講談社)2020年10月24・31日合併号より
https://gendai.ismedia.jp/articles/-/76502
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日本政府も、来年前半までに「全国民分のワクチン確保」を目指す。
すでにイギリスのアストラゼネカ社とアメリカのファイザー社から、それぞれ1億2000万回分のワクチンの提供を受けることで合意した。
もはや全国民がワクチンを接種することが前提のようだ。
しかし、実は多くの医者や研究者が、本音では「私なら家族にワクチンは打たせない」と考えているのをご存知だろうか。
・前代未聞の人体実験
オスターホルム氏が語る。
「ワクチンの型は大きく5種類にわかれます。不活化ワクチン、弱毒化ワクチン、組み換えタンパクワクチン、核酸ワクチン、それにウイルスベクターワクチンです。
コロナ対策としては、開発のスピードが速いということで、核酸ワクチンとウイルスベクターワクチンの2つが先行しています」
この核酸ワクチンとウイルスベクターワクチンは「遺伝子ワクチン」と呼ばれるものだ。
「ワクチン」と言われたときに我々がイメージする「弱らせた(無害化した)ウイルスなどを体内に注入することで、それに対する抗体を作る」というのは、不活化ワクチンや弱毒化ワクチンのこと。
しかし、遺伝子ワクチンというのは、これら従来型のものとはまったく別物だ。
国立遺伝学研究所発生遺伝学研究室教授の川上浩一氏が解説する。
「遺伝子ワクチンはこれまでのワクチンとは根本的に原理が異なります。
簡単にいうと、新型コロナの遺伝子の一部を接種することで、人間の体内で新型コロナのたんぱく質を作らせ、抗体を生み出そうという原理です。
いわば人間の体自身をワクチンの製造工場にしてしまう仕組みなのです。
遺伝子ワクチンはこれまで承認された例はほとんどなく、未知の領域です。
仕組み自体が未知のものなので、いきなり数億単位の人間に接種した場合、何が起きるのか、予測することができません」
これまでウイルスベクターワクチンは、少数の患者を対象としてエボラウイルスワクチンのみ承認されている。
核酸ワクチンに至っては、人間への実用化の例はない。
日本が提供を受けることが決まっているアストラゼネカ社、ファイザー社、両社のワクチンはいずれも遺伝子ワクチンだ。
「遺伝子ワクチンは、これまでのワクチンでは確認されなかった疾患が起き得るのです。
仮にコロナの遺伝子が人間の生殖細胞に侵入するような事態が起きれば、がんなどの疾患を引き起こす可能性もあります」(前出・感染症医)
すでに不穏な「予兆」は起き始めている。
9月にアストラゼネカ社のワクチンの治験参加者に「横断性脊髄炎」が出たことが判明。
これは神経の炎症による麻痺症状が出る疾患で、同社は一時、治験を中断した。
・打たなければ非国民か
10月12日には、遺伝子ワクチンを開発しているアメリカの製薬大手ジョンソン・エンド・ジョンソンが、治験参加者に原因不明の病気が出たことを発表。
こちらも治験中断に追い込まれている。
ジョンソン・エンド・ジョンソン社員が話す。
「ワクチンに副反応はつきものです。
しかし、自社の製品ではありますが、子どもたちに打たせるかどうかはまだ決めかねています。
仮に妻や娘が妊娠中だったら、打たせることは絶対にありません」
本誌が取材した多くの医師や研究者は、「ワクチンの接種が始まったら、自分自身には打たざるを得ない」と話す。
「接種が始まれば、病院全体で接種が義務づけられるでしょうから、それに背くのは難しいと思います。
ただ、この状況で開発されたワクチンを自分の肉親に打たせようとは思いません」(前出・感染症医)
政府は、ワクチン接種を全額国費負担で受けられるようにする方針だ。
いざ接種が始まれば、ワクチンを打っていない人が、現在のマスクをせずに生活している人のように、「非国民」扱いを受けることも起こり得る。
しかし、コロナワクチンが恐ろしいのは、異変がすぐに起きるとは限らないところだ。
遺伝子ワクチンは10年後、20年後に重大な被害が起きる可能性もある。
まさに「人体実験」なのだ。
高齢者であれば、予防のメリットと短期的な副反応を天秤にかけ、接種するのもありだろう。
だが、将来がある息子や娘たちには決して打たせてはいけないのである。
前出・オスターホルム氏が話す。
「新型コロナは、いずれ沈静化はしていくでしょうが、インフルエンザと同じで消えることはありません。
新型コロナとどうつきあっていくかという考えが大事でしょう。
リスクを抱えたワクチンに過剰な期待を寄せ、接種を推進する現状は、非常に危ういと思います」
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■「新型コロナワクチン」を家族に打たせてはいけない~コロナ以上にリスクのある「人体実験」~『週刊現代』(講談社)2020年10月24・31日合併号より
https://gendai.ismedia.jp/articles/-/76502