本年、6月20日に新千歳空港で撮影した ANAウイングス DHC-8-400 JA841A機 です。
秋田行き NH1832便 DHC-8-402Q Dash 8 日米の大手マスコミが真実の報道を行わない米大統領選挙の行方、選挙人を決める期日が8日でしが、これからどうなるんでしょうね。
昨日あたりに、日本語のYouTube動画で、ジョージア州で開票所の監視カメラで捉えられた不審なトランクから大量の票が出てきた画像が、州議会の公聴会で出てきましたね。
ジョージア州の知事はこの結果を受けて、州務長官に対して選挙の郵便投票に対して開票結果を確認するように指示を出したということです。これでトランプ大統領が有利になるのかを考えると、
私はそんなことはなくて、郵便投票以外の他の投票にも不正があると思うのと、集計が違法に不法に操作されていたら選挙結果としては変わらないようにも思います。
杞憂であって欲しいのですが、今回の選挙不正は大掛かり過ぎてジョージア州以外でも多数に及んでいて、それが郵便投票以外でも大掛かりな不正が行われているように感じていて、その不正を、
トランプ大統領側が指摘してもCNNを始めとする大手マスコミは、トランプ大統領の悪あがきとしか報道しない印象操作が酷いので、本当の米国国民の世論がどういう雰囲気になっているのか、
日本に住んでいる私にはさっぱり判りません。
秋田発 NH1833便 CNNの幹部が選挙前から、毎日の幹部会議で、『トランプ大統領に対してネガティブキャンペーンを仕掛けて大統領選挙に敗北させて、バイデンを勝たせる』
という会議の会話の録音が Twitter で公開されたのですが、その人のアカウントは Twitter から即効で削除されたようですね。大手マスコミが、民主党とグルになって大統領を作ろう、
と言うのですからマスコミの本分とは違うような気がしますし、こういうことも、日米の大手マスコミでは報じられていない事なので、マスコミの矜持といったものは無いに等しいですね。
それにしても CNN のトップは全てが公開されてしまったらどうするのでしょうか、Twitter や フェイスブック は、今は民主党の支配下になっているようですが、ネットを考えると、大きな
会社といえども制御ができるものではないと思うのです。今回、米国の選挙に介入したと言われる中共でさえ、グレートファイヤーウォールを造って中国内から海外のネットに接続する事を遮断して
いるはずなのですが、その抜け穴を造って情報を発信している人の動画は、武漢肺炎の流行当初に観ましたし、三峡ダムの危機が囁かれた頃にも中国内からの告発を観ました。
稚内行き NH4843便 今回の選挙で各州の投票に多く利用されて注目を集めているドミニオン社の選挙サポートシステムですが、カナダのドミニオン社の本拠は、ジョージ・ソロスの持ち物の
中に存在していて米国内の拠点と同様に既にもぬけの殻になっていて、幹部とは連絡がつかず今はネット上だけの存在になっているとのことです。そしてそのドミニオン社の親会社として、
スマートマティック社というのがあるのですが、そこはスイスを名乗る投資会社からの融資を受けているのですが、スイスは国名･社名を偽装しているもので、元は中共の会社になります。
米大統領選挙1ヵ月前に、スマートマティック社は中共から多額の融資を受けており、その下にドミニオン社が有ったことは既に公開されている情報から確認できるそうですが、私は英語がさっぱり
なので自分では確認できないです、でも投資をやったことがある人の動画で観たので、ほぼ正しい情報だと思います。また、ドミニオン社の選挙サポートシステムには、ファーウェーの部品が
使われていたり、誰かが何処かの州の選挙の開票機を入手して実験したところ、誰の名前を書いてもバイデンの得票と計測したという動画もありましたね…。ハードの検証は当然重要ですが、
資金の流れで中共からお金がドミニオン社に入っていることは、決定的な国家反逆罪の証拠になるように私は思います。
大統領の選挙人の決定が8日で、その投票日が14日ですので、トランプ大統領側から何時のタイミングで、どんな決定的な証拠が提示される･もしくは出来るのかが、これからの自由主義陣営諸国の
運命を決めていくように思います。トランプ大統領側にとって(私たちもですが)は、あまりにも時間が足りないです、ネット動画を観ているとトランプ大統領が選挙に関して戒厳令を出す可能性も
言われているのですが、戒厳令は強権を発動した印象を受けるので私は好ましい手段とは考えないです、が、いよいよとなったら可能性が無きにしもあらずです。その前に、米国の国民自らが、
中共が支持して当選を既成事実化しているバイデンに対して ”No！” と突きつけないとならないような状態だと考えます。
私は、トランプ大統領を応援しますし、まだまだ頑張って自由主義陣営の国家を守って欲しいと思います。
