朝起きてからパソコンの前に座り続ける生活を続けて何ヶ月目であろうか。
母が僕の部屋に来て懇願した。
「カーテン閉めて」
僕は答えた「まだ3時なのに?」
「レースでいいからお願い」
朝起きてからパソコンの前に座り続ける生活を続けて何ヶ月目であろうか。
母が僕の部屋に来て懇願した。
「カーテン閉めて」
僕は答えた「まだ3時なのに?」
「レースでいいからお願い」
石破幹事長が叫んだ
「選挙に落ちるとか言って、やらねばならない事を先送りしてきたのではないか」
「選挙の時だけペコペコ頭を下げて、その後はふんぞり返る者は、もはや自民党にはいらない」。
聴衆から質問。
「増税と雇用とTPPはどうなりますか」
「選挙後に結論を出します」
お嬢様校の制服を着た女子高生が発する
「誰に許可とってこんなに暑いのかしらね」
がなかなかパンチの効いたジャイアニズムフレーズで惚れる。
イエスは罪を犯した女に石を投げる人々に向かってこういった。
「この中で、今まで一度も、心の中ですら
姦淫の罪を犯したことのない者のみ石を投げるがよい」
人々がもし、アメリカ人だったら:
「私は誇りを持って武器を取る!」と石をぶつける。
ついでに心の中というプライベートな
問題に踏み込もうとしたイエスを告訴する。
フランス人だったら:
心の中の姦淫という罪なき甘美を責めるイエスに
猛烈に石を投げ始める。
ドイツ人だったら:
辺りが一瞬、しーんと静まり返る。
そして「でも法律だから。」という誰かの独り言に目を覚まし、
やっぱり石を投げる。
イギリス人だったら:
一同、こりゃ一本取られたとばかりにファーッファッファと大笑いする。
そして石を投げる。
イタリア人だったら:
絶妙なとんちで騎士のごとく女を救い、
そのハートをつかもうとしたイエスの手練手管に感心する。
そもそも、最初から何が罪だったのかよくわかっていない。
日本人だったら:
人から責められたのでバツが悪くなって投石を止める。
しかし、まわりのみんなが投げているので再び投げ出す。
韓国人だったら:
そもそも女に石など投げていない。女が罪を犯したのは
日本人の所為だからと、日本人に石を投げる。
ニュージーランド人だったら:
姦淫を女性の罪にするのは蔑視だと言ってイエスに石を投げ、
金が欲しいなら福祉を受けろと言って女に硬貨を投げる。
南米人だったら:
肌の露出が少ない女に石を投げる。借金返済に疲れているので
罪に関係なく女に石を投げる。
カナダ人だったら:
姦淫なんて関係ない。アメリカから来た女ならいつまでも
石を投げ続ける。
オランダ人だったら:
女に石を投げるのはタブーっぽいので石を投げる。その内の
半分は麻薬で自分が何をしているか分かっていない。
もう半分はゲイで女など要らないから石を投げている。
アイルランド人だったら:
その時のイエスがプロテスタントバージョンかカトリックバージョンかで
対応を変える。カトリックならイエスにも石を投げる。
ある町の遊園地にて。
メインのジェットコースターがさっぱり怖くないとの評判が立ち、客足が遠のいていた。
経営状況も芳しくなく、いつ潰れてもおかしくは無い状況だった。
そんな遊園地が、1ヶ月後には脅威のジェットコースターを持つ遊園地として
日本中に名をはす遊園地となった。
他の遊園地からは参考にしようとかなりの数の経営者が視察に訪れたが、
ジェットコースターには1ヶ月前と少しも変化が見えない。
現実に乗ってみてもあまりの退屈さにアクビが出るくらいだ。
無駄足だったと帰ろうとすると出口には何やら展示品があった。
『先月ジェットコースターのレールから外れたネジです。
外れた個所を見かけた方は至急教えてください』
2015年5月30日、中国中央テレビ(CCTV)は、昨年韓国の格安航空会社の機長が起こしたとんでもないトラブルについて伝えた。同報道に中国ネットからコメントが寄せられた。
【そのほかの写真】
2014年1月、韓国の格安航空会社(LCC)イースター航空の航空機は、韓国・仁川から離陸後まもなく、機体後部のドアが完全に閉まっていないことを知らせるアラームが点灯。客室乗務員が確認すると、ドアが故障していることが判明した。すると機長は、客室乗務員(CA)に手でドアを押さえるよう指示し、清州市まで飛行した。さらにメンテナンスすることなく、テープで固定しただけで済州島や金浦市に飛んだという。
これを受け、韓国の関連部門は機長に30日間の飛行停止処分を昨年の7月に言い渡し、機長は処分が重いとしてこのほど裁判所に不服を申し立てたが、裁判所は処分が妥当だとして機長の訴えを却下した。
このニュースについて中国のネットでは、「この機長、無責任すぎるだろ」「こういう人間は資格を剥奪して、一生操縦できないようにすべき」「客室乗務員は怖くなかったのかな?」「こんなのあり?」「おそらく、ドア自体の故障ではなく、センサーの故障だと思う。本当にドアが故障し完全に閉まらなかったら、押さえ込める人はいないはずだ」といったコメントが寄せられた。(翻訳・編集/内山)
今やテレビ番組にテロップ(字幕)は欠かせないものとなっている。かつては食べ物を残すシーンがあれば「このあとスタッフが美味しく頂きました」とのテロップを流す程度だったが、最近はそれ以外のテロップが出る頻度も高まっている。
業界人に話を聞くと今やバラエティ番組だけではなく、ドラマにもテロップを入れろとの意見が出てきていることがわかった。
「以前のドラマでは役者がシートベルトをしないで運転するシーンもありましたが、現在ではクレームの対象です。実はこのような運転シーンは、車内と外観の走行シーンが別々に撮影され、車内の映像は撮影所内で収録されています。そのため、シートベルトをしていなくとも違法ではありませんが、それでも『シートベルトをせずに公道を走るとは何事だ』と言われてしまうんです」(テレビ制作会社関係者)
このようなテロップを入れることは、制作側からすれば、ドラマの世界観を損なう行為で、大多数が反対の姿勢を示しているという。
「ドラマの中で犯罪者などの悪役が車で逃げるシーンがありますが、そういう時であってもシートベルトの着用が求められます。当然のことながら、それでは話の都合上おかしいこともあって、クレーム覚悟でシートベルトを着用しないこともあるんです。しかし、テレビ局側としてはクレームのことを最優先としているため、いかなる理由があろうともテロップを入れて状況を説明しろと言んです」(同)
たしかに車に乗る時にはシートベルトの着用は義務化されているものの、あくまでもドラマの中での話だ。そこまでする必要があるだろうか?
「ドラマの最後に『この物語はフィクションであり、登場する団体・人物などの名称はすべて架空のものです』という表記を入れるので、それ以外のテロップは不要だと思います。しかし、テレビ局側はそういっても首を縦に振らない。それに、現場の人間が必死に抵抗している状況です。このままでは、不良が万引きをするようなシーンに『これは演技です』とテロップが入る時代が来るかもしれませんね」(同)
クレーム対策とはいえ、ドラマにテロップを入れ始めたら、感情移入などできなくなるだろう。そして、テレビ離れがますます進むことは間違いない。バラエティ番組ならまだしも、ドラマにまでテロップを義務化するのは勘弁してほしいものだ。
(文=吉沢ひかる)
※画像はcredit:Pedro Ribeiro Simões/from Flickr CC BY 2.0
フェイスブック(Facebook)に何気なく投稿する内容が、あなたが意図している以上に自分のことを物語っていることが、新たな研究結果によって明らかになった。
英ブルネル大学の研究者らは今回、555人のフェイスブックユーザーが回答したオンライン調査の結果を分析した。同調査は、心理学で「ビッグファイブ」と呼ばれる人間の性格を構成する5つの特性、すなわち外向性、協調性、勤勉性、神経症傾向、開放性と、それに加えてナルシシズムと自尊心に焦点を当てて行われた。
検証の結果、それぞれの性格特性ごとに、フェイスブックに対する姿勢と投稿する内容にはある種の傾向が認められたという。たとえば神経症傾向の強い人は、オフライン(リアル)では得られない承認をSNSに求めようとし、「いいね!」やコメントをたくさんもらうことで、ソーシャル・インクルージョン(社会的包摂)を体験する。逆に反応をもらえなければ、仲間はずれにされたように感じてしまう。
一方、外向的な人は、フェイスブックを社会参加のひとつのツールとして捉えており、投稿内容も社会活動に関するものが多くなる。そして彼らは「いいね!」の数よりも、他者との交流により大きな意味を見いだしているという。
研究を率いたブルネル大学のタラ・マーシャル博士は、「フェイスブックの投稿がその人の性格を反映しているということは、特に驚くような発見ではありません。ただ、なぜその人が特定のトピックを選ぶのかを理解するのは重要なことではないでしょうか」と話した。
4つの性格特性の投稿の特徴は次の通りである。
via:dailymail.・原文翻訳:mallika
総合衣料卸のプロルート丸光は1日、約1000平方メートルの売り場に衣料品や家電、宝飾品などをそろえた大型免税店「丸屋免税店」を、大阪・船場の大阪本店内にオープンした。
プロルートは中国の政府系シンクタンクなどと提携しており、中国人観光客を中心に旺盛な買い物需要を取り込む。少子化などの影響で国内アパレル市場が縮小傾向にある中、新たな収益の柱に育てたい考えだ。
免税店は幅広い品ぞろえが特長で、売り場には昨年10月に免税対象となった化粧品や医薬品なども並ぶ。別のフロアには160人が一度に利用できる免税店用のレストランも設置し、食事も楽しめるようにした。
プロルートの安田康一社長は、同日開いた式典で「日本流のおもてなしサービスや上質な商品提供で、旅行者にいい思い出が残るような免税店を目指す」と語った。