終戦の日に関連する主要紙の社説を読んでみた

終戦の日の前日、岸田首相が9月の自民党総裁選に出馬しないと発表をしたため、終戦の日の主要紙の社説は首相退陣に関するものとなり、終戦の日に関連する社説は16日の社説で扱われる結果となった。退陣表明をなぜ16日にしなかったのか良識を疑う、終戦の日は静かに迎えるべきだろう

終戦の日を扱った主要各紙の16日の社説を調べてみようと思い、読み始めたが、時間がかかるので、左派のA紙、保守派のB紙、経済紙のC紙だけを読み比べてみた、各紙のタイトルは以下の通り

A紙：戦後79年に問う　戦争の犠牲にどう向き合うか
B紙：終戦の日　危機の時代に平和をどう守る
C紙：「さきの大戦」と呼ぶ意味を考えよう

それぞれについて読んだ感想を簡単に述べてみたい

• 結論から言えば、B紙の社説が3紙の中では一番時宜にかなった内容であった、主張も現実的であった
• A紙の社説は大部分が靖国神社のことを書いているが、いま靖国神社を終戦の日の社説で取り上げること自体がピント外れだと思う
• C紙も戦争の呼称のことを述べているがこれもピント外れでしょう、また、問いかけが「さきの大戦」と呼ぶ意味を考えようで、結語が、大切なのはあの大戦を「さきの大戦」ままにしておくことである、では問いに対する答えになっていない

さて、A紙やC紙の社説を読むと、あいも変わらず、戦前や戦中の戦時体制や日本の侵略行為とやらを非難し、今の政府や閣僚、国民に過去との決別や反省を求めているが、家族や祖国を守るために必死で戦った先人たちに対するリスペクトがみじんも感じられない。言っていることは占領時にGHQから教え込まされた戦勝国史観そのもので、日本を追い込んだ彼らの数々の悪行を全く見ていない。

(満州事変のリットン調査報告書について全国132紙が出した受諾拒否共同宣言、Yahoo!画像より拝借）

そもそも新聞に先人たちを非難する資格などあるだろうか、戦前・戦中に政府や軍部、国民を戦争に煽り立てたのは誰だ、強硬論を主張し政府や軍部の弱腰を非難していたのは誰だ、国際連盟を脱退して帰国した松岡外相を持ち上げたのは誰だ、バスに乗り遅れるなと言い出したのは誰だ・・・、自分たちのことは棚に上げ、もう反論できない先祖の名誉を貶めるとは傲慢そのものだ、一番反省が足りていないのは新聞である

さて、最近、オリンピックの卓球女子でメダルを獲得した早田ひなさんがテレビに出演し「アンパンマンミュージアムに行きたいのと、鹿児島（知覧）の特攻平和会館に行って、自分が生きているのと卓球ができているのが当たり前じゃないことを感じたい」と話をした、立派な心構えだと感心した、若い人がしっかりした意見を持っていることにうれしくなった