祖国から

英国出身の喜劇俳優であるチャールズ・チャップリン氏の自伝に「私は祖国を愛しています。でも、祖国に愛せと言われたら私は遠慮なく、祖国から出ていきます」と語った一文が書かれてある。英国から出て、米国に渡ったが、戦後は赤狩りで追い出された人だけに、こんな事も言いたくもなるだろう。正月三ヶ日もこれで終わりで、明日からはバスも平時に戻るが、その「祖国」と言う言葉、戦後の日本は意図的に国民の意識から遠ざけようと米国が政策を掲げた。正にGHQのそれだが、つまり「憂国」や「愛国」意識までも取り除こうとした訳だ。そりゃ占領をしたのだから、「そんなものは邪魔だ！」と言う事だ。しかしながらGHQも一枚岩ではない。中には日本贔屓のフォービアン・バワーズ少佐の件（諸説あり）やダグラス・マッカーサー司令官が、当時の裕仁陛下の国民を想う心情に甚く感銘を受けた事が、あわや連合国での分断を避けたとも言われる。大体、「極東軍事裁判（東京裁判）」自体が茶番なのだからどうしようもない。斯くして、1952年のサンフランシスコ平和条約に於いて、日本は国家主権を取り戻す事になったのだが、GHQが撤退すると、それから間もなく特亜諸国が「憂国」や「愛国」意識を日本の国民から取り除く工作を始めた。街宣右翼が正にそれだが、しかしそのキッカケを作ったのも、米国のGHQ政策なのだからヤレヤレである。



終戦当時の米国は「民主党政権」だった。だからかも知れないが、投獄されていた共産党員を解放してしまった。然もその者達は媒体に雪崩れ込んだのだから、即座に歴史が歪曲された。自虐史観が此処までも発展したのは（実は）そんな共産党員が起こした政治プロパガンダが根底にあるのだ。それが後に「河野談話」で実を結ぶのだから恐ろしいものだ。だから安倍晋三氏率いる内閣（日本政府）が率先した戦後の見直しは、とても意味があった。今やその当人は暗殺をされたので、事件の背景に陰謀論を唱えたくなるのも理解が出来る。正月三ヶ日にする話でもないが、チャップリン氏の米国追放に纏わる名言を取り上げると、こんな話もしておきたくなる。

紅白歌合戦、視聴率は関東で35.3％　過去最低の前年から微増
https://mainichi.jp/articles/20230102/k00/00m/200/066000c