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山形県河北町 紅花資料館

2025年02月05日 09時02分50秒 | 山形県

紅花資料館。山形県河北町谷地戊。

2024年9月13日(金)。

寒河江市の慈恩寺を見学後、北東に進み、「べに花の里」として有名な河北町の紅花資料館に16時10分ごろ到着したが、このころから雨が降ってきた。

河北町立の紅花資料館は、紅花の豪商として栄えた堀米四郎兵衛の屋敷跡を整備して1984年に開館した全国唯一のベニバナの資料館である。

堀米家は、元禄の頃から農地の集積を行い、文政年間から明治期まで名主や戸長を勤めた家柄である。その間、米、紅花などの集荷出荷などによって財をなした。

特に紅花は、文化年間(1804~1818)から精力的に取扱い、河北町内でも指折りの豪商に成長した。蓄積された財貨は、農地の開拓や金融に向けられ、大名貸しも行っていたと考えられる。

堀米ゆず子(バイオリニスト)の父親の生家でもある。

江戸末期に堀米家が組織した農兵隊の武器や生活用品および古文書など5000点を保存しており、ベニバナに関連する資料や享保雛などを展示している。

敷地内には紅花畑もあり、7月上旬ごろに咲き誇っている。

紅の館 。紅花の概要、 各時代の雛人形、紅染衣装等を展示している。

江戸時代には、特産の「最上紅花」(昔は村山地方を最上といった)が植えられ、可憐な花びらは紅餅(花餅)となって、はるばる京都へ送られた。京都の紅屋の手によって紅餅から真っ赤な紅がつくられ、それが京おんなの唇を彩るとともに、紅色の美しい衣装を染めあげた

紅餅。

ぞく(紅を付着させた青苧繊維)。

笹紅。

二藍(ふたあい)。黄染(きぞめ)。一斤染(いっこんぞめ)。

朱華(はねず)。韓紅(からくれない)。濃紅(こきくれない、深紅ふかきくれない)。

御朱印蔵。御朱印蔵とは朱印状の収蔵庫で、近郷吉川村の新山神社から譲り受けた御朱印状を収めるために、6代目堀米四郎兵衛則勝が願主となって、文久3年(1863)に建立した。

唐破風向拝付入母屋造の土蔵で、棟梁は松田仁作、設計および正面の彫刻は細谷藤吉、木鼻の獅子は高山文五郎の作、ともに郷土の生んだ名匠である。

 

武者蔵 ( 1853年に建てられた)内部の階段箪笥。

 

17時に資料館を出て、河北町の道の駅へ向かった。

山形県寒河江市 国史跡・慈恩寺 東北随一の寺領地


2026年アジア大会 開催経費が3100億円 組織委試算、資材や人件費高騰

2025年02月05日 07時33分43秒 | 愛知県

アジア・パラ大会費、総額3100億円に 組織委試算、資材や人件費高騰

2025年2月5日  中日新聞

 2026年アジア・アジアパラ競技大会(愛知・名古屋大会)で、選手団の宿泊費などの「大会経費」観客の輸送費などの「大会関連経費」を合わせた総額が約3100億円になると、組織委員会が昨年11~12月時点で試算していたことが本紙の取材で分かった。

これまで公表されているのは「大会経費」の1050億~1080億円(当初は1千億円)のみ。資材や人件費の高騰などの影響もあり、想定される経費が膨らんでいる。

 大会経費競技会場の仮設観客席の整備、選手団の宿泊費や警備費などで、愛知県と名古屋市の負担も含めた総額を組織委が予算計上する。大会関連経費競技会場の仮設電源や通信インフラの整備、会場使用料、観客の輸送費や警備費などで、愛知県と名古屋市が直接負担する。大会関連経費は当初は算出しておらず、現在までに公表された数字はない。

 会場となる県新体育館「IGアリーナ」の建設費や、名古屋市の瑞穂公園陸上競技場(パロマ瑞穂スタジアム)の建て替え費用などはこれらの経費に含まれず、それぞれ県と市が負担する。

 

 関係者によると、大会経費は昨年12月時点で約2400億円(アジア大会約2千億円、パラ大会約400億円)と試算。大会関連経費は昨年11月時点で700億円超となっており、合わせると3千億円を超える

 大会経費の財源は、スポンサー料やチケット収入などで約500億円、残る約1900億円を愛知県と名古屋市が2対1で負担する想定。大会関連経費は基本的に、県と市が負担する枠組みという。

 資材や人件費などの高騰で経費の膨張が見込まれる中、組織委は選手村の建設を取りやめ、代わりに名古屋港に停泊させたクルーズ船や、設置したコンテナハウスを宿泊拠点とする。さらに競泳や馬術を東京開催にするなど経費削減の努力を重ねている。それでも昨年8月時点で大会経費だけで3千億円超になる試算もあった。さらなるコストカットで約2400億円にまで減らしたという。

 愛知県は今年1月末、県競馬組合の収益配分金やスポーツくじの助成金などで、500億円の財源を追加で確保したと関係者に説明した。組織委は引き続き経費節減に努めるとともに、粘り強く国に財政支援の要請を続けるという。一方、組織委、県、市は25年度予算案に経費の一部を計上する見通し。