いちご畑よ永遠に(旧アメーバブログ)

アメーバブログ「いちご畑よ永遠に(旧ヤフーブログ)」は2023年7月に全件削除されましたが一部復活

読書メモ「金融再起動 旧体制の崩壊から世界大革命へ」③ベンジャミンベンジャミン・フルフォード2019/4

2024年12月03日 09時24分26秒 | 社会

「金融再起動 旧体制の崩壊から世界大革命へ」ベンジャミン・フルフォード20194

第4章 世界を「地獄」に変えた狂気の支配システム―クリミナナル・ディープ・ステイトの正体

2018年5月23日トランプはツイートで「犯罪者であるディープ・ステイト」と言及した。

1930年から1980年までは例外的に格差の小さい時代であった。1990年以降、格差が広がった

ディープ・ステイトとは、「世界の富の99%を支配する1%」のこと。だが、彼ら富裕層も支配される側に過ぎない。

その1%を支配する700人ディープ・ステイトの中核である「闇の支配者」「旧体制の支配者」

ヨーロッパの王族ロスチャイルドやロックフェラー。バチカン。アジアの王族。植民地を支配したメジャー企業。ITの新興財閥。

FRBを通じて日銀を含む世界の中央銀行を支配してきた勢力。通貨を作り、政府に金利をつけて貸し付けるという濡れ手に粟の商売をしてきた。通貨は税収の前借りの証書

ドルが不換紙幣化すれば中央銀行は完全国有化しなければならなかったが、ディープ・ステイトが通貨支配権を握り続けるために、「独立性」なるプロパガンダのもとに阻止されてきた。

ディープ・ステイトの支配体制を終わらせるためには、通貨をめぐる新しい金融システムが必要。

ディープ・ステイトの2大勢力。テロ戦争派と温暖化派

テロ戦争派石油利権。ロックフェラー家とブッシュ家。サウジアラビア王家。イスラエル

テロ実行部隊はブッシュ家。ナチス派。ユダヤ狂信派。テロと戦争を仕掛けて利権を奪う。

温暖化派ロスチャイルド。ヨーロッパの王族。イタリア・フリーメーソンの「黒いバチカン」P2ロッジ(イルミナティ)。

農耕民族をシープル(羊人)とよんでサタンの生贄にしてきた遊牧系のハザールである両陣営は「人口が増えすぎると地球環境が汚染される」点で一致するも、処理方法で対立。

テロ戦争派は「有色人種を中心に世界人口の9割を間引いて殺害する」「世界中で戦争やテロ起こす」という人工ハルマゲドン計画。

温暖化派は「エリート以外はチップを埋め込み、断種して家畜化すればいい」。

穏健派アジアの王族。金を大量に保有。フランシスコ法王。エリザベス女王。日本の皇室

ドルは借金札アメリカ国債引換券。100ドル札が保証するのは100ドルの価値ではなく、額面100ドル分のアメリカ国債との交換。本来、通貨は国家が発行する。国家が100兆円発行すれば、国家は100兆円を得る。だが、借金札のドルの場合、まず100兆円の借金をして100兆円のドルを得るために差し引きゼロ、どころか金利分のマイナスが出る。また、国債の金利支払いで借金を重ねていく。差額はFRBへ流れ込む。

FRBは純粋な民間企業である。ドルという商品を売って利益を追求する。FRBを軸に無期限無限スワップ(通貨交換)で各国中央銀行を支店にしてきたため、日銀は政府が日銀株55%を持ちながら国有化しない日銀株の大半は戦前までは皇室や財閥が保有していたが、現在は外資が保有している。

政府紙幣を作ろうとした大統領は命の危険にさらされるアンドリュー・ジャクソンは国有の中央銀行を作ろうとして、銃で脅された。リンカーンは政府通貨発行に動いて暗殺された。ケネディはケネディ・ドルを発行して暗殺された。トランプも通貨発行権を取り戻そうとしたが、失敗して使い走りになった。

今のドルは不換紙幣であり、政府発行紙幣ではないためにアメリカ政府は価値を保証していない。引き続き国際通貨として機能したのは「石油引換券」となったから。中東を中心とした石油利権を押さえ、ドルでなければ石油利権を買えないシステムにした。ドルの価値が下がれば、石油価格を吊り上げて相殺する。石油は大量に使用する消費財なので、石油引換券のドルはいくら刷っても価値が維持され続ける。これが「石油ドル体制」なのである。

200兆円の価値を持った中近東の石油利権は、シェブロンのブッシュ家、エクソンモービルのロックフェラー家、BPの英王室、ロイヤルダッチシェルの蘭王室で分割統治してきた。

ヨーロッパ拠点勢力は石油利権から原子力へ転換し、温暖化派となる。

原油を上げる戦争原油を下げる原子力。このマッチポンプのからくりで儲けてきたのがロスチャイルド。

放射性物質の最も安全な処理方法は海洋投棄。地上保管は核兵器再利用のため。


読書メモ「金融再起動 旧体制の崩壊から世界大革命へ」②ベンジャミン・フルフォード2019/4

2024年12月02日 09時13分44秒 | 社会

「金融再起動 旧体制の崩壊から世界大革命へ」ベンジャミン・フルフォード2019年4月

第2章 激動する世界、失墜する旧世代の権力者たち――「革命」は血を求める

旧支配者の代理人マクロン大統領の支持急落。マクロンはロスチャイルドの元銀行マン

第3章 裏切りのトランプ大統領――「革命」は一進一退する

ベネズエラ乗っ取りを画策するアメリカ。石油埋蔵量世界一位。原油の質が悪い。アメリカ企業による精製が不可欠。

メキシコ。ドラッグを運営するハザールマフィア。ブッシュ一派の南米麻薬資金

トランプ政権はドイツ、フランス、ベネズエラ、イランに政変劇を起こしたい。

台湾の結社筋によると、EUと中国を影響下に置く王族ネットワークは「世界のリーダーに、EUか中国共産党のどちらかを選べ」という流れを世界につくり出そうとしている。

世界の権力者たちは「世界政府の樹立」に向けて交渉。その中心が、ヨーロッパ王族・バチカンの上部組織であるP2フリーメーソン、アジアの結社の三つの勢力。(ハザールマフィア、アメリカ軍)。

ペンタゴン筋は「カルロス・ゴーンの逮捕劇は米仏喧嘩の一環だ」と伝えている。マクロン(ロスチャイルド一族のフランス分家)の要請によりゴーンは日産と三菱自動車をフランス企業にする方向で動き出していた。それを阻止するためにアメリカが動いた

ロスチャイルド・パリ家には麻生太郎の娘が嫁いでいる安倍晋三は、こうしたハザールマフィア系とアメリカ軍からの命令通り動くパペットにすぎない。ゴーン逮捕は、ハザールマフィアをパージに動くアメリカ軍とロスチャイルド・パリ家との戦いの結果、三菱重工の絡みもあって安倍晋三はアメリカ軍の命令を実行しただけと思えばいい。

三菱重工を欲しがっているのはロッキード・マーティンであろう。三菱重工のロケット部門、軍艦部門、戦闘車部門で世界トップクラスの技術力を持つ。

アメリカの二大軍需産業はボーイングとロッキードだが、墜落事故で失速するボーイングを買い支えているのは全日空で、エアバスに乗り換えた瞬間、経営危機に陥ると言われている。同様に米軍以外でのロッキードの最大の顧客は日本となっている。軍需部門における日米統合は進んでいる。

中国経済は予想を上回る縮小。アメリカも同様で、米国債を誰も買ってくれない状況を隠すために、自国の国債を買い増ししている。アメリカの人口の多い都市75都市のうち63都市が破綻している。

2018年9月の日米首脳会談で安倍晋三はF35を105機も爆買いした。名古屋で製造する予定を無理やりアメリカ製造に切り替えさせたFMS(米国政府の対外有償軍事援助)として2兆円の金をアメリカは日本から手に入れた。

2018年12月バチカン財務事務局長官ベル枢機卿の更迭。欧米金融界の権力バランスが変わった。

旧来の支配者(ディープ・ステイト)たちは、大国の元首や大企業の経営者などの権力者たちを取り込むために、バチカン銀行を利用してきた。大統領に就任すると、バチカン銀行関係者が訪ねてきて「通帳」を渡す。何百億円がすでに入金されていて、「これであなたも世界の支配者の一員になりました。このお金を受け取るか、暗殺されるか、あなたには二つに一つの選択しかありません」と説明する。

FRBを「頂点とした石油ドル体制」。石油利権を持つ国々は当分、石油本位制のままでいいが、中国などは金本位制など石油に代わる現物とのリンクを求めている。


読書メモ「金融再起動 旧体制の崩壊から世界大革命へ」①ベンジャミン・フルフォード2019/4

2024年12月01日 09時08分16秒 | 社会

「金融再起動 旧体制の崩壊から世界大革命へ」①ベンジャミン・フルフォード2019/4

ベンジャミン・フルフォードは1961年カナダ生まれ。80年代に来日。上智大学比較文化学科を経て、カナダのブリティッシュ・コロンビア大学を卒業。その後再来日し、日経ウィークリー記者、米経済誌「フォーブス」アジア太平洋支局長などを経て、現在はフリーランスジャーナリスト。

かつて、ネイサン・ロスチャイルドは言ったという。「街のあちこちで、通りが血に染まっている、この時こそ、空前未曾有の大チャンスなのだ」と。

石油ドル体制の維持か、新たな金融システムか。現在、新旧両勢力の間、東西両陣営の間で、世界的規模で繰り広げられている、次の世界覇権をめぐる壮絶な闘いの、知られざる真実。

第1章 堕ちた平成の巨星――カルロス・ゴーン逮捕とソフトバンク孫正義の凋落

第2章 激動する世界、失墜する旧世代の権力者たち――「革命」は血を求める

第3章 裏切りのトランプ大統領――「革命」は一進一退する

第4章 世界を「地獄」に変えた狂気の支配システム―クリミナナル・ディープ・ステイトの正体

第5章 語られざる「ナチス」アメリカの誕生――そして「革命」は始まり、世界は「浄化」の炎に包まれた

第6章 カオス化する国際情勢――東西の枠組みをめぐる「主導権」争いの勃発

第7章 金融再起動「Global Financial Reset」――石油ドル体制の崩壊と再生

続編。「マネーカースト 最新版~世界経済がもたらす「新・貧富の階級社会」」(2020.2)

世界的な株高やアベノミクスによる好景気などが喧伝されているが、一般市民にその実感はなく逆に世界的な経済格差は拡大する一方で、貧富の二極化が進み、新たな経済的な階級社会が形成されている。「貧富の階級社会」や世界経済のシステムが、どのようにして作られ、現在どうなっているのか。東京オリンピック後に訪れる「オリンピック大不況」をはじめ、「老後資金2000万円問題」「上級国民」「消費税増税」など警鐘を鳴らす。

前編。「マネーカースト 世界経済がもたらす「新・貧富の階級社会」」2018.4)

格差や貧困が爆発的に拡大した結果、経済的に二極化した新たな階級社会「マネーカースト」が誕生した。「株式会社アメリカ」を操り、ドルから円、仮想通貨まで超特権階級が世界中の富を独占。株価最高値と好景気を演出し、「アベノミクス」で日本の財産を吸い上げ、「北朝鮮問題」を利用したインサイダー取引でボロ儲け。1%の金持ちが99%の人間から搾取する経済「超」格差階級「マネーカースト」。特権階級が超大国アメリカの「大株主」として世界の政治、経済、エネルギー、軍事を掌握。「ドル本位システム」による金融支配で全世界の富を独占する。

「金融再起動 旧体制の崩壊から世界大革命へ」ベンジャミン・フルフォード2019/4

第1章 堕ちた平成の巨星――カルロス・ゴーン逮捕とソフトバンク孫正義の凋落

ゴーン・マジックの内実は労働組合つぶし。80年代以降、組合幹部が社長以上に権力を持った。ゴーンは外資・親会社ルノーの立場で組合を解体しただけ。

日本式経営は長期計画が遂行しやすい。年功序列賃金制度と終身雇用。利益を社員に還元する。欧米流経営は株主への還元が第一人件費の圧縮。非正規雇用、派遣社員の急増。経営者は莫大な役員報酬を得て次の会社へ移る。マツダのフォード出身米人社長たちは日本式経営を絶賛していた。

平成になり3割の世帯が貧困層に落ちた。金融資産も奪われた。2001年郵政民営化により郵貯マナー200兆円、年金基金180兆円、農協マネー80兆円が株式に投資された日本企業の利益も外資ファンドに奪われ、日本人の生活をよくすることはない。

1985年。プラザ合意


パパ・ブッシュによる日本支配の転換・威圧化。

始まったソフトバンク孫正義潰し1980年代までコンピュータ関連市場は事実上、日本企業の独壇場だった。日本の家電メーカーに比べ、マイクロソフトやアップルは小さい存在だった。それを逆転させたのが、ビル・ゲイツとアスキーの西和彦であった。平成となり、西の役割を引き継いだのが孫正義で、日本の富を外資へ垂れ流す蛇口となった。

ソフトバンクは2017年ロックフェラーのフロント企業「フォートレス・インベストメント」を買収。傘下の株式会社ムサシは、全国の選管に多数の人員を送り込み、選挙を管理している。ムサシの株主には安倍晋三がいる。

ファーウェイと提携するソフトバンク孫正義の追い落としが決まっている。