２０１８／２／１、国立長寿医療研究センターと島津製作所などの研究グループは、微量の血液からアルツハイマーにつながる病変の有無を早期に高精度で判定できる技術を開発、http://www.sankei.com/life/news/180201/lif1802010001-n1.html
2018/7/24、林 友直（東京大学 名誉教授）（1927～９１歳）「宇宙への夢、果てしなく」、学会があり行った先の小、中、高校の子供たちへの出張授業をしています。人工衛星は超高真空でも原子分子はいるので、ぶつかり段々遅くなっていって、軌道が小さくなりついには地球の大気圏に突入すると燃えて蒸発してしまう。https://asuhenokotoba.blogspot.com/2018/07/blog-post_24.html
2018/9/25友田 義崇（済生会福岡総合病院 総合診療部） AMENプロトコール
A：Affirm (肯定する)
患者の回復を願う家族の気持ちを肯定するとともに、これまでの患者の人生も肯定する。
特に「なるほど」「そうですね」という言葉は会話を円滑にすすめる潤滑油になる。
M：Meet (患者の立場に立つ)
医療者である我々も患者と一緒に考える姿勢を示す。
特に「一緒に」という言葉が大事であると筆者は考えている。患者家族に決断の責任を負わせない配慮が必要である。
E：Educate (医学的問題について教育・説明する)
患者の病状について粘り強く説明する。
N：No matter what (何があっても)
患者・家族に何があっても自分達は味方であることを示す。家族の考え・決断について、どのような結論であってもサポートする姿勢を示すことが大事である。
2018/9/10,新潟大学特任教授であり避難所・避難生活学会会長でもある榛沢和彦氏は、イタリアの避難所から学ぶことが多いと、論文「イタリアの市民保護省と市民保護局」(『地域保健』、東京法規出版)で指摘している。 イタリアでは、災害対策を国家レベル、州レベル、県レベル、市レベルで階層化し、NPOやNGOなどのボランティア団体と最初から共同で活動するのが特徴である。 ボランティアといっても、我々が思い浮かべるような、学生や退職者を中心とした無償のボランティアではない。 イタリアの災害ボランティアは、事前に災害対応についての研修を受け、ボランティア団体に災害派遣希望登録を済ませており、被災地に派遣される場合は、日当・交通費・労災保険が保証される。このようなボランティアが、イタリア全土に140万人以上いるといわれている。 彼らはボランティアとしての質が高いだけでなく、自治体側としても仕事を頼みやすい。日本では、ボランティア受け入れを早急にできない原因として「何をしてもらえばいいかわからない」「事故が起きた際の保証もできない」といった理由を挙げる自治体もある。身分と質が保証されたボランティアは、こうした問題を解決するだろう そして何より特筆すべきが、避難所の環境である。イタリアでは災害発生後に、州が備蓄してある6人用テント250個、1500人分の簡易ベッド・トイレをひとつのユニットとして、大型トレーラー数台で運ぶ。 その際に、100人のスタッフが帯同する。行政職員、医師、公衆衛生関係者など20人程度と、残りはボランティア団体からの派遣者で成り立っている。被災地への出発は通常、発災から24時間以内である。また、スタッフの構成から分かるように、災害による被災者の身体的・心理的影響にも早期から気を配っている。 避難所入り口には軍の警備が付き、食事はその場で調理者担当者が作って暖かい状態で配膳され、原則的に食堂で食べる。トイレ、シャワー、コインランドリーもコンテナが流用されていて、雨が降ったときなども、中で待つことができる。 こうしたイタリアの避難所の現状は、日本の避難所事情に比べれば、「別世界」と言いたくなるほどだ。ただもちろん、行政システムの違いや地理的な違いもあるので、このまま参考にして日本に導入するのは難しいのかもしれない。 しかし、被災地で展開される避難生活とは、「人の生活」そのものだ。そして、災害対応アセスメントも、イタリアのような取り組みも、現在の技術水準で十分に可能なものである。 繰り返すが、日本は自然災害頻発国である。これからも大きな被害を出す災害は必ずやってくる。そのときが来てから焦るのではなく、未来の被災者の生活の質を向上させるために、今までの仕組みを革新させ、新しい災害対応のあり方を早急に検討するべき段階に入っているのではないだろうか。https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20180910-00057320-gendaibiz-bus_all&p=4
2018/7/24、林 友直（東京大学 名誉教授）（1927～９１歳）「宇宙への夢、果てしなく」、学会があり行った先の小、中、高校の子供たちへの出張授業をしています。人工衛星は超高真空でも原子分子はいるので、ぶつかり段々遅くなっていって、軌道が小さくなりついには地球の大気圏に突入すると燃えて蒸発してしまう。https://asuhenokotoba.blogspot.com/2018/07/blog-post_24.html
2018/9/25友田 義崇（済生会福岡総合病院 総合診療部） AMENプロトコール
A：Affirm (肯定する)
患者の回復を願う家族の気持ちを肯定するとともに、これまでの患者の人生も肯定する。
特に「なるほど」「そうですね」という言葉は会話を円滑にすすめる潤滑油になる。
M：Meet (患者の立場に立つ)
医療者である我々も患者と一緒に考える姿勢を示す。
特に「一緒に」という言葉が大事であると筆者は考えている。患者家族に決断の責任を負わせない配慮が必要である。
E：Educate (医学的問題について教育・説明する)
患者の病状について粘り強く説明する。
N：No matter what (何があっても)
患者・家族に何があっても自分達は味方であることを示す。家族の考え・決断について、どのような結論であってもサポートする姿勢を示すことが大事である。
2018/9/10,新潟大学特任教授であり避難所・避難生活学会会長でもある榛沢和彦氏は、イタリアの避難所から学ぶことが多いと、論文「イタリアの市民保護省と市民保護局」(『地域保健』、東京法規出版)で指摘している。 イタリアでは、災害対策を国家レベル、州レベル、県レベル、市レベルで階層化し、NPOやNGOなどのボランティア団体と最初から共同で活動するのが特徴である。 ボランティアといっても、我々が思い浮かべるような、学生や退職者を中心とした無償のボランティアではない。 イタリアの災害ボランティアは、事前に災害対応についての研修を受け、ボランティア団体に災害派遣希望登録を済ませており、被災地に派遣される場合は、日当・交通費・労災保険が保証される。このようなボランティアが、イタリア全土に140万人以上いるといわれている。 彼らはボランティアとしての質が高いだけでなく、自治体側としても仕事を頼みやすい。日本では、ボランティア受け入れを早急にできない原因として「何をしてもらえばいいかわからない」「事故が起きた際の保証もできない」といった理由を挙げる自治体もある。身分と質が保証されたボランティアは、こうした問題を解決するだろう そして何より特筆すべきが、避難所の環境である。イタリアでは災害発生後に、州が備蓄してある6人用テント250個、1500人分の簡易ベッド・トイレをひとつのユニットとして、大型トレーラー数台で運ぶ。 その際に、100人のスタッフが帯同する。行政職員、医師、公衆衛生関係者など20人程度と、残りはボランティア団体からの派遣者で成り立っている。被災地への出発は通常、発災から24時間以内である。また、スタッフの構成から分かるように、災害による被災者の身体的・心理的影響にも早期から気を配っている。 避難所入り口には軍の警備が付き、食事はその場で調理者担当者が作って暖かい状態で配膳され、原則的に食堂で食べる。トイレ、シャワー、コインランドリーもコンテナが流用されていて、雨が降ったときなども、中で待つことができる。 こうしたイタリアの避難所の現状は、日本の避難所事情に比べれば、「別世界」と言いたくなるほどだ。ただもちろん、行政システムの違いや地理的な違いもあるので、このまま参考にして日本に導入するのは難しいのかもしれない。 しかし、被災地で展開される避難生活とは、「人の生活」そのものだ。そして、災害対応アセスメントも、イタリアのような取り組みも、現在の技術水準で十分に可能なものである。 繰り返すが、日本は自然災害頻発国である。これからも大きな被害を出す災害は必ずやってくる。そのときが来てから焦るのではなく、未来の被災者の生活の質を向上させるために、今までの仕組みを革新させ、新しい災害対応のあり方を早急に検討するべき段階に入っているのではないだろうか。https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20180910-00057320-gendaibiz-bus_all&p=4