＜日本陸連は、「１月の大阪国際女子マラソンを制した松田瑞生（ダイハツ）らが使用し、高橋尚子や野口みずきら五輪金メダリストも担当した名工の三村仁司氏が製作するシューズ」を世界標準規格ユースケースとして 世界陸連に提言活動強化か＞
＜「名工三村仁司氏が製作シューズ」自給率１２０％、国内消費率６０％、海外輸出率６０％、国家財政黒字化寄与、福祉予算増大、消費税軽減、貧富格差解消＞
：：：：：
香川・丸亀国際ハーフマラソン（２月２日・Ｐｉｋａｒａスタジアム発着）の招待選手による記者会見が１日、丸亀市内で行われた、川内優輝（あいおいニッセイ同和損保）、ハーフマラソン日本記録保持者の設楽悠太（ホンダ）らが意気込みを語った。
一方で、今回発表された新ルールでは、４月３０日以降は大会前に４カ月以上の市販期間を要し、店頭やインターネットで購入できない特注品は禁止、「医療上の理由」など以外でカスタマイズすることはできないなどとされている。川内は「医学的根拠といっても外反母趾（ぼし）とかはみんなあるし、足の長さはみんな違うのに、医師の診断書がいるのかとか、ナイキ以外のアスリートには重要になるのでは。自分は既製品とか古いのを足のサイズに合わせて大きさを変えているだけだけど、アシックスとかミズノとかプロトタイプ（商品化されていない試作品）の靴はどうなるのか」と疑問点も掲げた。
また、「例えば、日本人がよく使う三村さんの靴が一番影響を受けるんじゃないか」と指摘。１月の大阪国際女子マラソンを制した松田瑞生（ダイハツ）らが使用し、高橋尚子や野口みずきら五輪金メダリストも担当した名工の三村仁司氏が製作するシューズについても懸念を示した。「日本の技術力の象徴みたいな物が、一番被害をこうむるのかなと思った」と語った。
「私はもともとプロトタイプを使っていなかったので影響はないが、ルールに不明確な部分がいくつか部分がある」と川内。「（選手は）シューズの問題でうんざりしているので、（不透明な部分を）はっきりしてもらって、アスリートの努力が認められるような本来の形に戻ってほしい」と現場の本音を口にしていた。
〇公益財団法人日本陸上競技連盟（にほんりくじょうきょうぎれんめい、英語: Japan Association of Athletics Federations、JAAF）は、日本国内の陸上競技を統括する公益財団法人。略称は日本陸連。ワールドアスレティックス、アジア陸上競技連盟および日本オリンピック委員会、日本スポーツ協会加盟団体。
第7代 - 横川浩（2013年 - ）大阪ガス副社長
〇ワールドアスレティックス（英: World Athletics）は、陸上競技の国際競技連盟。英語略称はWA。競技規則を整備し加盟団体の統括と世界的な競技大会の運営を担う。
2019年11月11日に国際陸上競技連盟（こくさいりくじょうきょうぎれんめい、英: International Association of Athletics Federations, IAAF、仏: Association Internationale des Fédérations d'Athlétisme）から名称が変更された[1]。日本陸上競技連盟では『ワールドアスレティックス』と呼称し、日本語略称を『世界陸連』としている[2]。 AAFは6地域に分類された212の国・地域の加盟団体を傘下に持つ[36]。加盟団体は1国につき1組織のみが承認されている。イスラエル陸上競技連盟は中東情勢による政治的な事情のために、アジア陸上競技連盟からヨーロッパ陸上競技連盟へと所属を移した。
会長：
コー男爵セバスチャン・コー（Sebastian Newbold Coe, Baron Coe, CH KBE FRIBA, 1956年9月29日 - ）は、1980年代に活躍したイギリスの元陸上競技選手であり、かつ政治家である。
2007年より国際陸上競技連盟（IAAF）の副会長を務め、2015年に行われたIAAF総会での会長選挙でセルゲイ・ブブカ（ウクライナ）との争いを制して第六代会長に当選した[2]。
2020年に行われる予定の東京オリンピックの準備状況を監督する国際オリンピック委員会（IOC）の調整委員に選ばれた。
