弧状列島，共助，少子高齢人口減社会活性化に寄与するCASEシステムのユースケース例

少子高齢人口減社会活性化に寄与するワイヤレスコネクティド：つながる、オートノマス：自動無人化、シェアード：共助共有、エレクトリック：電動化排ガスゼロ、CASEシステムにおける準静止（準天頂）通信測位観測衛星ビジネス拡充期待。

ユースケース１：準天頂衛星を活用した除雪車運転支援システム, https://www.e-nexco.co.jp/pressroom/data_room/regular_mtg/pdfs/h29/1025/011.pdf

ユースケース２：高齢化団地に快適な足ＥＶバス, https://www.kahoku.co.jp/tohokunews/201905/20190530_12031.html

弧状列島，世界化，２０２０年の自動運転／ADAS（先進運転支援システム）

ベタなトピックではあるが、やはり自動運転とADAS（先進運転支援システム）も注目技術としては外せない。

　ここ何年か、ほとんど“モーターショー”のようになりつつあるCES 2020でも、自動運転関連のニュースが多数発表された。

トヨタが静岡県に建設すると発表したコネクテッドシティーの実験都市「Woven City（ウーブン・シティ）」や、

ソニーの自動運転の試作車「VISION-S」など、日本企業も話題をさらった。他にも、Robert Boschの「バーチャルサンバイザー」や、

Velodyne Lidarの名刺サイズの新型LiDAR、

Valeoの自動運転の電動配送ドロイドなど、「やっぱりCESって面白い」と思うデモや製品発表が多かった。

半導体分野で注目しておきたいのは、自動車、とりわけ車載インフォテインメントの分野に半導体を提供するメーカーの“勢力図”である。

この分野には、スマートフォンのアプリケーションプロセッサのトップメーカーであるQualcommやMediaTekなどが本格的に参入している。

スマートフォンという大規模な市場向けに量産されてきたチップは技術も価格もこなれており、自動運転／ADASでコストを抑えたい自動車メーカーにとっては魅力的だろう。車載半導体の“新旧”サプライヤーの勢力図がどうなるのか、2020年も注視していきたい。

https://eetimes.jp/ee/articles/2001/31/news001_4.html

弧状列島，世界化，２０２０年のディスプレイ

2020年01月30日 07時30分 公開 、[村尾麻悠子，EE Times Japan]
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まず注目したいのがマイクロLEDディスプレイである。次世代ディスプレイの有力候補ともいわれる。高コントラスト比、高輝度、高速応用、長寿命が特長だが、生産コストが高いという課題もある。

国内ではソニー、シャープ、京セラ、ジャパンディスプレイ（JDI）などが開発している。

京セラは2019年10月に開催された「CEATEC 2019」に、約200ppi（ピクセル/インチ）の画素密度を持つ1.8型のマイクロLEDディスプレイを展示した。JDIは2019年11月に、265ppiの1.6型マイクロLEDディスプレイを公開。3000cd/m2の高輝度を実現している。

 また、2019年は、産業技術総合研究所（産総研）と東北大学が、低い電流密度でも高い発光効率を維持できるGaNマイクロLEDを発表したり、

フランスの研究機関LetiがCMOSプロセスでマイクロLEDディスプレイを製造する技術を発表したりと、マイクロLED／マイクロLEDディスプレイ関連の研究成果の発表も多かった。

　2020年も、年明けすぐに米国ネバダ州ラスベガスで開催された「CES 2020」（2020年1月7～10日）で、

LG Electronicsが145型の超大型マイクロLEDディスプレイを展示した。

2020年にはSamsung ElectronicsがマイクロLEDディスプレイの量産を開始するとみられている。

　その他、フレキシブルディスプレイや有機ELディスプレイ、量子ドットディスプレイの開発も進むだろう。

https://eetimes.jp/ee/articles/2001/31/news001_3.html

弧状列島，世界化，2020年のSCM（Storage Class Memory）

2020年01月30日 07時30分 公開 、[村尾麻悠子，EE Times Japan]
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メモリ技術では、特にSCM（Storage Class Memory）の動向に注目したい。2019年は、

Micron Technologyが、Intelと共同開発したSCMに相当するメモリ技術「3D XPoint」をベースにした製品をようやく発表した。

キオクシアも「XL-FLASH」を開発し、サンプル出荷を開始すると発表している。2020年には量産を開始する見込みだ。3D XPoint技術をMicronよりも先に製品化し、「Optane」ブランドで展開している

Intelは、3D XPointを搭載したメモリモジュール「Optane DC Persistent Memory」の第2世代品「Barlow Pass」（開発コード名）を、2020年にデータセンター向けに投入する予定である。

　2019年は大幅な減速に苦しんだメモリ市場だが、2020年の半導体市場予測では最も高い成長率を記録すると予測されている。

IC Insightが2019年12月に発表した予測では、NAND型フラッシュメモリ市場は前年比で19％増、DRAM市場は同12％増になるという。

https://eetimes.jp/ee/articles/2001/31/news001_3.html

弧状列島，世界化，２０２０年の全固体電池、2035年には世界市場2兆6772億円、

＜固定型発電蓄電装置＝太陽光発電・蓄電池、水力発電・蓄電池＝、移動型発電蓄電装置＝電気自動車・蓄電池＝の自給率１２０％、海外輸出比率２０％、国家財政黒字化寄与、福祉予算増大、消費税軽減、貧富格差解消、エネルギー安全保障自立自由民主主義日本の成長継続＞

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2020年01月30日 07時30分 公開 [村尾麻悠子，EE Times Japan]　

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2019年、リチウムイオン電池を開発した旭化成名誉フェローで名城大学教授の吉野彰氏がノーベル化学賞を受賞し、日本は祝福モードに包まれた。電池の分野で大きな注目を集めているのが全固体電池（全固体型リチウム二次電池）だ。

富士経済は2019年10月、同分野の世界市場が、2018年の24億円から2035年には2兆6772億円になるとする予測を発表した。

全固体電池の最も重要な用途の一つはEV（電気自動車）だ。富士経済は2020年代前半にも全固体電池が電動車（xEV）に搭載されると予測している。

 固体電池は課題も山積しているが、2019年は重要な発表が相次いだ。

トヨタ自動車とパナソニックが、全固体電池を含めEV用電池の研究開発を行う新会社を設立することを発表。

村田製作所は電池容量が最大25mAhと業界最高レベルの全固体電池を開発したと発表した。

マクセルは硫化物系の固体電解質を用いたコイン形全固体電池のサンプル出荷を開始。

太陽誘電は2021年度中にも全固体電池の量産を開始すると発表している。その他、英Ilika Technologiesが医療用向けにミリメートル単位まで小型化できる全固体電池を開発したと発表した。 

日本は全固体電池の研究開発を産学官連携で、急ピッチで進めている。NEDO（研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構）は2018～2022年度の5年間にわたり、約100億円を投じるプロジェクトを開始している。研究委託先として、自動車メーカー、電子部品メーカー、化学／材料メーカー、大学や研究機関などが名を連ねている。 

https://eetimes.jp/ee/articles/2001/31/news001_3.html