御柱祭、諏訪へ

（御柱祭・木落とし）

4月9日（土）久しぶりの東京での休日だったが、
誘われて急きょ下諏訪の御柱祭り見物に出かけた。
朝7：00新宿発のスーパーあずさ１号でN氏一家に同行した。


（車窓から・・・遠くに甲斐駒ケ岳）

下諏訪の御柱は、角（つの）のない大丸太だが、
山出しの「木落し」の坂は、上諏訪より急傾斜で、
毎回死者もでるほど激しいものということだ。
下諏訪駅から徒歩で「木落し」の現場へ約1時間。
用意していただいた入場券で、
坂の向かい側の河原に陣をとった。
観覧席は満員（写真）


仮設舞台では、祭りの解説や踊りが披露され、
約２時間余り待ちながら、本番を迎えたのは２時頃。


柱の先端から二手に長い綱を何百人もが引き、
高い坂の上に柱を引きずり、
木遣りの謡いに合わせて、気合いが入ってくるのがわかる。
柱の先頭に立つ人は、そこで死の危険とも向き合い、
それを乗り越えて神との遭遇をめざすのだろう。


２時半過ぎ、傾斜40度はあるだろう急坂への降下は一瞬だった。

５～６人が最後まで御柱に乗ったまま
坂の下まで滑り落ちたが、
落下点に向けて、人々が群がり
御柱に馬乗りになろうと人だかりができた。


その後、向こう岸の木落としの坂の上まで行って、
坂を見下ろしたが、怖ろしい傾斜だった。

そのまま、独りで送迎バス乗り場へ移動し
下諏訪駅で、17：19のSあずさ臨時号で新宿へ帰った。

（ＪＲ下諏訪駅）

4月14日（木）千駄ヶ谷方面での会議で急きょ発言
帰りに立ち寄った居酒屋は、
１９６４年（東京オリンピックの年）
から営業しているという店だった。

4月15日（金）夕方から新宿西口で、
ＴＰＰ批准に反対する宣伝行動に参加。そのまま帰宅

戦争法は廃止！消費税再増税中止！

3月29日（火）は、戦争法廃止の国会前行動
総がかり行動実行員会が呼びかけたものだが、
この日は戦争法（安保法制）の施行直前でもあり、
正門前を中心に37000人が集まった。

4月1日（金）は、
消費税ができて２７年を期しての
「増税反対」宣伝行動に参加（新宿駅西口）

4月2日（土）は、西宮に帰宅。
身重になったＳ穂嬢に様子を聞き、
車で送っていった。


（夙川の桜）

4月8日までは、連日会議の連続だった。

結婚式で麻布十番へ

（国際文化会館庭園）

3月12日（土）午後から姪のＭ子嬢の結婚式で
地下鉄・麻布十番というところに初めて降り立った。
女房殿も西宮から日帰りで参加。
六本木にある国際文化会館という由緒ある建物で行われた。
なんでも旧三菱財閥の総師であった
岩崎小弥太氏の邸宅跡であるそうだ。
立派な庭園が残っている。
その庭園も活用した披露宴もスマートな演出であった。
花嫁の父である我が兄の緊張した様子が
幸せな時を感じさせてくれた。
私にとっては久しぶりに
４兄弟が全員夫婦そろって集まれた
こともささやかな喜びであった。

還暦にいたり、やっとゴールド免許証

（京都・将軍塚）
3月4日（金）の夜西宮に帰宅し、翌５日に家族が京都に全員集合。
私の還暦を祝ってくれた。
その合間をぬって将軍塚へ行ってみたが、
到着が午後４時半を回っていたので、
お目当ての「青龍殿の大舞台」にはたどり着けなかった。


（試験場に咲いていた水仙）
3月6日（日）は運転免許証の更新で伊丹の「試験場」へ。
この間、運転の機会が減ったこともあり、
約30分講習でゴールド免許取得となった。
講習は「自転車問題」が中心。


（ＪＲ伊丹駅前・有岡城址）
講習後、ＪＲ伊丹駅前にある有岡城跡をぐるっとまわってみた。
戦国時代織田信長を裏切ったと言われる荒木村重の居城だったそうだ。
今は小規模な石垣だけだが、
当時は猪名川の西岸一帯を惣構で囲った先進的な城だったようで、
約10か月の篭城に耐えたそうだ。


（夙川歩道）

なぜ「軽減税率」は経済を壊すのか

〈２月２９日　国会議事堂〉

2月29日（月）衆議院の財政金融委員会で、
消費税の「軽減税率」導入に際しての意見集約質疑が行われ、
そこに全商連の太田副会長が出席、陳述することになった。
一昨年の参議院経済産業員会と同様、委員会室で陪席した。
「軽減税率」は、食料品（外食除く）と日刊の新聞だけは、
税率が10％になっても８％のまま据え置くというものだが、
現状より負担が軽くなるものではない。
多くの人が「軽減」という言葉と「○減税○」という
言葉に騙されているとしか思えない。

《論旨》
①８％で２年間たったが、
日本経済は明らかにそのために「不況」局面であり、
その最大の問題が需要不振・消費低迷、
その原因として国民所得の減少にあるなかで、
まず10％への引き上げそのものが無謀な企てであること。
②その中で税率据え置きに過ぎない「軽減税率」で
生活支出が軽減されるという幻想が振りまかれ、
10％増税ができるという誤解を与えている。
③現実的には、「軽減」があるという前提ができれば、
今後10％では済まない更なる引き上げへの布石になってしまう。
④さらには、納税義務者である事業者は、
消費税分を転嫁できないという直接的負担とともに、
８％と10％という複数税率を同時に処理するという
多大な事務負担（無償）もこうむる。
⑤複数税率の行く先には、
事業者が「インボイス」という商取引のすべてに
「税額票」を発行することになる制度が用意されているが、
この事務負担と税額票が発行できない事業者
＝免税業者（年間売上が1000万円未満の小規模事業）は、
取引先が必要とする「税額票」を用意できないため、
取引から排除される。
すなわち、小規模な事業者が営業を続けられなくなり、
廃業が増加し、地域の経済全体を衰退させる。
こうした議論が提起された。

当日は、「消費税は５％に戻すべき」との意見を
開陳した陳述人（三菱ＵＦＪリサーチ＆コンサルティングの片岡氏）もいたが、
自公与党には、こうした重大な問題提起は届かなかった。
その後３月２９日法案は予算関連法として成立してしまった。
しかし、現実は必ず我々が指摘したとおりになるであろう

3月2日（水）は朝から国会内で行動、
午後は中央社会保障推進協議会としての厚生労働省交渉に参加した

〈写真↑　国会前行動で訴え３月２日〉