不審者がいやがる防犯カメラ

マンション・工場の防犯カメラ検討は、まずこのブログを見てから。小回りきく、手厚いサポートが自慢。

山中からの盗撮?

2022年10月24日 | 事件から学ぶ


ちょっと変わった盗撮事件の犯人が捕まりました。
温泉旅館やスーパー銭湯などの盗撮やのぞきの事件は普通は男湯から女湯をのぞく
とか、従業員しか入れない場所に忍び込んで覗く、隠しカメラを設置するなど
です。
今回は露天風呂の外の山中から望遠レンズを使って動画や静止画を撮影して
いた犯人が捕まりました。





犯人は組織的に盗撮をしているグループを形成しており、北海道から兵庫県
まで全国各地の露天風呂で活動していてインターネットサイトにアップして
いたようです。

露天風呂での組織的盗撮事件 wikipedia



関連するブログ
男が男湯を盗撮?


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メンテナンス、清掃・保守契約も大事です

2022年10月22日 | 故障とメンテナンス


以前のブログ 防犯カメラやデジタルビデオレコーダーの耐用年数 で、
ビデオレコーダーは、数年に1度位の頻度でハードディスクの交換が
必要で、予算化した方がよいと記しました。

カメラの方は、業務用の普通の製品を導入する場合はあまり壊れる
ことは少ないですが、年に1回位は清掃した方がよいです。



清掃とはカメラの外側をやわらかい布等で拭くという作業です。カメラの
レンズの外側や屋外のハウジングのガラスに水あかや埃が付着するからです。
屋外駐車場、資材置場や工場では埃の付着はもちろんですがクモの巣も
できてしまいます。クモが好きな場所は数ヶ月に1度位もガラスを拭かなければ
ならない場合もあります。
また、ピントも少しずれることがありますので調節が必要です。

以前、伺ったある企業で実際にあった話です。
「導入してから7~8年経過している、最近カメラの映りが悪くなったので
交換を検討したい」との相談を受けました。

全然、カメラの清掃もしてないとのことだったので、まずハウジングのガラスを
拭いてみてくださいとアドバイスしました。

清掃したら映りが悪かったのはハウジングのガラスが汚れていたせいで、
カメラには問題はありませんでした。
当社としては防犯カメラ代替の商談がなくなってしまいました(泣)。


下の写真はあるマンションの防犯カメラです。カメラ本体はハウジングに
入っています。
左側の写真がハウジングの清掃前です。右の写真は清掃してカメラの取付け
場所を少し移動させました。ピカピカになりました。




当社のお客様の中には、2年に1度のビデオレコーダーのハードディスクの
交換と1年毎のカメラの清掃をセットで保守契約されている管理組合様も
あります。導入時には保守の見積りも取って予算化しましょう。

特に未舗装の敷地内の屋外防犯カメラは、土ぼこりが舞います。
半年位でハウジング(防犯カメラを雨風から守るケース)のガラスが汚れて
しまいます。


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海辺のカメラは錆に注意してください




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日本郵政グループが防犯・監視カメラの撤去に32億円使う

2022年10月17日 | 防犯カメラがからむ報道


日本郵政グループが防犯・監視カメラを撤去するとのことです。
皆様からお預かりした貯金や信書の防犯レベルが低下するのではないでしょうか。

 

職員の士気が低下するから、これが撤去の理由らしいです。

 

 


一般の企業の事務所にも防犯カメラがある時代、先日、訪問した企業の事務所で
防犯カメラの真下でお仕事されている方に気にならないか、と聞きましたが、「もう、
慣れました。別に悪いことしている訳ではないので」と、おっしゃっていました。

また、工場内に防犯カメラを設置頂いた企業の社長は、「工場の屋外で作業している
従業員も防犯カメラの映像に映るので、不公平感をなくすために事務所にも取り付ける」
と言っていました。

民間金融機関では、店舗や事務所を問わず防犯・監視カメラが取り付けられている
現在、日本郵政グループ全体の防犯レベルの低下につながる事態と思います。 


参考の報道 2010/01/06 19:53   【共同通信
「郵便局、10年以上勤務は異動 横領相次ぎ再発防止策」

以下、記事全文です。

日本郵政グループの郵便局会社やゆうちょ銀行などで多額の横領や詐欺の疑いが
発覚した問題で、郵便局会社などは6日、業務改善計画を総務省や金融庁に提出した。
同じ郵便局に10年以上勤務する社員を異動させるなどの再発防止策が柱。
職場でのなれ合いをなくし、不祥事が起きないようにする。

異動が長期間ない郵便局長に約1カ月の研修を受けさせ、研修期間中に他の社員が
局長の業務を受け持つことで、不正が発覚しやすい仕組みをつくる。

郵便局会社などは経営責任を明確にするため、役員の報酬を返上する方針だ。

郵便局会社などによると、横領や詐欺の疑いがある問題は計4件で、被害額は合計で
計約14億8千万円に上った。郵便局長が関与していたケースもあった。


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2022年10月
現在は高性能の防犯カメラを順次導入しているようです。
2022年9月30日 金曜日 日本郵政株式会社 社長会見の内容

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