株価予想日記#344

おはよう御座います。

当ブログは、日々のニュース・バルチック海運指数・SKEW指数・VIX指数をもとに、東証１部(1482:米債ヘッジ・1552:VIX短期・1679:NYダウ・2561:日本国債)…の始値を予想するブログです。

---

＜今日の私的材料＞

• 昨日12/1のMXストックボイスのコーナー：バロンズ川田さん「”金融危機が来年来る”という煽りを真に受けるな。米の大下落は5年に1回。なかなか下がらないマーケットの則」

…米：オミクロン感染者初確認でのNYは、ジェットコースター相場。

「米10年債利回りー日本10年債利回り＝3％」という則もあり。も、現況では日銀のゼロ金利政策により政策金利がコントロールされているので、「0％以下(マイナス)にはならない日本経済」。

強くない(むしろG7の中でワースト1位の弱さ)のにマイナスとはならないマジックだが、それは実体経済とはかなり乖離しているので慢心しないほうが良い、とも(28000近辺となっている株価に胡坐をかいて油断していると危険！)。

…今朝の日経モーニングプラスでは「今の日本株買いは企業。自社株買いとM&Aで。原資100兆円持ちな今の日本企業。→株主還元に伴い、自社株も今後増えてくると見られる」と。

「2022年3月末には28000～30000円」とUBS(下値27000円(割り込んでも外資M&A・ToBに備えている一面もある？)、26000円は固いとも)。

＄円は、米2年債利回りとの連動性が高い今。逆に”来年利上げ”で経済鈍化、と見ての米10年債利回り低下(買われている)。

政策金利と連動している2年債利回りは急騰中。0.565％(↑0.041)。

12月FOMCで加速を確定したいパウエル。も、オミクロンにより消化不良なマーケット。

…米マーケットでHY債(ジャンク債)が大幅下落中。パウエル議長の「インフレ一時的」を撤回した11/26＆オミクロンの日から更に売り込まれている。

不適格債券投資ブームに転機の可能性が高まっています。去年9月以来の悪いパフォーマンスだった11月。「資金流出は続くと見られる」ととしまさん。

…今日のOPECプラス会合。増産凍結よりも減産強化をすると見られている。

追加の減産に踏み込む可能性がある、と国際ビジネスコンサルタントの高井裕之さん(原油価マイナスのトラウマから)。

＆”60＄割り込む”は「違和感はない」とも。3200万/5000万バレルは石油企業の貸与(スワップ)なバイデンの戦略備蓄放出。

ロシアの売り渋り・中国の大量購入(買い占め)により、天然ガスは今後ますます上昇すると見られる。→∴原油上昇。(石炭はCo2 排出が凄いので、仕方なく原油へシフトすることとなる)

「”脱炭素”で石炭・原油を扱う企業が減っていくのが非常に懸念材料」とも。→∴ボラが上がってくると見られている。→ガス上昇・原油上昇で、光熱費は間違いなく上昇する(インフレへと)。

…英MI6長官。ウクライナ国境・中国etc. について、「世界はこれまで以上に危機に満ちている」(対中国が最優先課題。＆ロシアやテロ組織の存在も)と。

独メルケル首相の引退は、

1. 1. 1. 1. 1. 1. ポーランドの「EUから離脱するぞ」と揺さぶり作戦(資金得たい)
               2. ベラルーシ vs ポーランドの国境移民問題(ベラルーシ＆ロシアの”人間の盾”嫌がらせ作戦)
               3. ロシア vs ウクライナ(直近で緊迫している今)

…時事ドットコム。「ウクライナ侵略なら代償」とロシアに制裁の警告をしたNATO。

• • • • • ウクライナ：NATO加盟を求めている今(現況、ロシアによる侵略危機が迫っているので)
        • プーチン「ウクライナのNATO加盟断固拒否が、交渉の条件」

⇑これらの”EUの苦悩”をメルケル後に誰がまとめていくのか、非常に懸念。(＆今夜のEU経済指標も、インフレ上昇確認されれば景色の変化へと)

プーチン「ロシアは＄決済の取引削減を余儀なくされている」「暗号通貨には高いリスクがある」「ルーブルのボラを下げなければならない」

• NYホリコさん。

…オミクロンに対しマーケットは神経質・過剰反応。高値・安値の間が大きすぎる(一瞬で飛んでしまう)。ジェットコースター相場。

→投資家はどう反応して良いのか分からない今。

…年末は、少し複雑な需給テクニカル因で上昇となると見られている。

→年末に「最後の一勝負に出てくる」(来年増税に対する節税目的で)

…不安要素。

①増税案が決まっていないことが原因の、今の混乱。

→オプションの売り手が困っている今。

→10年債利回り低下なのに、ナスダックの暴落。

→バイデンの巨額政策を賄うための資金の出所(増税)の、”増税案”が未だ固まっていない事をマーケットに見透かされていることが因。

→「増税案は来年からになりそうだ」とマーケットは踏んで(キャピタルゲイン課税の増税)、「今年中に売った方が良い」となり、11月からのナスダック売りとなった(米の法律で、株式を売った後30日以内は買戻しができないというものがあるので)。∴資金がSP500へと(パウエル人事材料で9月以降上昇)。

→「11月に売って、12/23.24以降で買い戻す(∴年末のナス上昇と見られる)」

• • • • • • ヘッジファンドの持ち株比率が下がっているので、必ず買い戻すと見ているホリコさん。
          • この「12月末での取得価格」が来年のキャピタルゲイン増税の対象となるが、節税のためにはこの方法が最善だった。

②テーパーを早く終わらせたいパウエル議長(金融危機リスクを早く低下させたい)。

→も、マーケットは「それは間違っているぞ」「デフレで帰ってくるぞ」と意を反している。

「デフレとなって、ブーメランで金融危機が返ってくるぞ」とパウエルに反意を示しているマーケットの総意が、今の米10年・30年債利回りの低下＆米2年・10年スプレッドの縮小。

∴「(デフレが来るから)やってはいけないのに本当にやるの？」な債券市場。

「ここから数週間が買い時。特に1月は買い場になると見ている」とも。

③マイクロソフト。

---

よろしくお願いいたします。