♯1421 Make America Great Again

　前回の大統領選キャンペーンにおけるトランプ米大統領のスローガンは、「偉大なアメリカを取り戻す（Make America Great Again）」というものでした。

　この言葉自体は1980年の大統領選挙においてロナルド・レーガンが使用したのが最初で、当時、高い失業率とインフレーションにより深刻な経済状況に悩まされていた米国を奮い立たせるために使われたコピーだったということです。

　トランプ候補は2016年の大統領選挙の活動のために、（なんと）この言葉を商標出願し、選挙運動の初期にこのコピーを記したキャップをかぶることで世に広めたという経緯があります。

　当然その背景には、アメリカはいつまでも「グレート」な存在でなくてはならないという懐古的なロマンティシズムがあり、「America as No.1」を体現する存在としてのノスタルジーに負うところが大きいということでしょう。

　一方、（裏を返せば）「強いアメリカを取り戻す」というスローガンは、「アメリカは弱い」という認識に基づいているとの意見も聞かれます。実際に、その後の選挙でトランプ大統領が選ばれたこと自体、多くのアメリカ国民が没落するアメリカへの不安を抱いているということの証左だとも考えられます。

　思えばトランプ大統領の登場そのものが、東西冷戦の終結以来、世界に君臨する唯一の超大国としてこの世の春を謳歌してきたアメリカの衰退の兆候を象徴しているのかもしれません。

　氏の行動原理である「アメリカ・ファースト」というシンプルなワン・イシューこそが「理屈ではなく力が全て」という幻想に裏打ちされたものであり、尊敬されない力に依拠することすら厭わないその態度こそがアメリカの苦悩を滲ませていると見ることもできます。

　そうした中、5月10日の英紙フィナンシャル・タイムズでは、チーフ・ポリティカル・コメンテーターのフィリップ・スティーブンズ氏が、「米単独行動主義　苦痛の叫び」と題する興味深い論考記事を掲載しています。

　「覇権国にとって、自国の優位が揺らぐのを見ることほどつらいものはない」と、この論考の冒頭にスティーブンス氏は記しています。

　氏によれば、トランプ米大統領の怒りに満ちた単独行動主義は、中国との貿易戦争であれキューバへの制裁であれ、強い米国を示そうとするものと映り、その攻撃的なツイッターへの投稿は、美化された過去を取り戻したいという苦痛の叫びにも聞こえるということです。

　今、トランプ氏は、好戦的な外交政策によって米国が思い通りにふるまえると世界に誇示しようとしているとスティーブンス氏は言います。

　米国ほどの力を持たない国が多くの国際ルールに従わざるをえない中、米国は多国間のいざこざや第2次大戦後につくられたカネのかかる同盟関係にわずらわされず、独自に行動できることを米国の有権者に示し（溜飲を下げさせ）たいのだということです。

　覇権国としての地位を失いつつある米国だが、少なくとも現在も経済的、技術的、軍事的に傑出したグローバルパワーであり続けている。米ドルが基軸通貨として各国間の決済に用いられ、米国は経済的な強制力を行使できる特殊な立場にあると、氏は改めて指摘しています。

　しかし、米国がかつて西部開拓による領土拡大を正当化した「マニフェスト・デスティニー（明白な使命）」は、現在では中国が独自に解釈して世界で勢力拡大を図っている。唯一の超大国としての米国の地位が侵食されるにつれ、彼の国に絶対的な忠誠を誓う国は日本くらいのものとなり、その数は明らかに減っているということです。

　しかし、そうした厳しい現実に対し、米国はまだ心理的な切り替えができていないというのが、この論考におけるスティーブンス氏の認識です。

　トランプ氏が思いをはせるのは、戦後数十年間にわたって続いた米国の国益が驚くほどルールに基づいた国際秩序と合致していた時代だと氏は言います。

　自由主義的な世界秩序を基盤とする国際機関をつくり上げ、そうすることで自らの繁栄と安全保障を強化したその時代、「米国にとって良いことはゼネラル・モーターズにも良く、逆もまた真なり」という格言は基本的に的を射ており、米国が欧州や東アジア、中東で和平を推進したのも自国の利益のためだったということです。

　そこで、今のトランプ氏の政治手法の手がかりになるのは、常とう句である「メーク・アメリカ・グレート・アゲイン（米国を再び偉大な国に）」の「アゲイン」だと、スティーブンス氏は指摘しています。

　経済力を自動車販売台数で評価し、貿易と関税を同一視し、反抗的なイランには米中央情報局（CIA）がクーデターに関与した時代と同じ扱いをしている。まず過去の栄光を理想化し、各地の大衆迎合主義者のお気に召すよう恐怖心をかき立てれば、（あら不思議）古き良き愛国主義、つまりトランプ氏の外交政策の出来上がりだということです。

　一方、トランプ氏の前任に当たるオバマ大統領が不運だったのは、こうした世界のパワーバランスの変化に伴い、米国の利益がどんな影響を受けるか、他の人たちよりも早い段階から理解していたことではないかと氏はこの論考に綴っています。

　米国がもはや単独で行動できないなら、同盟国を活用することが最も国益にかなう。もし世界のルールを変える必要があるなら、米国が様々な国に呼びかけて共に議論して新しい秩序を築いていく。

　オバマ氏はそうした正しい解決策を導き出していたが、それが故に気の毒にも外交面では「及び腰だ」「弱腰だ」と酷評されたというのが、オバマ前大統領の外交政策に対するスティーブンス氏の評価です。

　一方のトランプ大統領は、もし国際秩序が米国の国益にならないなら解体してしまえという姿勢に徹している。その芝居がかった駆け引きからも強硬な対応ぶりが見て取れるが、問題はそれが機能していないところにあると氏はここで指摘しています。

　米国は環太平洋経済連携協定（TPP）など多国間貿易協定から離脱したことで大きな損失を被り、北朝鮮の金正恩委員長は核保有国として事実上の承認を得た。

　イランは米国の経済制裁で痛みを感じているかもしれないが、今後、同国内で反米保守の強硬派が勢いづく可能性は高い。ロシアのプーチン大統領は何のおとがめも受けずにシリアやベネズエラで影響力を強めている。トランプ氏が温暖化対策の国際枠組み「パリ協定」から離脱したことで、中国の習近平（シー・ジンピン）国家主席は倫理的に優位に立った。


　こうした（トランプ大統領の）就任以来の実績を見ても、トランプ氏の手法が功を奏していないことは歴然だということです。

　さらに米国は、日本や韓国、北大西洋条約機構（NATO）に加盟する欧州各国など同盟国からの信頼も損なっているとスティーブンス氏は指摘しています。現在（NATO加盟国などの）同盟国の政策に共通しているのは、「トランプ大統領の任期が終わるのをただじっと待つのが得策」という態度だが、それはおそらく間違いだというのがこの論考における氏の見解です。

　トランプ氏以外にも（米国自身が主導的役割を果たしてきた）これまでの国際秩序に幻滅を感じている米国人は多いと氏はしています。なので、例えトランプ氏がいなくなっても、第2、第3のトランプは必ず現れてくるということでしょう。

　しかしその一方で、こうしたアメリカ一国主義者が米国の国益を声高に叫ぶほど、世界は聞く耳を持たなくなっているのも事実です。

　実力や影響力を残したまま、（最大の財産であった）国際的な「尊敬」を失っていくアメリカ。世界協調の中でのwin-winの関係を冷静に判断できる、本当の意味でのリアリストのリーダーの登場をこれからのアメリカという国に期待するのは、（果たして）本当に難しいことなのでしょうか。