米国大統領選挙は未だ終わっていない・・マスコミの嘘報道

　前回の「米国大統領選挙は未だ終わっていない」を書いて後に、筆者の頭の動きが極端に悪くなり、全く書けなくなり、書きたいことは多々あるが、書けないという状態が、今日まで続いていた。「これではいけない」と考えて無理に次の一文を書いたものである。したがって、少し品質が落ちているであろう。

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　12月15日、テレビ等の報道では、米国大統領選挙は、「バイデンに確定した」と報じている。しかし、これは大嘘である。今回の米国大統領選挙は、不正選挙が明らかになりつつあり、その証拠も次々と明らかにされている。したがって、不正選挙の結果で当選した選挙人がいくら多くても「確定していない」のである。確定は来年1月20日であるが、不正の証拠次第では、これも延期される可能性もある。

　選挙の不正では、投票集計機ドミニオンがドイツ・フランクフルトから、また、中共から不正にコントロールされていたことが判明しているとのことである。この機械の押収では、CIAの一部のバイデン派と米軍との間で銃撃戦となり、死傷者が出たとのことである。さらに、カナダ、セルビアからもアクセスがあったことも判明しているとのことである。

　そして、ドイツで押収したドミニオンの機械を調べたところ、トランプ票は25％少なく、バイデン票は25％を多くする操作が行われるようになっていたとのことである。

さらに、激戦州の郵便投票では、有権者として、実在しない人の票、すなわち、既に亡くなっている人、未成年者、引っ越しをした人、架空の人、不法移民等の票が投じられていたとのことである。これらの多くは偽造された投票用紙である。投票用紙を買ったという話もあるが、多くは中共で偽造された投票用紙であるとされている。

　また、集計所では、集計員、監視員等の係員を帰らせた後に、数人が残り、そして、机の下から大きな箱を引っ張り出し、偽の投票用紙を集計機にかけていた。これは、防犯カメラに写っていたものである。その場面はインターネットで公開されていて、その場面を見ることができる。

　そして、トランプ大統領が繰り出す訴訟の中で、差し押さえを、一度、裁判所が認めたものを僅か20分後に「認めない」と判断を翻すという、不可思議なことも起こっている。恐らくは、裁判官に対する「脅迫があった」のであろうと言われている。そして、トランプ応援集会では、民主党支持者による傷害・暴行事件なども発生している。民主党・バイデン派の背後には極左暴力集団が加担しているのであろう。

　そして、肝心なことは、この米国大統領選挙は中共が裏で操っていて、不正のための郵便投票をやりやすくするために、まず、武漢ウイルス（中共ウイルスとかCOVIT-19）を拡散させたのである。まさに超限戦である。そして、投票用紙を偽造して偽投票を行い、発覚しないように、民主党だけでなく、激戦州の知事らをハニートラップや賄賂で引き込み、また、脅迫などにより裁判官を萎縮させて、トランプの法的闘争を阻止している。これらは、極左テロ組織であるATNTIFAがバイデン派と共に活動しているとのことである。

　中共は、トランプ大統領を落選させる目的で、ウイルス攻撃という超限戦を仕掛け、米国で多くの死亡者を出して混乱状態にした。これについて、トランプ大統領は、中共が米国に対して「先制攻撃をした」として、中共高官の資産凍結、中共・共産党員のビザを10年から1ヶ月に短縮して、米国から追い出している。加えて、武力戦争も辞さないとの覚悟と伝えられている。噂では2月に戦争などということも流れているが・・・。なお、中共の習近平は、トランプ大統領が当選した場合には、米国との武力戦争を公言しているとのことである。

　なお、中共が米国大統領選挙に介入したのは、今回だけなく、前回もしていたとのことである。ところが、マスコミが協力して「風」を作った ヒラリー・クリントン の票が予想外に少なく、トランプが当選してしまった。このとき、トランプ大統領は、既に、この工作に気づいていて、大統領就任後から、このような選挙干渉に対処するための法律を次々と用意していたとのことである。なお、今回の不正に関与しているのは、オバマ元大統領、ヒラリーも同様とのことである。

　今後、トランプ大統領は、バイデン派・民主党の悪事に対して、国家反逆罪・反乱法を発令して解明し、軍事法廷で裁くことになるであろう。その途中で、場合によっては戒厳令を宣言する可能性すらあると言われている。米国は、今や、中共に汚染された輩が、米国政府・国家を乗っ取ろうとしているのであり、内戦状態にある。

　なお、来年1月20日に新大統領の就任式が予定されているが、数々の不正が明らかになっているため、この日には「就任式は行えない可能性も高い」と言われている。なお、このように大統領就任式が延期された前例は「ある」とのことである。

　なお、大統領候補バイデンの息子であるハンターバイデンは、中共から1000億円もの賄賂を受け取っている他、小児性愛などの疑惑もある。中共からの賄賂については、大統領候補のバイデンも当然に関与しているであろう。これが事実であれば、いままでにしていたことと照らし合わせれば、これだけでも国家反逆罪に相当するであろう。これについては、米国・司法省もやっとのことで動き始めたとのことで、既にハンターバイデンに対して事情聴取・取り調べが開始されているとの報道もある。なお、司法省は、当てにならないとの話もあるが・・・。そして、裁判官も極めて政治的な判決をするとのことで、当てにならないとのことである。

　このように今回の米国大統領選挙は、中共が、中共にとっての操り人形としてバイデンを使い、裏で糸を引いていたが、バイデン票が予想を遙かに下回っていたため、自然な形で得票を誤魔化すことかできず、慌てて、偽造投票を大量に投入したために、余りに不自然な票数となり、発覚してものであると言われている。すなわち、投票率が余りに高すぎることと、突然にトランプ票が減少してバイデン票が増えるなどの所謂「バイデンジャンプ」などの、あり得ないことが生じていた。さらには、投票率が100%を越えた地域・・それも100%を遙かに超えた地域があるとのことどである。これらは、州の公表資料からも判明するとのことである。

　マスコミは不正選挙に加担して、中共の米国支配、ひいては世界支配に協力したのであろう。なお、ツイッター、フェイスブック、YouTube等は、バイデンに肩入れしていて、バイデンにとって都合の悪い内容については削除やアカウント停止などのことをしている。まさにSNSの企業が言論統制をしているのである。また、米国のマスコミも左翼に乗っ取られていて、トランプ大統領の演説の中継を途中で打ち切ったりしている。これが開発途上国ではなく、米国であることに驚くものである。

　こうしてみると、日本の中にも、中共の手先としか理解できない政治家（や）が多数いる。しかし、日本ではトランプ大統領のような人物は選挙制度の仕組み上無理である。

　筆者としては、トランプ大統領となり、中共を殲滅してくれることと共に、日本の売国奴も炙り出してくれることを祈るばかりである。

　なお、このブログでは中共の悪、「悪鬼の如く」について何回も書いているが、中共は国家とは言えない。例えて言えば、規模の大きい暴力団・無法集団が地域を占拠しているだけである。しかし、それでも金儲けができれば、良いとして、このような悪の帝国・中共におもねる政治家（や）や経済人が多々いる。こいつらはゴミである。

　トランプ大統領は、この悪鬼の如くの中共を退治するために戦っている。しかし、何故か、日本のマスコミはトランプ大統領に「悪の印象」を持たせ、バイデンに「良い人」の印象を持たせようと世論を操作しているように感じる。不思議なことである。なお、断っておくが、筆者は所謂「トランプの熱烈な信者」ということではなく、日本にとって、中共に支配されるよりは、遥かにましという観点から期待して支持している。また、今回の大統領選挙の不正がもし、そのままとされると、世界は中共の支配下となる危険性が大であり、トランプ大統領は、世界が共産主義・独裁に支配されることを阻止しようとしているのであり、この点からはまさに正義を貫こうとしているものである。このような観点から、書いているものである。

【了】