『18世紀末のマルサスの人口論』
『人は幾何級数的に増加し、物は算術級数的にしか増加しない』とマルサスは勘違いしたのですが、『人口論』の間違いでは、夫婦2人で子供を4人生めば人口が2倍になる計算なのです。ところが、歴史的な事実は沢山生んでも成人になるのは矢張り2人程度なので人口は増えなかった。
マルサスの話は逆さまで、当時は沢山死ぬので沢山生む必要性があったのです。イワシが幾ら沢山卵を産んでも海がイワシに埋め尽くされることが無いように、幾ら人類が沢山子供を生んでも歴史人口学による社会的な人口は常に一定なのです。
人類がマルサスの人口論のように増えだしたのは医学が進歩した19世紀の先進国であり、20世紀からは後進国でも人口爆発が起きている。
しかし21世紀の日本などの先進諸国では例外なく逆に人口減少(少子高齢化)が進んでいます。
ですから今の後進国でも先進国並みに生活水準が上がれば人口爆発は止まります。
医学の進歩で人間が死ななくなったのに後進国では以前のままの『沢山生む』のままだから爆発的に増えているのです。
アメリカ人の進化生物学者ジャレド・ダイアモンドの『銃・病原菌・鉄』に依れば、病原菌と言うのは最強の兵器なのですね。エボラにも細菌兵器の悪いうわさがつきまといます。
この本では人口増で若者の1人目は親の後を継いで家に残れるが、余った2人目は外国に働きに出て、3人目は犯罪者か革命家になるとの説も唱えています。
『エボラ出血熱、なぜ大手製薬会社は治療薬開発に本腰を入れないのか?』
8月12日世界保健機関(WHO)は西アフリカで感染が拡大しているエボラ出血熱による死者が計1013人に達したと発表。
(去年までのエボラ出血熱患者総数は2000人で死亡者は1600人弱)ところが感染が拡大する中で、大手製薬会社は傍観している。専門家らによると、エボラ出血熱は、あまり裕福でない、比較的少数の人々がかかる病気であり、利益優先の企業にとってはそれほど大きな投資対効果が得られない、というのが主な理由らしい。
エボラ出血熱に感染した2人のアメリカ人患者に投与され効果があった『ZMapp』はFDA(食品医薬品局)の承認も受けていない実験薬である。
エボラウイルスの治療薬『ZMapp』は、何故か大手の製薬会社では無くてアメリカ陸軍による資金提供で小規模なバイオ企業が作成している。(カナダ公衆衛生庁も連係)
『ロシア、対エボラ出血熱ワクチン開発に乗り出す』
ロスポトレブナドゾル(ロシア連邦消費者監督庁)の国立ウィルス学・バイオテクノロジー研究センター「ヴェクトル」は対エボラ出血熱ワクチンの開発に取り組んでいる。火曜、同庁アンナ・ポポワ長官が記者団に述べた。ワクチンは現在臨床前試験の段階にあるという。The Voice of Russia(ロシアの声)8月 5日
『エボラウイルスは生物兵器の可能性!?』(SPA! ) 2014年8月7日
エボラ出血熱が西アフリカで猛威をふるい、過去最大規模の感染者が出ている。WHOによると、1日時点でギニア、シエラレオネ、リベリア、ナイジェリアで死者はすでに887人を超えたという。
また現地で治療にあたっていたアメリカ人医師3人がエボラ出血熱に感染し、1人が死亡。残る2人は治療のため米国に移送されたが、感染者が北米大陸に上陸するとのことで一時、アメリカはパニックに陥った。
日本をはじめ、世界中の国々がエボラ出血熱の水際作戦に全力を尽くしているなか、元Forbes太平洋支局長であるジャーナリストのベンジャミン・フルフォード氏は、「これは生物兵器による攻撃だ」と断言する。
「感染したアメリカ人医師は、移送されてすぐZMAPPという薬を投与され、奇跡的に症状が改善したと報じられました。アフリカでこれだけの人たちが苦しんでいるのに、明らかにおかしい。最初から、エボラ出血熱のパンデミックのために用意していたと見るべきです」
氏が生物兵器だとする根拠は、過去の事例にさかのぼる。
「新型インフルエンザ・SARS(重症急性呼吸器症候群)が日本や中国といった東アジア地域で脅威となったのはいまから12年ほど前です。それから10年経過した2012年に、今度は中東でSARSと同様の新型コロナウイルスによるMERS(中東呼吸器症候群)が登場し、依然として猛威を振るっている状況です」
MERSは死亡率が40~50%前後と非常に高く、さらに厄介なのは、初期症状がほとんど何もないまま、いきなり肺炎を発症することだという。
「実はこのMERSですが、最初に発見したエジプト人医師アリ・ムハンマド・ザキはなんとウイルス発見の功績者にもかかわらず発見後、新種ウイルスだと確認された直後、サウジ保健省が勤務する病院に圧力をかけ、解雇してしまったのです。サウジといえばイスラム教徒が集う聖地があります。この地を標的にして新種のウイルスをばらまいて流行らせることで、原油利権を握るロックフェラーなど欧米の闇の支配者たちが乗っ取ろうとしていた。しかし、その計画がザキ医師によって頓挫させられたために、サウジ保健省の内通者を使って圧力をかけ、解雇させたと私は考えています」
SARSやMERSのコロナウイルスなど、ウイルスによる病気は、闇の支配者が明らかに「脅迫」や「攻撃」などの目的によって、彼ら直系の研究施設で作られ、意図的に流出させられたものであるとはすでにさまざまな証拠で明らかになっている。それは例えばアメリカのフォート・デトリックこと米陸軍観戦医学研究所(USAMRIID)である。
「メガ・ファーマと総称される巨大製薬業界の一角を占めるメルク社がこの研究所設立に関与しており、第二次大戦後は旧日本軍の化学兵器研究で知られた731部隊の資料を奪取し、生物兵器や化学兵器の開発を極秘裏に進めていた研究所です。メルクの創業者、ジョージ・メルクがこの研究所設立に携わった背景には、彼がロックフェラー財団やGMのスローン一族とともに癌の研究を行っていたという事実がある。
つまり、闇の支配者直系の生物兵器研究機関なのです。911以降、アメリカが侵攻したアフガニスタンなど中央アジア地域に、彼らは極秘で生物兵器や化学兵器を研究・開発する研究所を建設していたと言われている。中東で流行しているMERS、そしてここ最近アフリカで増加しているエボラ出血熱などがここで培養された生物兵器である可能性は高い」
いくら利権のためとはいえ、闇の支配者たちは生物兵器を人間に使うことにためらいはないのか。
「彼らにとって中東や東アジアの有色人種は“人間”ではなく“ゴイム(奴隷)”に過ぎず、実験用のモルモット程度にしか考えていない節がある。その証拠に、2009年にアメリカの共和党シンクタンク『アメリカ新世紀プロジェクト(PNAC)』がまとめた論文で、『特定の遺伝子をターゲット出来る生物兵器戦争の進化した形態は、生物兵器戦争をテロの領域から便利な政治的なツールに転用できる』という主張がなされているのです。これは、選ばれた一族以外の“劣った人種”を間引く、闇の支配者の人口削減計画です」
このたび、フルフォード氏が上梓した『ファイナル・ウォー』では、インフルエンザやウイルスを使用した闇の支配者たちの「錬金術」について詳しく解説。また凋落著しいアメリカが日本に仕掛ける「最後の収奪計画」について警鐘を鳴らしている。不安定化する現代史の“裏面”を読み解くには絶好の書だ。
<取材・文/日刊SPA!取材班>
『エボラ出血熱より恐ろしい狂犬病』
ベンジャミン・フルフォードですが元Forbes太平洋支局長の経歴が示すように経済担当のジャーナリストであり、経済問題での造詣が深く記事の信憑性が高い。日本のバブル崩壊がヤクザリセッションであったと喝破するなど日本人記者が書かない『日本の真実』を暴いていた。
ただ『科学』には弱くて、9・11事件では純粋水爆とか3・11では地震兵器などの『ありえない超新兵器』を語るのでいっぺんに信用を落としている。今回の日刊SPA!記事ですが、『銃・病原菌・鉄』(ジャレド・ダイアモンド)が指摘するように細菌兵器自体は少しも新しくなく大昔から常用されていたのです。
エボラですが40年近く前の1970年代に最初の患者が発見されて以後10回程度爆発的に流行して1600人弱が死亡している。
最初にエボラが発見されるのは1976年なので38年前になる。ところがすべてのマスコミは何故か『30年ほど前』と誤って報道する(エボラに3年遅れの1979年にニューヨークで同性愛者に最初のエイズ患者が発生。アフリカで発見されるのは5年後の1984年だった)
今年初めから世界同時多発的に今までにないような大騒動が次々と勃発する。エボラ出血熱でなくても世界的『危機』は、シリア内戦でもイラクのISISでもパレスチナ侵攻でもウクライナ懲罰戦争でも何でも良いのでしょう。
世界で同時期に起きて現在も進行中のこれ等の5つの危機はすべて共通していて、何れも解決不能であり同程度の数千人の人的損害が出ている。しかもエボラ出血熱のパンデミック以外は、天変地異では無くてすべて人為的要素で発生したことは明らかな事実なのである。
去年までのエボラ出血熱は全部でも数千人程度が発症した程度である。ところが今年のエボラの発症数は、現時点でも今までの全患者の総数に迫っている。
エボラは致死率が5~9割で有効な治療法が無いが何故か発症する患者は世界中で年間100人以下、数十人と極めて少なかった。
治療法が無いので発症すれば100%死ぬ狂犬病は今でも年間6万人も死んでいるのですよ。
今メディアはエボラで大騒ぎしているが、ところが今までの長い歴史でマスコミが狂犬病で大騒ぎしたなど全く聞いたことが無い。
(日本でこそ狂犬病は発症していないが、欧米では今でも数十人規模で発症して死亡している。年間6万人死ぬ狂犬病患者の大部分は後進国地域なので未だに有効な治療法が確立していない)
『日本では狂犬病は無いのに、・・・ 厚労省が初の野生動物全国調査を開始』
世界的に見ると、狂犬病がない『清浄国』は日本やオーストラリア、アイスランドなど数カ国に限られる。
8月11日半世紀以上にわたり国内で発生していない狂犬病について、厚生労働省と国立感染症研究所が、国内の野生動物を対象に感染の有無を調べる初の全国調査を始めた。
日本でも戦後の混乱期(米軍による全面占領期)に狂犬病の発生があった。
占領下の当時の日本の場合は狂犬病は数十件の少なさであり、1956年(昭和31年)を最後に半世紀以上も日本国内では人の感染は確認されていない。(国外での感染例では2006年にフィリピンから帰国した男性2人が狂犬病で死亡している)
厚労省によると、野良犬や捨て犬など自治体が収容している間に死んだ犬、交通事故や狩猟で死んだ野生動物など症状などから狂犬病の疑いがあれば全て検査を行う。
野生動物の中では、狂犬病の感染が広がりやすいアライグマやタヌキ、アカギツネなどを優先して検査する。狂犬病ウイルスは脳(中枢神経)で増殖するため、動物の脳内にウイルスがないかどうか確認する。
狂犬病は狂犬病ウイルスを持つ犬などの動物にかまれて感染、初期には発熱が見られ、全身まひなどを起こし、最終的に呼吸障害でほぼ100%死亡する。
世界保健機関(WHO)によると、年間の死亡者は約6万人。日本で人を含めワクチンの接種は任意で、登録されている飼い犬約650万頭の3分の1が受けていない。
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