ありとても楽しかったです。
さて、前回からの続きです。
5年ほど前までは間伐しようと音頭を取っても「経費の持ち出しがあるから」
と林家(山林所有者)は動きませんでした、「儲からないから」と林家が地べ
たごと山を売るので植林放棄は増えるばかり。
これでは日本の森林が破壊されてしまうと、間伐などの費用を100%補助する
定額補助が創設され、2009年度大型補正予算では、ついに1238億円が追加されました。
間伐対策から木材加工に至るまで、ほぼフルセット規格の予算になったのです。
ただ、植林し、間伐し、50~60年後に皆伐し、また植林する....という日本型
の林業モデルは、ひっ迫した木材需要を背景に、戦後の一時期にのみ成立し得た産業形態でした。
人件費が世界一となった今、これまでのような小規模集約的なモデルを官の力
で繰り返そうというのは、非効率ですし、かなり危険と言えると思います。
なぜならば、膨大な予算をあと何十年もつぎ込み続けなければならないからです。
それよりも、「今、日本の林業は合理的な政策に発展すべき絶好のタイミングを
迎えていることに目を向けるべきだ」という言動が多くなってまいりました。
足元だけを見れば、林業はこれまでにないくらいの関心を集めています。
農業や林業への視線は熱く、林業は雇用対策としてブームにさえなっています。
山林に対する買い需要も一部で根強いです。例えば、住友林業はここ数年で、
社有林を4万から5万ヘクタールに増やしておりまし、1ヘクタールの買い取り価格は20万円。
坪単価は70円と驚くほど安いのです。木材流通のプロフェッショナルである企業も、
物件を厳選しながら買い進めています。これら林業プロたちは今が底値と見ている
のだと思います。新興の不動産業者も参入しているので条件が悪い山なら、
さらに買い叩く動きをされているとの事。
又、はっきりとした狙いは分かりませんがが、「海外資本が水源林を狙っている」
という噂も絶えません。二束三文の値しかつかない日本の山林を外資が狙っているというのです。
すでに、「三重県の大台町や長野県の天龍村では、中国資本が山林を購入しに来た」、
という動きや噂があったと当時、新聞各紙が報道したのも記憶に新しいと思います。
続きは次回^^
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