保健×医療×介護,2014/8死因順位->2018/１人口39百万人（2040年,６５歳以上）

少子高齢化人口減社会と保健・医療・福祉・介護
目次
１．概要
２．死因１位はガン。10～14歳の死因1位は「ガン」、40～89歳の死因1位は「ガン」（1位：肺ガン、2位：胃ガン、3位：大腸ガン）。
３．　死因２位は心疾患、死因３位は脳血管疾患。90歳～99歳の死因1位は「心疾患」。
4.　死因４位は肺炎、5～9歳の死因1位は「不慮の事故」。8割が「交通事故」か「溺水」。
５．　15～39歳の死因1位は「自殺、
６．　ひきこもり
７．　認知症
８．熱中症、低体温症
９．　ペット
内容：
１．概要
2014/8/10, 年代別日本人の死因は、死因１位:ガン　２位:心疾患　３位:脳血管疾患、４位:肺炎、５位:老衰、６位:不慮の事故、7位:自殺,
0～4歳の死因1位は先天異常（先天奇形、変形および染色体異常）, 5～9歳の死因1位は「不慮の事故」、8割が「交通事故」か「溺水」, 10～14歳の死因1位は「ガン」, 15～39歳の死因1位は「自殺」、人口10万人あたりの自殺者で表される「自殺率」は25.5。アメリカの２倍以上、世界でも、旧ソ連諸国と共にトップレベルの数字, 40～89歳の死因1位は「ガン」, 1位肺ガン　2位胃ガン　3位大腸ガン、90歳～99歳の死因1位は「心疾患」, 心疾患の代表は「狭心症」と「心筋梗塞」。心臓に問題がある疾患、 100歳以降の死因1位は「老衰」、加齢とともに身体機能が低下（老化）し、老年病や感染症などでなく死に至ること
https://matome.naver.jp/odai/2136728392326857001
2015/1/3,「要介護2」以上の人は、自力では立ち上がりや歩行などが困難になり、食事や排泄、入浴、衣服の着脱などで介助が必要になる。要介護2以上は217万人となっている。　研究班は、宮城県大崎市の65歳以上住民約1.5万人を追跡して、要介護発生リスクとの関連を調査した。要介護2以上の人の合計が2011年時点から20年まで、1年に1%ずつ、10年で計10%減った場合の介護費の節減額を算出した。　厚労省の調査から推計した結果、この10%全て介護が不要な状態になると、10年間で5兆2,914億円を節減できることが分かった。10%が「要介護1」に変化すると、2兆4,914億円を低減できるという。1年間に換算すると、それぞれ5,291億円と2,491億円になる。http://tokuteikenshin-hokensidou.jp/news/2015/004028.php
２０１７／９／１０、介護費膨張 ３つの温床　25年度に20兆円、https://www.nikkei.com/article/DGXLASDC08H39_Y7A900C1MM8000/?n_cid=NMAIL005
２０１７／９／１０、高齢化指数の「ハートフォード・インデックス」は、米国は、ノルウェーやスウェーデン、オランダや日本とともにトップ５、２０５０年の時点で最も高齢者の割合が高くなるのは、日本、韓国、香港、そして台湾http://jp.reuters.com/article/column-miller-globalaging-idJPKCN1BJ0JA?feedType=RSS&feedName=reuters&utm_source=Sailthru&utm_medium=email&utm_campaign=Sunday%20Newsletter%20%282017%29%202017-09-10&utm_term=JP%20Daily%20Mail
２０１７／１２／８、公的サービスである「公助」の領域が小さくなり、そのぶん皆が自己責任の「自助」に努め、周囲が手を差し伸べ合う「共助」を広げる。地道な取り組みが求められている。
HTTPS://WWW.NIKKEI.COM/ARTICLE/DGXMZO24396610X01C17A2MM8000/?N_CID=NMAIL007
２０１７／１２／１５、「中国の高齢者人口は将来的に5億人に達し、老後の生活保障が中国の最大の問題の1つ、http://jbpress.ismedia.jp/articles/-/51859?page=4
２０１７／１２／２５、「老衰」の地域格差、国全体の医療費は30年前の1985年は約16兆円だったが、2015年度は約42兆4千億円、１人当たりの医療費は2.5倍、国内総生産（GDP）は1.6倍、健康長寿で老衰死が増えれば、医療費の伸びを抑えられ、介護費も増加しない可能性がある。
２０１８／１／１１、2040年の日本人口は1億1092万人（昭和45年の日本人口1億人、高齢化率７％、GDP７３兆円、）。65歳（＝現在４３歳＋２２年）以上人口は、2040年代初頭にはピークとなる3935万人。75歳（＝現在５３歳＋２２年）以上の後期高齢者が2040年には2239万人まで増え、全人口の20％。高齢化率が31.4％と全国で最も高い秋田県では、秋田市への人口集中が進行中。秋田市だけは30万人規模の人口を維持。その他の地域の人口減に拍車がかかっているので、都市部に人を集めて乳児健診行う。社会保障の課題は１．人口減少は若者から加速度的に減少していくので、医療や介護等を支える人材が急速に不足。２．地域における居住者の分布が将来広く薄くなれば、ケア体制の現状維持が不可能。３．市外地域の人口減少と市中心部の過密化と並行して、住民の地域社会とのつながりが希薄化し、「単身世帯」、孤立人口の増加と地域格差がより一層進む。人口1億人規模の先進国を比較調査研究し、グローバル化西環太平洋火山帯弧状列島に位置する自由民主政治3三権分立国家における中央政府及び自治体は、人口１億人時代の「自助・近助、共助、公助の最適化を図る地域共生社会」の工程表作成と施策加速が求められる。
http://medical.nikkeibp.co.jp/leaf/mem/pub/report/t305/201801/554385_3.html
https://vdata.nikkei.com/newsgraphics/health-expenditures-topics6/?n_cid=NMAIL007

保健×医療×介護,2018/1高齢（75歳以上）世帯54％（2040年）->2018/10免疫療法生還

２０１８／１／１２、世帯主が65歳（＝現在４３歳＋２２年）以上の高齢世帯は2040年（＝２０１８年＋２２年）に全世帯の44.2％、65歳以上の高齢者の一人暮らし世帯は40年には896万世帯、世帯主が75歳以上の世帯が急増し、40年には54.3％、財源確保や効率化で社会保障制度の持続可能性を高めることが待ったなし。https://www.nikkei.com/article/DGXMZO25620520S8A110C1EA4000/?n_cid=NMAIL007
２０１８／１／２２、「過重労働の最大要因は救急」。地域の救急患者の大半を抱え、「軽症者を扱う１次救急は個人病院でお願いしたいが、医師の高齢化でマンパワーは不十分だ」。自院も赤字で「増員すれば経営が持たない」と打ち明け、「病気を減らす視点も大切。医療費をもっと予防医学に割くべきだ」。https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20180122-00000003-kobenext-hlth
２０１８／３／９、厚生労働省は９日、健康上の問題がなく、日常生活が制限されることなく送れる期間を示す「健康寿命」について、２０１６年、は男性７２．１４歳、女性７４．７９歳だったと発表した。前回調査の１３年と比べ、男性は０．９５歳、女性は０．５８歳延びた。１６年の平均寿命は男性８０．９８歳（＝７２．１４歳＋８．８４年）、女性８７．１４歳（＝７４．７９歳＋１４．３５年）。健康寿命を超え日常生活に支障がある「ネンネンころり」期間は、１３年より男性は０．１８年（＝８．８６年―９．０４年）、女性は０．０５年（＝１４．３５年－１４．４０年）短くなった。「ネンネンころり」期間短縮に必要な「自助・近助、共助、公助」施策の統合運用展開加速が課題。
１０～１６年の計３回の健康寿命調査の平均では、男女ともに山梨県が第１位で、男性７２．３１歳、女性７５．４９歳。男性は２位が愛知、３位が静岡。女性は２位が静岡、３位が愛知だった。３県では、健康に対する啓発活動が活発で、がん健診の受診率が高い。
https://www.jiji.com/jc/article?k=2018030900500&g=soc
２０１８／３／１４、厚労省は年金をもらい始める年齢を70歳超も選べるようにする法案を20年にも国会に出す方針だ。時期を先送りすれば月額の支給額を上げる仕組みで、高齢者の就業を促す効果が期待できる。　25年には約800万人といわれる団塊の世代すべてが後期高齢者（７５歳＝５０歳＋２５年）になる。100年（＝50歳＋50年）生きる人と、支える人（５０歳―２５年＝２５歳以下）が納得できる制度設計が必要。https://www.nikkei.com/article/DGXMZO28115590U8A310C1EE8000/?n_cid=NMAIL007
2018/7/31,2018年7月17日から２３日までの日経メディカル Online の医師会員を対象にウェブアンケート「医者の不養生に関する調査」結果、自分を不養生だと思う医師は70％と高率で、「強く思う」医師（全体の20.6％）の56.9％に持病があることが分かりました。過労働に対する規制強化や宿直明けの休暇の義務化など、具体的な働き方改革を求める声https://medical.nikkeibp.co.jp/leaf/mem/pub/series/1000research/201807/557227_2.html
Y／M／D、社会的弱者が安全・安心な生活を営めるような仕組み、http://special.nikkeibp.co.jp/atclh/NBO/17/hitachi1212_01/p1/index.html
2018/10/4,製薬業界で、オプジーボの開発を続けてきた小野薬品工業が「変人」扱いされていたように、世界では競い合うように研究されている免疫療法は、日本の医療界では「エビデンスの乏しい治療」と軽んじられてきたのだ。少し前、「原発不明がん」という治療が難しいがんで「ステージ4」と診断されて余命宣告も受けたが、免疫療法によって見事、生還を果たした60代男性から、耳を疑うような話を聞いた。　この男性が回復してほどなく、古くからの友人2人が相次いでがんだと診断されてしまった。両者とも進行が早く、医師から「もう効く抗がん剤はありません」と非情な宣告をされた。そこで、彼らは藁をも掴む思いで、免疫療法を受けさせてほしいと医師に頼んだ。何しろ、自分たちの友人が免疫療法で生還をしたのだ。そこに「俺も」という一筋の希望を持つのは当然のことだ。　だが、2人の担当医から返ってきたのは、耳を疑うような言葉だった。「そういう治療を望まれるのなら、もうここには来ないでいただきたい」　結局、医師から見放されることを恐れたこの2人は、免疫療法を受けたいという気持ちを抱えながら、そのまま還らぬ人となった。本庶氏の研究を知り、そのような治療を自分も受けたいと強く望みながら、亡くなった患者の方が、救われた人よりもはるかに大勢いることもしっかりと報道すべきではないのか。エビデンスに代表される、「数字で証明できる有効性」のみに固執するのではなく、今そこでがんで苦しむがん患者やその家族に、どうにか手を差し伸べる方法を考えることが、「医療」のやるべきことなのではないだろうか。https://diamond.jp/articles/-/181294?page=4