世にも恐ろしいサプリメントの過剰摂取と副作用。
栄養チャンネル信長です。
健康や栄養についての動画を配信しています。
脂溶性ビタミンの過剰
脂溶性ビタミンは、油に溶ける性質があるため
体内に蓄積されやすい。そのため、
過剰摂取に十分注意が必要です。
脂溶性ビタミンの種類
ビタミンA 安全な摂取量 ２３３０〜３０００IU/日
ベータカロテン 食べ物から摂る
ビタミンE 過剰＆長期に摂らない。４００IU/日以上を摂らない
ビタミンD 過剰に摂らない。２０００〜４０００IU/日
過剰摂取で腎不全や腎機能低下
過剰摂取は、８０００〜１万IU/日以上で
高カルシウム血症で、腎不全に
ビタミンK ８０〜２００μg/日
水溶性ビタミンの種類
ビタミンB群
ビタミンC １０００〜３０００mg/日
ミネラルの目安
マグネシウム ３５０〜５００mg/日
亜鉛 １５〜４０mg/日
鉄 １５〜４０mg/日
セレン １００〜１５０μg/日
サプリメントの使用時は、適正量を守ろう。
ビタミンC自体は肝臓に良いものですが、
サプリメントで摂取する場合には注意が必要です。
カプセルや錠剤に使用される賦形剤（ぶけいざい）に
悪質な材料が使われているケースがあるからです。
またサプリメントや薬は肝臓に負担をかけます。
中でも解熱剤・鎮痛剤・中枢神経作用薬などは
注意が必要です。
こうした薬との付き合い方を動画でお話しします。
配信
ロシアのプーチン大統領が、ウクライナとの停戦協議について
初めて口を開き、「条件はまだ整っていない」と述べました。
■プーチン氏 首脳会談「その時はまだ」
前回のウクライナとの停戦協議後、ロシアは、首都キーウ
（キエフ）周辺での軍事活動の縮小を発表しました。
停戦に向け、ロシアが前向きになり始めたとする見方もありましたが、プーチン大統領は、次のように話します。
プーチン大統領：
「ウクライナとの停戦条件は、まだ整っていない」
イタリアのドラギ首相は先月31日、プーチン大統領が
前日の電話会談で、このように語ったと明らかにしました。
ドラギ首相は、首脳会談の必要性を訴えましたが、
プーチン大統領は、「その時はまだ来ていない」
と答えたといいます。
■ロシア 天然ガス代金は“ルーブル”で
停戦協議は、今月1日も開かれる見通しですが、プーチン大統領が
慎重な態度を示したことで、交渉の行方には暗雲が漂っています。
実際、キーウ近郊では31日も、
ロシア軍の砲撃が繰り返されるなど、
ウクライナへの圧力が弱まる気配は見られません。
また、プーチン大統領は31日、
ロシア産天然ガスの代金の支払いについて、
大統領令に署名したと明らかにしました。
プーチン大統領：「ドルやユーロでの支払いは認めません。
これに反すれば、債務不履行とみなします。
私たちは、慈善事業をやるつもりはないのです」
「非友好国」は今月1日以降、天然ガスの代金をルーブル建てで
支払う必要があり、新たな規則に従わない場合、
契約は破棄されると警告しています。
さらに、ロシア外務省は、EU（ヨーロッパ連合）の首脳らのロシア入国を禁止するとの声明を発表。一連の対ロシア制裁への対抗措置だとしています。
■原発から撤退「放射線で病気の兆候」
一方、ロシア軍の大半が、チョルノービリ（チェルノブイリ）原発から撤退したことが分かりました。ウクライナの原子力発電公社によると、ロシア軍は、ベラルーシ国境方面に向かったといいます。
原子力発電公社SNS：「ロシア軍は原発を占拠した際、
立ち入り禁止区域の中でも、最も汚染された『赤い森』のなかに、
塹壕（ざんごう）を掘ったという情報を確認。
ロシア軍兵士が相当量の放射線を浴び、
すぐさま病気の兆候が出た。
兵士たちが、パニックになったのも無理はない」
（「グッド！モーニング」2022年4月1日放送分より）
配信
（ブルームバーグ）： 欧州連合（ＥＵ）は１日の首脳会議で
中国の習近平国家主席に対し、ロシアに経済または軍事支援を提供すれば中国は世界的な地位を損なうことになると警告する計画だ。戦争によるＥＵとの関係悪化を回避したい中国政府の意思を試す具体的なメッセージだ。
フォンデアライエン氏は、バーチャル形式で行われる首脳会議前にブルームバーグに宛てた声明で、「欧州市民は誰一人として、ロシアの戦争遂行能力に対する支援に理解を示さないだろう」と述べ、支援すれば「欧州で中国への評価が大きく損なわれることになる」と続けた。
外交担当者および当局者によれば、首脳会議ではウクライナでの戦争が議論の中心になるとみられ、ＥＵ首脳らは中国に対し、制裁回避や武器供給などの対ロシア支援は深刻な結果をもたらすと警告する構えだ。
原題：EU to Warn China It Will Hurt Global Role by Helping Russia (1)
（抜粋）
(c)2022 Bloomberg L.P.
