短期間集中の事業は労基法を守ろうとすれば人員を今の倍から3倍にしないと守れない。季節スタッフやスクールやパトロールのスタッフも同様だ。そんな所に来てくれる人も稀で慢性的な要員不足。以前の様にスキーが好きだ、ボードをしたい・・からと言う理由だけで居候が居たが今は昔。先日も圧雪車の営業が来て話を聞いたがこの冬岐阜い地域で100数十台の保守整備を行っている業者が高齢化で廃業したと。スノーモービルも昨年ヤマハは撤退し今後は海外からしか手に入らない。スキー場を取り巻く状況は温暖化以外でも厳しさを増している。
そんな中昨年のニュースでは妙高地区一帯をシンガポールの投資ファンドが400haを買収しスキー場を新設すると、投資額2000億、もはや海外にしか頼る事しか生き残れないのか。
そんな中昨年のニュースでは妙高地区一帯をシンガポールの投資ファンドが400haを買収しスキー場を新設すると、投資額2000億、もはや海外にしか頼る事しか生き残れないのか。