95兆円損失予想も!ニッポンを襲う巨大地震「全国超警戒エリア最新MAP」
日刊大衆 より 210310
コロナ禍に苦しむ日本に、さらなる災厄が忍び寄ろうとしている。命を守るために我々がすべきこととは？
緊急事態宣言下の日本で、またもや大地震の恐怖が我々の脳裏に蘇った。
「２月１３日、午後１１時過ぎ、福島県沖を震源とする最大震度６強、マグニチュード７.３の地震が発生。大規模な停電や住宅損傷、東北新幹線が１０日以上運休になるなどの被害が出ました」（全国紙社会部記者）
くしくも、翌月には２０１１年の東日本大震災から１０年を迎えるという節目のタイミング。日本が“地震大国”であることを思い出させる大地震だったことは間違いない。
そもそも地震は、地下に存在する「プレート」と呼ばれる岩盤が、長い年月をかけてせめぎ合い、ズレが生じることで発生する。
「日本列島の地下には、太平洋プレート、フィリピン海プレート、ユーラシアプレート、北米プレートという４つのプレートの境界が存在しています。日本が地震大国なのは、これが理由です」（科学誌ライター）
今回の地震も東日本大震災の余震との見方もあるが、武蔵野学院大学特任教授（地震学）の島村英紀氏は、「今回は、震源地が東日本大震災の本震から西に外れているので、余震ではないと考えています」と前置きしつつ、こう警鐘を鳴らす。
「地震というのは、それぞれ“住みか”があり、それぞれが常に張り合っているようなもの。ただ、東日本大震災が起きたことで、張り合っていた地震同士のバランスを取っていた“留め金”が外れ、地震が起きやすくなっている状態になったと考えられます」
事実、２０１１年以降、全国各地で最大震度５を超えるような大地震が数多く起こっている。詳細は文末の図を参照してほしいが、ここにまとめた地震は、あくまでも一部に過ぎない。
「気象庁は２月１３日の地震を受け、今後も大きな余震のおそれがあると発表しています。ただ、警戒すべきは東北の人たちだけではありません。今回の地震をきっかけに、日本中の人々が大地震の危機にさらされていると認識すべきです」（前出のライター）
■特に警戒すべき２大巨大地震
特に、我々が警戒すべき地震――それは、やはり南海トラフ、そして首都直下型の２大巨大地震だろう。
まず、今後３０年以内の発生確率が最大８０％といわれる南海トラフ地震だ。
「南海トラフ地震は、フィリピン海プレートが移動することで起こる可能性が高まります。このプレートは年に４.５センチほど移動していますから、地震が近づいていることは間違いありません」（前出の島村氏）
この地震が恐ろしいのは、なんといっても被災範囲の広さだ。神奈川・静岡から九州南部までの地域が、震度５強以上の揺れに見舞われると想定されている（詳細は文末の図を参照）。
「被害想定地域が広範囲のため、死者３２万人、経済被害は２２０兆円とも予想され、これは東日本大震災の１０倍以上。震度７の地域も多く、日本が大きなダメージを受けるのは確実です」（気象庁関係者）
では、“Ｘデー”はいつなのか。独自の理論で、阪神・淡路大震災や東日本大震災を予測したことで知られる琉球大学名誉教授・木村政昭氏（地震学・海洋地質学）は、このように語る。
「私が予想する“地震の目”の一つに、『宮崎県沖』があります。ここで地震が発生した場合、九州東沿岸部が津波で大被害を受けることは、まず間違いない。と同時に、ここは南海トラフの西端に位置していますから、この地震によって南海トラフ地震が誘発される可能性が高いんです」
どの地域での地震がトリガーになるか分からないというわけだ。遠方の地震であっても、目を光らせておく必要がありそうだ。
■経済損失95兆円の可能性も
そして、もう一つの巨大地震が首都直下型だ。最大震度は７。特に東京、神奈川の多くの地域で、震度６以上の大きな揺れに襲われることになる。
「最大で死者２万３０００人、経済損失９５兆円ともいわれています。日本の首都機能が大きな被害を受けるため、未曽有の混乱も予想されます」（前出の記者）
火山の専門家でもある前出の木村氏は、首都直下型によって引き起こされる火山被害にも言及する。
「首都直下型地震に関係する、太平洋プレートの南側の境界は、富士山まで海底で連動しています。南側の小笠原や伊豆諸島付近で大地震が起きた場合、そちらのプレートの力が抜け、北側の富士山のほうに力がかかってくる。すると、富士山のマグマだまりが押され、噴火につながる可能性もあるんです」
富士山の大噴火ともなれば、首都圏にさらなる被害が出てしまうことは言うまでもない。そんな首都直下型地震は、今後３０年以内の発生確率が７０％と、かなり高い数値になっている。
「首都直下型の地震は、海溝型と違って、予測することが非常に困難。もはや、いつ起きてもおかしくないという意識を持つべきです」（島村氏）
こうした大地震の予測について現在、多くの機関が研究をしているが、まだまだ発展途上の段階。そこで注目されるのが、「宏観異常現象」と呼ばれる現象だ。これは大きな地震が起こる前、異常気象や生物が異常な行動が起こすことを指す。
「今回の地震直後の２月１５日には、三宅島海岸で大量のイワシが打ち上げられました。また、西ノ島の噴火が再活発になる兆候が見られるなど、このところ本州で小規模地震が多くなっていますが、太平洋プレート南側境界で大きな地震が起こる“前兆”と考えることもできるかもしれません」（前出の木村氏）
■十勝沖Ｍ８を超える地震が！
さて、実は南海トラフ、首都直下型以外にも大地震が予想される地域がある。ズバリ北海道だ。
「十勝沖ではマグニチュード（Ｍ）８.０から８.６規模の大地震が、その隣の根室沖でも同等の大地震の発生が予想されています。加えて、この２か所を合わせた巨大地震が、３０年以内に８０％という確率で起こると想定されているんです」（地元紙記者）
注意すべきは、北海道を震源とする巨大地震発生可能性は、この他にもあるということだ。実はさらに、この２つの地域を含んだ「千島海溝」全体を震源とする、“超巨大地震”発生の可能性が指摘されているという。
「これは複数の震源予測域が、同時に誘発されて起こる地震です。発生確率こそ、３０年以内に７〜４０％と低めですが、いざ発生すれば、その範囲の広さもあり、甚大な被害が予想されます」（前出の気象庁関係者）
２００３年、十勝沖でＭ８.０の大地震が発生したが、それを超える巨大地震になるというから、十分に注意しておきたい。
さて、我々が直面する大地震の脅威を再認識したとならば、次に考えたいのは「備え」だろう。災害危機管理アドバイザーの和田隆昌氏は、このように語る。
「地震に対しての準備として“命を守る備え”“事前の情報収集”“二次災害への備え”などが挙げられます。今からできる対策と準備を、一つ一つ進めていくことが大切です」
詳しい内容は表の“７か条”を参照してほしいが、ここに挙げた項目以外にも注意すべき点はあるという。
「地震による被害は、ほとんどが家屋内でのもの。だから、耐久性を高めた家に住むことが肝要です。自宅の耐震性を調べて、もし三十数年前の基準で建てられた旧耐震建築なら、耐震工事や引っ越しを考えてもよいと思います。もちろん、簡単にできることではありませんが、命を守るためには重要な観点です」（前同）
正しい知識と準備を心がけ、大地震から命を守ろう。
■災害危機管理アドバイザー・和田隆昌氏が教える生き残る！大地震への備え「７か条」
【１】寝室の安全を確保する
地震災害で亡くなる人の約９割は寝室で被害に。家具の固定、窓ガラスの飛散防止処置を必ず行うこと。ベッド脇に脱出用の靴とライトを準備しておくことも大切。
【２】備蓄品をそろえる
災害時には、電気・ガス・水道などが長期間断絶する可能性がある。その期間を乗り切るために、約１週間分の水と食料、ライトやガスコンロ、ラジオなどを用意しておきたい。
【３】個々の必需品を用意する
水や食料は避難所でも入手できるが、自分だけの生活必需品は確保できない。コンタクト用品、子どものおむつ、持病の薬、洗面用品など、各々で絶対に欠かせない物を備えておく。
【４】ハザードマップをチェックする
自治体などが発表している、地域のハザードマップを確認し、土砂災害の警戒場所など自宅周辺の危険な場所を把握しておく。ホームページで公開されているが、役所でも入手可能だ。
【５】避難場所やルートを確認する
危険な場所を避けて進めるように、避難場所までのルートを決めておく。できれば、実際に歩き、危険エリアの様子や避難場所にたどり着くまでの時間を把握しておく。
【６】近所の人と交流する
災害時には遠くに住んでいる親族よりも、近所の人を頼るケースが多くなる。いざというときに助け合えるように、常日頃から近隣住民と良い関係を作っておくことが大事だ。
【７】スマホに防災アプリを入れる
災害情報の通知や独自の緊急速報もある「ヤフー防災アプリ」などがオススメ。「全国避難所マップ」はオフラインでも使用でき、避難所の位置を含めた地図情報が確認可能だ。
