地上を旅する教会

私たちのすることは大海のたった一滴の水にすぎないかもしれません。
でもその一滴の水があつまって大海となるのです。

超越【「潔白、信じていた」】

2013-04-07 22:42:17 | 今日の御言葉



天が地を高く超えているように
わたしの道は、あなたたちの道を

わたしの思いは

あなたたちの思いを、高く超えている。


『イザヤ書』 / 55章 9節 旧約聖書 新共同訳




父母は子供が優れているから愛するのではありません。

子供であればこそ
優れていようが愚かであろうが愛するのです。

病身の子を持つ親が子供以上につらいのと同様に
神様の愛の心情は
皆さんが優れているいないということを
超越しているのです。




▲日本相撲協会への復帰が正式に決まり、
会見する荒汐親方(右)と蒼国来(中央)
=東京都墨田区(撮影・北野浩之)



◆蒼国来の師匠・荒汐親方「潔白、信じていた」


■産経新聞2013.4.3 23:38


 弁護団とともに蒼国来の会見に同席した師匠の荒汐親方(元小結大豊)は「最初から潔白を信じて疑わなかった。理事長から頭を下げられ、頑張ってやってきてよかったな」と涙混じりに話した。


 親代わりの師匠と、日本相撲協会員という2つの立場で苦しんだ2年間を
「子どもが『やっていない』と言うのに、『やっている』とは考えられない。協会との板挟みだった」と振り返った。


 現役復帰する蒼国来の今後については「一日も早く元の生活に戻し、稽古に精進させたい」とした。



◆『エフェソの信徒への手紙』 / 3章 19節


人の知識をはるかに超えるこの愛を知るようになり、
そしてついには、

神の満ちあふれる豊かさのすべてにあずかり、

それによって満たされるように。

倣う者【中国鳥インフル 感染実態を迅速に開示せよ】

2013-04-07 22:09:06 | 今日の御言葉

あなたがたは神に愛されている子供ですから、
神に倣う者となりなさい。


『エフェソの信徒への手紙』 5章1節 新約聖書 新共同訳



愛はどこから出発するのでしょうか。

個性を完成するところからです。

思春期を経て
異性に対することのできる資格を備え

責任を担えるときに初めて
愛の因縁が始まるのです。




◆中国鳥インフル 感染実態を迅速に開示せよ
(4月7日付・読売社説)


■読売新聞2013年4月7日 社説



 中国の上海市や江蘇省などで、新型の鳥インフルエンザウイルス「H7N9型」の人への感染が初めて確認された。

 感染は次第に広がり、死者も出ている。中国だけでなく、世界に蔓延
まんえん
する恐れもある。中国政府は感染拡大を防ぐため、対策を強化し、情報開示を徹底することが重要だ。

 感染経路はまだ明らかになっていない。感染者には豚肉販売やニワトリの食肉処理に携わっていた人もいるという。上海の卸売市場では、ハトやニワトリからH7N9型のウイルスが検出された。

 中国政府は、実態把握を急ぐ必要がある。

 問題なのは、情報開示が遅く、十分ではないことだ。中国政府が感染の事実を公表したのは、最初の患者の死亡から1か月近くたってからだった。

 中国では2003年に新型肺炎(SARS)が流行した際、政府の情報隠蔽が感染拡大と社会不安を招いた。当時より改善は見られるが、報道統制が気がかりだ。

 世界第2位の経済大国にもかかわらず、中国ではもともと、食品の安全管理や衛生状態の監督体制が十分でない。3月には、上海市を流れる河川に大量の豚の死骸が投棄される事件が起きた。安全管理を厳格化すべきだ。

 対応が問われているのは、中国だけではない。

 世界保健機関(WHO)などの分析では、今回のウイルスは、この10~20年間に世界各地で出現したH1N1型などの新型インフルエンザとは、型も感染形態も全く異なるタイプだ。

 これまで中国、韓国などで蔓延していた3種類の鳥インフルエンザウイルスの遺伝子が入り混じったものと見られている。鳥などの間で感染を繰り返すうちに、遺伝子が変異して、人に対する感染力を持ったようだ。

 感染した鳥などに症状が表れないのも特徴である。鳥が大量死するといった異変が生じないまま人への感染が広がる恐れがある。

 新たなウイルスの評価、分析のためには、各国の専門家の協力が欠かせない。

 日本政府も対策に万全を期してもらいたい。菅官房長官が厚生労働省に情報収集に努めるよう指示したのは当然である。

 新型インフルエンザ対策特別措置法が、今月中にも施行される。感染拡大を防ぐため、政府や自治体が、行動計画に基づき、外出自粛などを求めることを盛り込んでいる。対策の柱とすべきだ。

(2013年4月7日01時32分 読売新聞)
YOMIURI ONLINE



■毎日新聞2013年4月5日より