野の草【ロシア正教会のキリル総主教、「フェミニズムは危険」】

神に逆らう者が野の草のように茂り

悪を行う者が皆、花を咲かせるように見えても

永遠に滅ぼされてしまいます。


『詩編』92編8節 旧約聖書 新共同訳



善は悪用されない。

されるようでも
結局、悪用した者が滅ぶ。





平成24年9月18日（火）
写真は宮内庁HPより
天皇陛下とご引見
（キリル・ロシアモスクワ・全ルーシ総主教）
（御所）の様子 2012年9月18日
http://www.kunaicho.go.jp/activity/gonittei/01/photo1/photo-20120918-2717.html



◆ロシア正教会のキリル総主教、「フェミニズムは危険」


■AFPBB News 2013年4月11日


【4月11日 AFP】ロシア正教会（Russian Orthodox Church）のキリル（Kirill）総主教は9日、女性が家事や子育てを超えた役割を担うことを促す「プロパガンダ（宣伝活動）」を公然と批判し、フェミニズムの危険性について警告した。発言の内容は10日、ロシア正教会のウェブサイトに掲載された。

　キリル総主教は「フェミニズムと呼ばれる現象は非常に危険だと思う」と述べ、「フェミニスト団体は、女性は結婚や家庭といった枠組みの外で自己実現すべきという見せ掛けの自由をうたっている」と非難した。

　総主教は「男性は（家の）外での物事に力を注ぐべきで、働いて金を稼がなければならないが、女性は常に子どもや家庭など内側に注意を向けるべきだ」と主張。その上で「こうした非常に重要な女性の役割が果たされない場合、他のすべて──家族、広い意味では母国──の破壊を招く」と警告した。

　超保守派で、ウラジーミル・プーチン（Vladimir Putin）大統領とも近い関係にあるキリル総主教は、政治的姿勢を隠すことなく反体制派の抗議運動を痛烈に批判してきた。

　ロシア正教会の聖堂でプーチン大統領を批判する曲を演奏した女性パンクバンド「プッシー・ライオット（Pussy Riot）」のメンバーが禁錮刑の判決を受けた時、キリル総主教は多くの信徒の懇願にもかかわらず厳しい判決を支持し、政府との密接な関係を浮き彫りにした。また、ロシアの人口減少に歯止めを掛ける運動の土台となる、いわゆる「家庭の価値観」を回復する政府の取り組みの擁護者でもある。

(c)AFP


(写真一番右側) ロシア正教会キリル総主教



＝在りし日のアレクシー２世ロシア正教総主教と森喜朗首相
（２０００年５月、首相官邸で =当時）
写真は森喜朗ブログより
http://blog.mori-yoshiro.com/index.php?e=20

わたしにしてくれたこと【不妊治療総額、100万円以上が過半数－患者らの団体が調査】

はっきり言っておく。

わたしの兄弟である
この最も小さい者の一人にしたのは、
わたしにしてくれたことなのである。


【マタイによる福音書 25章40節】新約聖書 新共同訳



一生を終えてのちに残るのは

われわれが集めたものではなくて、
われわれが与えたものである。


ジェラール・シャンドリ
(『氷点』三浦綾子 より)





◆不妊治療総額、100万円以上が過半数－患者らの団体が調査


■医療介護ＣＢニュース 4月12日 17時17分配信


　不妊治療を続ける人や体験者の過半数が、治療費総額で100万円以上を支払っていることが、患者らでつくるNPO法人「Fine」のアンケート調査で分かった。回答者のうち、


「100万-200万円未満」と答えた人が24.8%で最も多く、


「200万-300万円未満」15.2%、
「300万-500万円未満」10.6%などと、

100万円以上の回答を合計すると55.2%となった。


　アンケートは、団体の会員にインターネットで回答を募った。実施期間は2012年12月-13年3月で、回答者数は1993人。不妊治療の経済的負担について尋ねた。

　治療のうち、体外受精の1周期当たりの治療費の平均は、「30万-50万円未満」が28.3%で最多。「50万円以上」が14.6%でこれに続いた。顕微授精の場合は、「50万円以上」が21.6%で最も多く、「30万-50万円未満」が21.2%で次に多かった。　


不妊治療のうち、体外受精と顕微授精は、都道府県などが実施する助成金事業の対象になっている。ただし、夫婦合算で730万円の所得制限がある。


　この制度を申請したことがないとした935人に理由を聞いたところ、40-45歳では半数以上の人が「所得制限を超えるから」と回答。40歳未満では「受けている治療が助成の対象ではないから」と答える人が半数前後を占めた。

　不妊治療の経済負担に関しては、金融審議会(首相の諮問機関)で、治療費を保障する民間保険の解禁を視野に議論が進んでいる。
【大島迪子】

医療介護ＣＢニュース