昨日私は、あの小保方晴子氏の全面的名誉回復を望むという趣旨の文章をアップした。
しかしSTAP細胞をめぐる事態は、そういう、一個人の名誉の問題を超えた世界規模の展開を示していることが分かってきた。次の記事を見ていただきたい。
「STAP細胞の特許出願、米ハーバード大学が世界各国で…今後20年間、権利独占も」http://biz-journal.jp/2016/05/post_15184.html
『これまで理化学研究所の公式発表では、「STAP細胞論文はほぼ事実ではなかった」「STAP細胞の実験結果はES細胞の混入したものによる」として、その存在は完全に否定された。
しかしハーバード大は日本の「STAP細胞は存在しない」という大合唱を他所に、粛々と特許の申請を進めていた。』
これを読んで、私は、空いた口がふさがらなかった。理研がSTAP細胞の存在を否定し、NHKを筆頭とする日本のバカマスコミが、異物排除の百姓根性丸出しで、小保方晴子氏をウソつきよばわりをし、ES細胞を盗んだ泥棒扱いし、言葉による集団リンチに没頭していたとき、アメリカは、着々とSTAP細胞の特許申請の準備をしていたのである。
特許が認定されると、出願後20年間の工業的独占権を認められるという。また、特許の出願は、日本(!)、米国、EPO(欧州特許庁)、カナダ、オーストラリアなど世界各地で行われているというから、認定後、アメリカは、どれだけのマネーを獲得するのか、素人の私には想像もつかない。おそらく天文学的な巨額のマネーを手にするのだろう。
つまり日本は、小さなコップのなかでつまらない不毛なバカ騒ぎをすることで、アメリカさまに大きな儲け口を属国よろしく献上したことになる。底なしの愚かさである。以前、SEALDsやオタク憲法学者を担いで「戦争法案」のトチ狂ったバカ騒ぎを演じることで、侵略国家・中共を喜ばせたように、今度は、STAP細胞をめぐる死人を出すほどのバカ騒ぎで、マネー国家・アメリカを大いに喜ばせたわけである。日本はやはりチンケな百姓国家なのだろう。少なくともその側面が存在することは否みようがない。
繰り返しになるが、理研・早稲田大学・NHKを筆頭とするバカマスコミは、可及的速やかに小保方晴子氏の全面的名誉回復のためにできることをすべてなせ。贅言は無用である。事態は急を要する。そうして、バカマスコミが作り出したおろかな空気に付和雷同した人々は、自分たちのチンケな百姓根性によって、ひとりの天才科学者の命さえも奪いかねなかったことを思い返していただきたい。積極的に氏を擁護できなかった私も、そういう人々と大同小異であることはもちろんである。
そうすることで、自らの愚行によって失った莫大な国益が戻ってくるわけではないが、いまはできることをなすよりほかにすべがないだろう。それさえもできなかったら、日本はほんとうにダメである。
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