【修復腎移植】について「Timelyl Topics in Medicine(TTM)」〔医学的トピックス)というニュースの日本語版が、今年5月にアトランタで開かれた「アメリカ泌尿器科学会(AUA)」総会で、日本から徳洲会の小川先生がおこなった「修復腎移植」の発表を大きく取り上げている。
米国泌尿器科学会(AUA)年次総会ニュース:特定のレシピエントでは腎細胞癌(RCC)を切除した修復腎の移植によりベネフィットが得られる
6月の初めにボストンで開かれた「アメリカ移植学会総会」でも、小川先生の発表が行われ、活発な討論が行われ、好意的に受けとめられたという。次は7月にベルリンで開かれる「国際移植学会」総会で発表が予定されている。
不思議なのは日本のメディアの態度で、「病腎移植」問題ではあれほど大騒ぎし万波誠を「悪魔の医者」とまで読んだのに、徳洲会側がきちんと体勢を整え、正規の手続きを踏み、1億円近くの研究費と3年の歳月をかけて、「臨床試験」を行い、その結果良好な成績がえられ、有望な「第三の腎臓供給源」として国際的にも注目されているのに、ぜんぜん報道しないのはなぜか?
「報道被害」を被った側にとっては、納得がいかないだろう。特に朝日や読売はどうしているのか?
先進国のなかで日本だけが「死体からの臓器提供」がずば抜けて低い。これが「ジャパン・プロブレム」と世界の移植関係者から呼ばれている。2007年に「臓器移植法」を改正して、家族の同意だけで臓器提供できるようになったが、結果はちっとも変わらないどころか、改正前より提供数は減少している。それはなぜか?
2007年にローマとドイツのエッセンで、外国の一流研究者の意見を聞いた。
今度、国際移植学会の会長を勤めるハイデルベルグ大学のオペルツ教授(移植免疫学)は、「日本では最初の移植が殺人だったから、国民の不信が解消できていない」という。札幌の和田心臓移植のことだ。
UC(カリフォルニア大学)サンフランシスコ校のアッシャー教授(移植外科)は、「日本では医師が内心のパターナリズム(父権主義)を捨て切れていないので、臓器提供に対する医療への信頼がない」という。
国内における移植用臓器の圧倒的不足が、米国や中国、フィリピンなどへの「海外渡航移植」を招いている。米国の場合、「大学へ寄付」というかたちで、患者側は「臓器売買」をクリアしているだけだ。大金を払える患者には、順番を差し繰って移植をしてくれる。それをバカな日本メディアは「美談」として報道している。
中国やフィリピンなどでは、医師や病院に直接支払っているので形式上「売買」になるだけの話だ。
バカな日本移植学会も臓器売買を禁じた「イスタンブール宣言」を錦の御旗みたいに振りかざしているが、肝腎の「ジャパン・プロブレム」をどう解決するか、対案をさっぱり出せないでいる。
本当は、「和田心臓移植」をきちんと総括し、全国民に謝罪しなければいけないのだ。「731部隊の残虐行為=ミドリ十字とのつながり=薬害エイズとのつながり」、それらが和田移植の根っことつながっていることを、国民はちゃんと知っている。だから反省がないかぎり、国民の不信は取り戻せないのである。ドイツは「ニュールンベルグ裁判」の結果、医師7人が死刑になっている。これで総括したのである。日本では誰も罪に問われていない。
9月末から博多で開かれる「国際泌尿科学会」(会長:内藤誠二九大教授)の演題は5月末に締め切られた。これにも「修復腎移植の臨床研究」の演題が応募されている。演題の採否は「科学プログラム委員会」(委員長アメリカ、副委員長オーストリア)が決める。内藤教授も委員のひとりだが、もしごり押しして演題を却下すれば、「日本は言論の自由のない国」として問題になるだろう。間もなく採否が決まるので、当面は目が離せない。
今年の2月に移植学会など5学会が厚労省に提出した「修復腎移植の先進医療認可に反対する要望書」を見直すと、泌尿器学会理事長は本間之夫(ゆきお)(東大泌尿器科教授:昭53東大卒)となっている。腎移植はやっていない人だ。泌尿器のがんが専門で、立花隆の主治医である。しかし本間理事長が厚労省の調査への協力を拒否したという噂の裏付けは、今までのところ取れていない。
今年10月には、慈恵医大の頴川晋(えがわしん)教授が会長となり「日本泌尿器科学会東部総会」が東京ドーム・ホテルで開かれる。これにも「修復腎移植」の演題応募が行われているが、採否は8月中旬に決定される。5月22日の演題締め切りは、応募数が足らず1週間延期されているから、拒否される可能性は低いだろう。
ボストンの学会には、日本からの参加者が30人近くあり、小川発表を聴いている。高原史日本移植学会理事長も学会に参加していたそうだ。当然彼は誹謗中傷するだろうが、たぶんそれは逆効果となるだろう。今日では「黒船」は直接には来ない。世界からの情報というかたちで、押し寄せてくるのだ。
米国泌尿器科学会(AUA)年次総会ニュース:特定のレシピエントでは腎細胞癌(RCC)を切除した修復腎の移植によりベネフィットが得られる
6月の初めにボストンで開かれた「アメリカ移植学会総会」でも、小川先生の発表が行われ、活発な討論が行われ、好意的に受けとめられたという。次は7月にベルリンで開かれる「国際移植学会」総会で発表が予定されている。
不思議なのは日本のメディアの態度で、「病腎移植」問題ではあれほど大騒ぎし万波誠を「悪魔の医者」とまで読んだのに、徳洲会側がきちんと体勢を整え、正規の手続きを踏み、1億円近くの研究費と3年の歳月をかけて、「臨床試験」を行い、その結果良好な成績がえられ、有望な「第三の腎臓供給源」として国際的にも注目されているのに、ぜんぜん報道しないのはなぜか?
「報道被害」を被った側にとっては、納得がいかないだろう。特に朝日や読売はどうしているのか?
先進国のなかで日本だけが「死体からの臓器提供」がずば抜けて低い。これが「ジャパン・プロブレム」と世界の移植関係者から呼ばれている。2007年に「臓器移植法」を改正して、家族の同意だけで臓器提供できるようになったが、結果はちっとも変わらないどころか、改正前より提供数は減少している。それはなぜか?
2007年にローマとドイツのエッセンで、外国の一流研究者の意見を聞いた。
今度、国際移植学会の会長を勤めるハイデルベルグ大学のオペルツ教授(移植免疫学)は、「日本では最初の移植が殺人だったから、国民の不信が解消できていない」という。札幌の和田心臓移植のことだ。
UC(カリフォルニア大学)サンフランシスコ校のアッシャー教授(移植外科)は、「日本では医師が内心のパターナリズム(父権主義)を捨て切れていないので、臓器提供に対する医療への信頼がない」という。
国内における移植用臓器の圧倒的不足が、米国や中国、フィリピンなどへの「海外渡航移植」を招いている。米国の場合、「大学へ寄付」というかたちで、患者側は「臓器売買」をクリアしているだけだ。大金を払える患者には、順番を差し繰って移植をしてくれる。それをバカな日本メディアは「美談」として報道している。
中国やフィリピンなどでは、医師や病院に直接支払っているので形式上「売買」になるだけの話だ。
バカな日本移植学会も臓器売買を禁じた「イスタンブール宣言」を錦の御旗みたいに振りかざしているが、肝腎の「ジャパン・プロブレム」をどう解決するか、対案をさっぱり出せないでいる。
本当は、「和田心臓移植」をきちんと総括し、全国民に謝罪しなければいけないのだ。「731部隊の残虐行為=ミドリ十字とのつながり=薬害エイズとのつながり」、それらが和田移植の根っことつながっていることを、国民はちゃんと知っている。だから反省がないかぎり、国民の不信は取り戻せないのである。ドイツは「ニュールンベルグ裁判」の結果、医師7人が死刑になっている。これで総括したのである。日本では誰も罪に問われていない。
9月末から博多で開かれる「国際泌尿科学会」(会長:内藤誠二九大教授)の演題は5月末に締め切られた。これにも「修復腎移植の臨床研究」の演題が応募されている。演題の採否は「科学プログラム委員会」(委員長アメリカ、副委員長オーストリア)が決める。内藤教授も委員のひとりだが、もしごり押しして演題を却下すれば、「日本は言論の自由のない国」として問題になるだろう。間もなく採否が決まるので、当面は目が離せない。
今年の2月に移植学会など5学会が厚労省に提出した「修復腎移植の先進医療認可に反対する要望書」を見直すと、泌尿器学会理事長は本間之夫(ゆきお)(東大泌尿器科教授:昭53東大卒)となっている。腎移植はやっていない人だ。泌尿器のがんが専門で、立花隆の主治医である。しかし本間理事長が厚労省の調査への協力を拒否したという噂の裏付けは、今までのところ取れていない。
今年10月には、慈恵医大の頴川晋(えがわしん)教授が会長となり「日本泌尿器科学会東部総会」が東京ドーム・ホテルで開かれる。これにも「修復腎移植」の演題応募が行われているが、採否は8月中旬に決定される。5月22日の演題締め切りは、応募数が足らず1週間延期されているから、拒否される可能性は低いだろう。
ボストンの学会には、日本からの参加者が30人近くあり、小川発表を聴いている。高原史日本移植学会理事長も学会に参加していたそうだ。当然彼は誹謗中傷するだろうが、たぶんそれは逆効果となるだろう。今日では「黒船」は直接には来ない。世界からの情報というかたちで、押し寄せてくるのだ。
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