｢このままではパニック必至｣オミクロン株感染爆発すると風邪同然でも大騒ぎになる根本原因

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12月22日、大阪で初めてオミクロン株の市中感染が確認された。現状、「感染力が強いものの、症状は風邪に似ており重症化が少なく、死者も少ない」と報じられている。医師の和田秀樹さんは「感染者はケタ違いで増えるでしょうが、大騒ぎする必要はない。ただ、コロナウイルスの感染症法の分類を現在のままにした場合、ひどい医療逼迫が起き、保健所がパンクし、医療を受けられない人でパニックが起こる恐れがある」と警鐘を鳴らす――。

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医師「オミクロン株は普通の風邪に近づいている。大騒ぎするな」

私はこの12月、アメリカのCDC（疾病予防管理センター）勤務を経て、厚生労働省の医系技官として検疫医専門職も歴任した木村盛世さんとユーチューブチャンネル（ヒデキとモリヨのお悩み相談）を開くことになった。

その収録で、木村さんは、なんで世の中の人がこんなにオミクロン株のことを騒ぐのかと疑問を呈していた。確かに、オミクロン株は世界的な流行の兆候を示している。イギリスでは12月21日までにオミクロン株に感染した人が累計6万人を超え、ロンドンで検出される新型コロナウイルスの約90％がオミクロン株とされ、アメリカのCDCの発表でも全米でコロナ感染の73.2％がオミクロン株とされている。

この感染力は驚異的なもので、これが最初に見つかった南アフリカの大病院のCEOのデータでは、デルタ株の4.2倍とされる。

日本でも次々と感染者が見つかり、12月22日には大阪で渡航歴のない家族3人が感染した。都内や京都でも24日、同じく市中感染が確認された。

これによって第6波を懸念する声も高まっている。実際、欧米のものすごい感染の広まりを見る限り、日本でもかなりの数の感染が生じる可能性は大きい。

いっぽうで、重症化が少なく、死者も少ないという別の側面も報じられている。イギリス保健当局の12月18日の発表では死者は7人、アメリカでも死者が出たがこの原稿を書いている時点で1人だ。以前の死者数と比べると隔世の感がある。

このオミクロン株が初めて見つかった南アフリカは、ワクチン接種率が25％で医療体制も欧米ほどはレベルが高いとは言えないのに、それによる死者は報告されていない。

症状のほうも頭痛や体の痛み、疲労感、発熱といったものだ。これに対して、木村さんは、「要するに普通の風邪に近づいている」と解釈している。それを大騒ぎして、市民生活に規制を加えようとしていることに疑問を呈しているのだ。

ウイルスは変異を繰り返し、それによって自分たちの生き残りを図ろうとする。一般的に弱毒化して感染力を強くすることが生き残りには重要なストラテジーとなる。宿主を殺すと自分も死なないといけないので、弱毒化してなるべく宿主を殺さないようにする。数を増やしたほうが淘汰されにくいので、感染力は高まる。

通常の風邪にしても、インフルエンザにしても、そのような形になるので絶滅しないし、毎年のように勢力を広げる。

医師「感染した人の医療の受け入れをしっかりすることが置き去りだ」

木村さんが最も問題視するのは、「100％の水際対策」など現実には不可能なことに過度な期待をするより、かかった人の医療の受け入れをしっかりすることが置き去りにされていることだ。

2009年の新型インフルエンザの検疫に携わった木村さんは、そのウイルスが問題になる前に無症状のすり抜けがいくらでも起こるし、入ってきてしまったらどんどん感染が広がるので、100％の水際対策など不可能だと指摘している。

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この意見に私も賛同する。感染力が強くて、無症状の人が多いとされるオミクロン株ではなおのことだろう。

私の予想が杞憂

きゆう

に終わることを望むが、今回のオミクロン株が「普通の風邪に近いもの」だとすると感染者数は、ケタ違いのものになる可能性がある。

健康保険組合連合会の2012年（平成24年）度版のレポートによると、組合員1243万人中、風邪で医者にかかった人は約45万人だという。日本の人口で考えればおよそ450万人ということになる。医者にかかるような症状が出た人だけでそれだけの数だから、医者にかからなかった人を含めた感染者数はその10倍くらいはいたのではないか。

つまり、今回の感染力が強いオミクロン株に関しては、無症状者を含め4000万人レベルの感染者に達する可能性もある、と予測している。

例年、普通の風邪でもこじらせて亡くなる人は多い。死因の統計の「肺炎」の中には風邪をこじらせた結果、という高齢者などもかなりの数にのぼる（肺炎で年平均10万人の方が亡くなっている）。

人は、コロナ禍以前からそうした感染や死のリスクを抱えている。

医師「このままでは医療逼迫、保健所パンク、受診困難な人多数」

アメリカで公衆衛生を学んだ木村さんは、「普通の風邪で、経済や社会活動をここまで抑制してもいいのか」という意見を持っている。

精神科医であり、長年、老年医学に携わってきた私も同感だ。普通の風邪で自粛生活が続けば、うつ病が増えるのに伴い自殺者も増え、高齢者の歩行機能や認知機能が落ちて、数年後に要介護状態になる人が激増することは容易に想像できる。

もちろん、オミクロン株のケタ違いの感染者数の予想が当たるかどうかはわからない。

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ただ、感染者がかなりの数で増えるのは、おそらくは確かだろう。問題は、その際に今のままの医療体制ではかなりひどい医療逼迫

ひっぱく

が起き、保健所がパンクし、医療を受けられない人でパニックが起こる可能性が高いということだ。

この元凶の大きな原因になっているのが、「新型コロナウイルス」の感染症法上の分類が、日本では実質2類相当（下手をすると1類に近い）になっていることだ、と木村さんは指摘する。

2類というと、はるかに致死率の高いSARS（重症急性呼吸器症候群）やMERS（中東呼吸器症候群）のレベルである。この場合、保健所は行政などへの届出だけでなく、入院や検査の管理を行わなければならず、また濃厚接触者の割り出しもしないといけない。

これを通常のインフルエンザと同じ5類まで下げれば保健所の負担も大幅に減り、一般の病院での対応も可能になる。法律上、医師が診察の拒否をすることもできなくなる。そうした効果で、コロナ治療のキャパシティが大幅に増えるのは間違いない。

国の当局は、感染症法上の分類を実質「2」から「5」へ移行することを早急に検討すべきだ。

日本人は「現実的な対策」をすぐ打たない体質

心理学の立場からみると人間というのは起こってほしくないことについて、それが起こった際の対策を考えるより、起こらない方向のことを考えようとしがちなものだ。

私は、その傾向が日本人にとくに強いと考えている。

たとえば、がんになるのを恐れる人は、毎年のようにがん検診を受ける。本来はがんにならないためではなく、早期発見・治療のためのはずなのに、早期発見がされたときにどこの医者に行こうと決めている人や、それを調べている人はほとんどいない。2人に1人がかかる病気だというのにである。

私の専門とする老年精神医学でも、認知症になるのを恐れて脳トレのようなものをやる人はたくさんいるが、実際に認知症になった際に、どこの老人ホームに入るかを決めている人もまずいないし、それどころか介護保険の使い方も知らない人がほとんどというのが実情である。

ジャンルはまったく異なるが、原発事故にしても起こらないことが前提だったから、起こった時のマニュアルがほとんどなかったという。

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オミクロン株に対する水際対策が幻想だとまでは言わないが、実現が非常に難しいことは経験上わかっていることだ。それと比べて、起こった際の受け入れ態勢を早急に進めることはできる。

前述した感染症法の2類を5類にすることもそのひとつだろう。また、野戦病院のようなものを作るより、既存の病院を有効に利用したほうがはるかに現実的だ。実際、既存の病院で酸素吸入器がベッド脇についていないところはほとんどないのだし、看護体制が見直されて、夜間の対応もかなりよくなっている。

医師「今こそ厚労省は伝家の宝刀を抜いて、医療機関に指令を出せ」

さらに言えば、厚労省には“伝家の宝刀”がある。

たとえば、これまである病院において医者の数や看護師の数が足りない場合、厚労省はベッド数の削減の命令をすることができた。そうした事態を避けるため、病院の経営者は、医師を派遣してくれるよう、大学（医学部の）教授などに頭を下げて頼む。

便宜を図ってくれた医学部教授に対して病院が接待をすると、その席で、教授にセクハラを受けたという病院の女性事務職員の話を直接何度も聞いたことがある。その女性が訴えると医師を派遣してもらえないため、病院からお金をもらって泣き寝入りするのが常だという。

そんなことを見過ごしながら、医師や看護師が集められない病院を“いじめ”ている厚労省がなぜコロナ医療を意図的に受け入れない病院を処分できないのか？　あるいは、巨額のコロナ補助金を受けながら、所定の患者を受け入れない不届きな病院を処分できないのか？

厚労省は医療機関に不正が発覚した際には、保険医療機関の取り消しの処分を行ってきた。今回もそれをすればいいのである。

感染爆発を不安がるより、それが起こった際の具体的かつ効果的な対策を打つのが、政治や行政の仕事であるはずだ。

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国民はこの2年間、辛抱に辛抱を重ねてきた。自粛に従った。すでに8割の国民がワクチン接種を終えた。それも、副反応（38度以上の発熱など）がほかのワクチンより多く、接種後の死者数もインフルエンザワクチンの100倍に達するワクチンだ。

国はそれほどまでに国民に負担を求めているのだから、オミクロン株感染者が多数発生した際に、医療機関に応分の負担を担わせるのは当然のことではないだろうか。

ひとりの医師として、私は今、国民一人ひとりに「毎月、いくら健康保険料を払っているの？」と問いたい。国民は、「これ以上の我慢や負担をしたくない」と大きな声を上げるべきなのだ。また、精神科医の立場からは、オミクロン株への予期不安でオロオロするより、各自が、仮に感染したという想定をして対処を考えることがメンタルヘルスを整える、ということも付け加えたい。

• 和田 秀樹（わだ・ひでき）
• 国際医療福祉大学大学院教授
• アンチエイジングとエグゼクティブカウンセリングに特化した「和田秀樹 こころと体のクリニック」院長。1960年6月7日生まれ。東京大学医学部卒業。『受験は要領』（現在はPHPで文庫化）や『公立・私立中堅校から東大に入る本』（大和書房）ほか著書多数。

野村克也さんも…お風呂が命取りになった著名人

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84才にして食欲旺盛、睡眠も充分にとれていた。まだまだ元気な姿をファンに見せてくれると誰もが疑わなかった矢先、思わぬ場所で帰らぬ人となった。風呂場だ。野村克也さんが息を引き取った浴室は、中高年にとってはリラックスできるオアシスである一方で、危険地帯でもあった。

2月11日、惜しまれながらこの世を去った野村克也さん（享年84）。撮影／小彼英一

【目次】

• 野村克也さんは、ひとりで風呂に入っていたときに
• 白川由美さんも自宅の風呂場で
• しっかりしている人ほど要注意
• 教えてくれた人

野村克也さんは、ひとりで風呂に入っていたときに野村克也さんも…お風呂が命取りになった著名人

最低気温が0℃を下回る寒い日だった。2月11日、野村克也さん（享年84）が、自宅の浴槽で亡くなっているのが見つかった。日付が変わった深夜1時頃、野村さんはひとりで風呂に入ったという。

「普段はお風呂から10分ほどで出てくるのに、この日は出てこなかった。不審に思ったお手伝いさんがドア越しに声をかけたところ、応答がなく、戸を開けたら野村さんが浴槽の中で意識を失っていたそうです。お手伝いさんが泊まり込みで身の回りの手助けをしていたのですが、野村さんは頭もしっかりしていたし、他人の世話になるのが嫌いな性格だった。トイレやお風呂、着替えなどはゆっくりとした動きでしたが、全部ひとりでやっていました」（野村さんの知人）

→お風呂場で死なないために今すぐできること｜怖いのはヒートショックだけじゃない！

白川由美さんも自宅の風呂場で

俳優の故・二谷英明さん（享年81）の妻で、映画やドラマで活躍した白川由美さん（享年79）も、2016年6月に自宅の風呂場でぐったりしているところを家族に発見され、搬送先の病院で亡くなった。

白川由美さん（享年81）もお風呂で…写真／時事通信社

→白川由美さんの死因もしかして…高齢者の長湯は死を招く!？お風呂で熱中症に

同年10月に亡くなった俳優の平幹二朗さん（享年82）の最期もまた、風呂場だった。

平幹二朗さん（享年82）も…写真／共同通信社

しっかりしている人ほど要注意

介護ジャーナリストの末並俊司さんが指摘する。

「介護サービスでプロの入浴介助を受けていたり、家族の見守りがある場合は風呂場で亡くなることはほとんどない。しかし“まだ自分は大丈夫”と思っている人、足腰は不自由だけど頭がしっかりしている人などは、“裸を見られるのは恥ずかしい”と補助を拒み、入浴中に事故死するケースが増えています」

厚生労働省が2015年に発表した推計によれば、入浴中の死者は年間1万9000人。2019年に交通事故で死亡した人の数は3200人なので約6倍にあたる。「お風呂」はこれほどまでに危険な場所なのだ。

野村さんの死因は、2017年12月に亡くなった妻の野村沙知代さん（享年85）と同じ虚血性心不全だった。

狭心症や心筋梗塞を起こすと、心臓に血液が行き届かなくなり心臓の一部が壊死してしまう。この状態を「虚血」といい、その後、心臓の働きが弱まることで心不全が起きる。この虚血性心不全は突然死の代表ともいえる病気だ。野村さんの虚血性心不全を引き起こした原因は、冬場の入浴時に起こる「ヒートショック」だと考えられるという。

入浴と健康の関係を研究している医師で、東京都市大学人間科学部教授の早坂信哉さんが解説する。

「ヒートショックは急激な温度変化による、血圧の上昇によって起こります。冬場の寒い脱衣所で服を脱ぐと交感神経が刺激され、血圧が30～40ほど上がり、続けて熱い湯船にドボンとつかることで、さらに10～20ほど上昇する。合わせて50くらい一気に上がることで心臓に負荷がかかり、心筋梗塞や心不全といった病気を引き起こすのです。若い人は血管が丈夫なのでさほど危険はないのですが、中高年の人は動脈硬化が進行しているのでリスクが高い」

本来リラックスできる空間を“最期の場所”としないために、寒暖差には要注意だ。

白川由美さんの死因もしかして…高齢者の長湯は死を招く!？お風呂で熱中症に

日本列島に大寒波が到来し、記録的な大雪を降らせたことは記憶に新しい。立春近しといえども、まだまだ、体の芯まで凍える寒さが続いている。

そんな夜は、ひととき時間を忘れ、本でも持ち込み熱いお湯に肩までつかって、長風呂を楽しみたいもの。でも、ちょっと待った！　その入浴が、とんでもない事態を引き起こすかもしれない…。

入浴中の死亡事故の多くは熱中症だった

これまでこういった事故の原因は、急激な気温変化で、血圧が急上昇し、脳梗塞や心筋梗塞を引き起こす「ヒートショック」ではないかといわれてきた。しかし、昨年11月に大阪府監察医でもある千葉科学大学の黒木尚長教授らは、「入浴中の死亡事故の多くは、熱いお湯に長時間入浴したことによる熱中症」だと発表した。黒木さんが解説する。

「42℃のお湯に入ると、10分間で体温が1℃ほど上がり、30分で3℃体温が上がります。多くの人の平熱は36℃程度ですから、体温は40℃近くまで上昇します。そのとき深部体温も同程度に上昇します。血液の温度は40℃を超えると、重症の熱中症にかかり、意識を失うと、そのままお風呂で溺れてしまうというわけです。

さらにお湯の温度に体温が近づくと、細胞が壊れ始め、壊れた細胞から、カリウムが血液に流れていく。血液中のカリウムが上がると、溺れなくても心停止を起こします」

「日本の風呂は小さく、浴槽で亡くなったほとんどの人は、溺れていないのに心停止で亡くなっています。布団の中で心筋梗塞で亡くなるかたもいるので、長い間 “ヒートショックかもしれない”と考えられていたのです。しかし、もしヒートショックであるならば、冬の露天風呂での入浴時の事故が多発するはずなのに、そうでもない。

一方で現在は、浴室内外の寒暖差に気をつけようという意識も広がり、浴室暖房も普及しているにもかかわらず、入浴中の事故は増加傾向にあります。そういった経緯もあって熱中症だとわかったのです」

浴室での熱中症は高齢者に多い

今回、浴室での熱中症は高齢者に多いことがわかった。その理由は、「老化により、温痛覚が鈍くなるから」だと黒木さんは指摘する。

「夏の熱中症対策で、お年寄りがクーラーをつけない理由は、節約ではなく、そもそも暑いと感じないからといわれていますが、お風呂でも同じことがいわれています。例えば41℃のお風呂に入ったとき、若い人は熱いと感じるし、のぼせるので長時間お湯につかっていられませんが、高齢者は熱いお湯にじっくりつかっていられますし、それを好みます。それは高齢者が、熱さに鈍感になっているから」

　熱中症を防ぐには、「41℃以上のお湯に、30分以上肩までつからない」こと。

「ある銭湯では、42℃で営業していた際に、脱衣所で倒れる客が多く、救急車を呼ぶこともあったが、41℃で営業したら、倒れる客が激減したそうです。お年寄りはよく『温まりたい』と言うけれど、41℃のお湯に10分程度の入浴で済ませることがいちばん。そしてできれば1人でいるときの入浴は避けましょう」

｢4000例のコロナ死データ｣で見えた死亡例の傾向

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新型コロナウイルスの新たな変異型「オミクロン株」の影響は限定的だとの見方が広がる一方、感染拡大懸念は依然として残り、医療関係者は警戒を続けざるをえない。

メディカル・データ・ビジョン（東京都千代田区）が保有する国内最大規模の診療データベースを調べたところ、国が緊急事態宣言を発令した2020年4月から2021年夏以降の、いわゆる感染拡大の第5波を経て同宣言が解除された9月までに、3755事例のコロナ患者の死亡を確認した。

介護が必要な人ほどコロナで死亡していた

この調査では、2次利用の許諾を得ている急性期医療を提供する全国458病院の診療データベース（実患者数3821万人、2021年11月末日集計）を用いた。このうちの451病院、2020年4月から2021年9月までの患者約1364万人を対象に、退院日が2020年4月1日以降の新型コロナ患者の死亡事例を抽出した。

男女比は6対4、救急車で搬送された人は6割近くだった。入院時の並存症（併発疾患）は2型糖尿病がトップだった。

年代別の詳細を見ると、80代が最多で1521人（40.5％）、次に多いのが70代で948人（25.2％）、さらに90代が751人（20.0％）だった。また、100歳以上が33人（0.9％）、60代が339人（9.0％）、50代が120人（3.2％）、40代以下が43人（1.2％）となった（下図）。

今回の調査でわかったのは、死亡事例は同年代と比較して介護が必要な人の割合が高いということだった。3755人のうちの1689人は介護（支援含む）が「必要なし」だったが、残りの半数超が介護保険制度の、日常生活で支援が必要な「要支援」や介護が必要な「要介護」だった。

同制度では、寝たきりや認知症などで常時介護を必要とする状態（要介護）だったり、家事や身支度といった日常生活に支援が必要で、特に介護予防サービスが効果的な状態（要支援）だったりしたときに、介護予防や介護で、それぞれのサービスを受けることが可能だ。

要介護認定は、介護予防や介護サービスの必要度で判断される。

調査の結果、「要支援1」「要支援2」の死亡事例は、それぞれ96人と111人となり、段階的に増えていた。また、「要介護」は5段階に分けられ、1から5まで数字が増えるにつれて介護サービスの必要度が高くなるが、調査結果では「要介護1」の死亡者数は265人、「要介護2」は同322人に上った。さらに「要介護3」（312人）、「要介護4」（316人）、「要介護5」（273人）と高水準だった。

そこで、この調査結果をさらに詳しく分析して、年齢階級別の死亡事例の要介護の割合と、介護保険制度の要介護認定率を比較した。

要介護者の死亡者数が多いのは想定できた

要介護認定率は、介護保険事業状況報告（2019年9月末認定者数）と総務省統計局人口推計の同年10月1日の人口から算出した。同制度の要介護認定率が、75歳から79歳までが12.5％、80歳から84歳までが27.2％、85歳以上が60.6％となる一方、年齢階級別の死亡事例の要介護の割合は、それぞれ34％、45％、66％となり、総じて要介護認定率を上回った。

淑徳大学総合福祉学部（千葉市）の結城康博教授に調査結果を分析してもらうと、「高齢者のなかでも、特に85歳以上の生活環境などを踏まえると、要介護の人の死亡者数が多いのは想定できることだった。健康な70歳と要介護の85歳などとは、コロナ感染後の対応が食生活と病院へのアクセスの点で大きく違ってくる」と言う。

結城教授は、「要介護の人は体力も衰えているうえ、必要な栄養を摂取するのも困難になる。家族の介護者がいないことによる"家の介護力”の低下が指摘されており、要介護の85歳となれば、独居や老々介護のケースも出てくる。認知症の人や徘徊する人、さらには車いすの人も増えるので、自分で健康管理をする自助の力が低下している」と解説する。

その上で、結城教授は来るべき第6波に向けて、このように訴える。

「これまでのコロナ禍では、デイサービスと呼ばれる、施設に入所せず昼間に日帰りで利用できる通所介護サービスの利用控えがあったと聞く。その結果、あまり外に出ていかなくなり外部と遮断され、通院もしなくなり治療が遅れてしまうことがあった。第6波が本当に来るかはわからないが、要介護の人、さらには認知症の人を円滑に入院させる体制を整備することが大事になる」

救急車で搬送された人は、死亡事例3755人の約6割にあたる2184人だった。医師の診察などの結果、緊急入院が必要であると認めた理由については、救急医療入院該当患者とされた2528人のうちの8割が「呼吸不全、または心不全で重篤な状態」で、最も多かった。その次に「吐血、喀血（かっけつ）、または重篤な脱水で全身状態不良の状態」（238人）、「意識障害、または昏睡」（128人）などと続いた。

コロナの最前線で奮闘する医療現場は「第6波」を警戒し、いつまでたっても息を抜けない。

コロナ患者が行き場をなくしてしまう

東京都足立区で等潤病院を運営する社会医療法人社団慈生会の伊藤雅史理事長は、「これまでの教訓を生かして、入院すべきコロナ患者の治療優先度を決めるトリアージを明確にし、自宅や施設で急性増悪した患者の搬送ルールを決めて受け入れ先を確保しなければ、感染爆発ともいえる第5波の時と同じ混乱を繰り返してしまう」と憂慮する。

等潤病院は2度のクラスター（感染者集団）の発生を経験したが、感染対策を徹底し、早期に封じ込めた。周辺病院でコロナ疑い患者の受け入れ困難な状態が続くなかで、積極的に救急搬送を受け入れてきた。

2020年8月末、1回目のクラスターが発生。院内からは「周りの病院が怖じ気づいて、コロナ疑い患者を引き受けないのに、どうして当院だけが受け入れるのか」との反発もあった。

それに対して伊藤理事長は、「発熱の患者はコロナ疑いだけではない。うちが引き受けなければ患者は行き場をなくしてしまう。2次救急病院の役割を果たし、足立区を含めた近隣の最後の砦となるためには引き受けざるをえない」と説明し、受け入れを継続した。

ところが、若年層の感染が急拡大した第5波は想定を超えた。2021年7月から8月にかけて救急搬送件数は急増し、8月2日から8日の1週間だけで98台を受け入れた。それ以降もできる限り受け入れ続けたが、救急要請のうち何台を受け入れたかの割合を示す「救急搬送応需率」（応需率）は一気に下がり、2割を割り込んだ。

対応できる病床が足りなくなったことに加えて、受け入れ要請が急増したため、通常、8割程度の応需率が急低下したのだ。

伊藤理事長は「当院はコロナ疑い患者を受け入れる医療機関のはずだったが、第5波ではコロナ患者を受け入れざるをえなくなった。救急車は遠い所では東は千葉市、西は西多摩から、足立区にある当院まで受け入れ要請があった」と当時を振り返る。

今回の調査では死亡事例の併発疾患（※）も調べた。併発疾患のトップは、2型糖尿病の768人で、その後に、高血圧（616人）、慢性腎臓病（302人）などと続いた。

※複数疾患のケースがあるため、死亡事例数と併発疾患数は一致しない

首都圏を中心に在宅医療を提供している医療法人社団悠翔会の佐々木淳理事長・診療部長は新型コロナに対峙し、患者の治療にあたった約2年間を振り返り、ちょうど1年前の第3波が一番厳しい時期だったと述懐する。

「新型コロナが“未知のウイルス”で、事前情報として高齢で多疾患の人の重症化・死亡リスクが高いことが明らかだったので、非常に慎重に対応し、第1、2波を乗り切った」

最初のうちは、要介護高齢者などのハイリスク感染者は原則入院で対応してきたが、第3波で状況は大きく変わったという。

「ハイリスク感染者も容易には入院できない状況となった。われわれは高齢者施設での感染者の療養支援を続け、助かる可能性が低くなり、患者やその家族が入院での最期を希望しなければ、自宅や施設で看取ることも経験した」

ワクチンがゲームチェンジャーになった

ただ、年が明けて2021年に入り、春先になるとコロナ感染が収束し、施設などでのクラスターの発生頻度が低くなっていった。この頃の大きな変化を佐々木氏はこう話す。

「ワクチンが偉大なるゲームチェンジャー（物事の状況や流れを一変させる人やもののこと）となったのは間違いない。第3波は治療法が確立されず、重症化を防いだり、死亡率を下げたりする抗ウイルス薬などの武器がまだなかった。しかし、第4波の頃には、施設入所者のワクチン接種が進み、コロナ感染が拡大していた施設がこれまでとは逆に、安全地帯となった」

第5波になると、コロナ患者を受け入れる病院が見つからない事態はより深刻になった。そういったときに在宅医が引き受け先の決まらないコロナ患者を乗せた救急車の救急隊員から呼ばれ、その患者を家に戻したうえで在宅酸素療法をしたこともあった。

悠翔会は第5波のときに450人を超えるコロナ患者を在宅で診た。そこで驚くべき事実があった。採血した患者の58％が糖代謝異常で、糖尿病かその予備軍だった。そのうち半数が、自分が糖尿病かその寸前の段階であることを知らなかった。普段から健康管理をしていない平均年齢約40歳の人たちに、重症化するケースが見られた。

佐々木氏は改めて、かかりつけ医の大事さを痛感したという。

「日本にはたくさんの医療機関があり、一見、国民は健康管理ができているようにみえる。ところが、それは病気になった後にきちんとフォローされているだけで、若い人のなかには健康診断も受けていない人もいる。どうしたら感染から身を守れるのかなどについて気軽に相談でき、必要な医療にきちんとつなぐ“インターフェイス”としてのかかりつけ医が必要で、トータルでいうと健康へのリスク、健康コストも下げられるだろう」

悠仁さまの進学先は筑波大学附属か東京農業大学第一か やはり最後に浮上する眞子さんと同じ問題

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秋篠宮さまは11月30日、56歳の誕生日を迎えられた。この日、事前に開かれた会見の様子が報じられたが、その中で記者から悠仁さまの“受験勉強”について問われ、お答えになるという一幕があった。

＊＊＊

《1年前と比べると机に向かっている時間が格段に長くなっているんですね》

《机に向かって問題を解いている様子などを見ることがあり、そのような時に改めて、今15歳で中学3年生ということを──当然のことではあるんですけれども──そういう時に実感することがあります》

悠仁さまは現在、お茶の水女子大学附属中学の3年生。同大学の附属高校は女子校のため、別の高校を受験する必要がある。担当記者が言う。

「マスコミに進学先として報じられたのは、国立の筑波大学附属高校（文京区）と私立の東京農業大学第一高校（世田谷区）の2校です。前者は2017年、お茶の水女子大と提携校進学制度を結んだことで話題になりました」

この「提携校進学」の制度を使えば、それぞれの附属校の生徒が、書類や面接、レポートなどの選考で、互いの学校に進学することができる。

「新しい制度を使えば、入試を受験しなくても筑附に進めるわけです。運用実態に不明な点が少なくないため、『悠仁さまを筑附に入れるための制度ではないのか』と報じたメディアもありました。また筑附は、9月から大規模な改修工事が行われているのですが、これを『悠仁さまが入学されるからではないか』と女性セブンが記事にしています」（同・記者）

悠仁さまと塾

運動会のワンシーン（他の写真を見る）

東京農大一高は、秋篠宮さまが10年以上、同大の客員教授をお勤めになっておられるという縁がある。

「いずれにしても、入試ランキングの観点から見ると、両校とも難関校です。特に筑附は東大進学ランキングの常連校。人気も難関度も高く、ある教育専門サイトでは開成高校と同じ偏差値78です。東京で最も入るのが難しい高校の1つでしょう。もちろん東京農大一高も偏差値65と上位校です」（同・記者）

ちなみに学習院高等科は偏差値70とされている。いずれにしても都内だけで多数の高校があるが、悠仁さまが偏差値の低い学校を選ぶとは考えにくい。

「難関高校を目指す普通の中学生なら、塾に行くところでしょう。しかし悠仁さまが、進学塾の早稲田アカデミーやSAPIXに通うはずもありません。秋篠宮さまが仰るように、ご自宅で受験勉強をされておられるのでしょうが、独学で高校受験となると大変でしょう」（同・担当記者）

皇室ジャーナリストの神田秀一氏は「皇族の方々がお子さまのために家庭教師を依頼するのは決して珍しいことではありません」と言う。

「当たり前のことですが、皇族の皆さんも世間一般の親と変わりありません。我が子の成績が『クラスの真ん中よりは上であってほしい』と願われるものです。一般的に、お子さまが小学校の低学年くらいから家庭教師を依頼されるのをよく見てきました。難関高校を受験されるとあってはなおさらでしょう」

東大進学の可能性

来春に晴れて筑附に合格となれば、「悠仁さまは東大に進まれるのか？」と大きな注目を集めるのは間違いない。

週刊新潮は2019年3月28日号で「成績は中ぐらいでも『紀子さま』の悲願！『悠仁さま』東大計画で支度が始まった『高下駄』」の記事を掲載した。

文中では「悠仁さまが推薦入試で東大に進まれる可能性」を、《さる皇室ジャーナリスト》が指摘している。ポイントをご紹介する。

▼仮に東大を一般入試で受けて失敗した場合、大きな挫折体験となってしまう。

▼合格しても、“将来の天皇陛下のため、少なくとも一般の受験生が1人は不合格になった”ことになる。悠仁さまのせいで、と受け止められる恐れがある。

悠仁さまが皇居を訪れ、お宮参り（2006年11月14日）（他の写真を見る）

天皇陛下の家庭教師

更に東大教授が匿名で取材に応じ、悠仁さまの入学は大歓迎と言い、《必要ならば高下駄でも何でもご用意して入学に備える》と明かしている。

「小室夫妻の結婚により、国民は秋篠宮家を厳しい目で見ています。たとえ実力で高校受験と大学受験を乗り切られたとしても、特にネット上で何かと言われるのは間違いないでしょう」（前出の記者）

もう時すでに遅しなのだが、“痛くもない腹を探られる”ことを防ぐためには、悠仁さまは小学校から大学まで学習院に通われたほうがよかったのではないか。そう考える国民も少なくないはずだ。

「確かに、厳しい入試を勝ち抜くという“試練”も大切かもしれません。しかし、ずっと学習院だったら、目先の成績にとらわれない、長期的な視野での教育を受けていただくことが可能になります。実際、上皇さまも天皇陛下も学習院の中等科と高等科に通われている間、著名な大学教授など錚々たるメンバーが家庭教師を担当されました。天皇陛下にふさわしい教養を身につけてもらうためです」（同・記者）

学習院との“距離”

この場合における「家庭教師」は、受験勉強という短期的な視野とは全く関係ない。

例えば上皇さまの場合、学習院の中等部に通っていた際に、東大名誉教授で東洋史が専門の山本達郎（1910～2001）や、東京文理科大学名誉教授で漢字研究者として知られる諸橋轍次（1883～1982）が、家庭教師を務めた。

「山本氏は『平成』の命名者、諸橋氏は大著『大漢和辞典』（大修館書店）の編者として知られます。日本を代表する知性と言っても過言ではありません。上皇さまも天皇陛下も学習院大学まで“エスカレーター式”に進学されることが決まっていたからこそ、受験勉強ではなく本当の学問に触れることができたのではないでしょうか」（同・記者）

改めて浮かび上がるのは、秋篠宮家が学習院とは距離を置こうとする姿勢だ。

「上皇陛下は学習院大学で学んでおられた際、公務で大学に通えず単位が不足したことがあり、それが原因で中退せざるを得なくなりました。これまで秋篠宮さまが学習院を評価されていないのは、ご自身の体験からではないかと報じられてきましたが、ひょっとすると学習院のこの判断をずっと疑問に思っておられたのかもしれません」（前出の神田氏）

2020年11月の悠仁さま（他の写真を見る）

「留年以外は認めない」

1953年6月、イギリスのエリザベス女王の戴冠式が行われた。皇太子だった上皇さまは、昭和天皇の名代としてイギリスに向かわれた。当時はまだ皇族をはじめ要人の飛行機による移動が一般的ではなかったため、横浜港から船でイギリスを目指されたのだ。

「このため約半年、大学に通えなくなってしまったのです。具体的には大学3年生に進学するための単位が足りなくなりました。とはいっても原因は立派な公務です。宮内庁も『半年のブランクがあるなら、3月ではなく9月卒業にすればいい』と話し合ったのですが、最終的には『留年以外は認めない』という結論になったのです」（同・神田氏）

大学を留年されるか、中退されるか──。上皇さまは中退を決断され、その後は聴講生として学習院大学に通われた。

この出来事は上皇さまのお心をかなり傷つけたと語られている。このエピソードを知った秋篠宮さまが、学習院に不信感を持たれたとしても不思議ではない。

「結局、小室夫妻の時と同じように、“天皇家の公と私”の問題が浮上するわけです。悠仁さまの高校と大学進学をどのように考えるか。つまり、次代の天皇陛下がどのような高等教育を受けられるかは“私”の領域であると考えるなら、国民がモノ申すことではありません。しかし“公”の問題だとすれば、国民の声に耳を傾けていただく必要が出てきます」（同・神田氏）

天皇陛下と学歴

とはいえ、天皇陛下に学歴など関係ないという考えも成り立つ。実際、上皇さまは大学を中退せざるを得なかったが、国民から深く崇敬されたのはご存知の通りだ。

「国民としては『もし悠仁さまが東大に進まれることができるのだとしたら、進まれたほうがいいかもね』くらいの受け止めでいいのかもしれません。悠仁さまがどんな大学に進まれるにしても、国民に寄り添われ敬愛を集められる天皇陛下として、人間的に成長されることのほうが遥かに大事なことであるのは言うまでもありません」（同・神田氏）

歯周病治療 良いかかりつけ医の条件は「歯磨き指導」を徹底しているか否か

下記の記事はNEWSポストセブン様のホームページからお借りして紹介します。（コピー）です。

歯周病は歯を失う原因1位であるばかりでなく、新型コロナに感染すると死亡リスクが健康な人の約9倍も高い、ということも明らかになった。

それなのに厚労省の歯科疾患実態調査によると、50代以上の半数が歯周病になっている。原因の一つが、歯周病に関する誤解が多いことだろう。

「液体ハミガキ、うがい薬で歯周病は予防できる？」

「歯肉マッサージで歯周病は治る？」

「虫歯がないから、歯周病も心配はない？」

実はこの3つは全て間違い。最も効果的な歯周病対策は、かかりつけ歯科医を持ち、正しい治療と予防を知ることだ。

歯周病の基本と2つの注意点

歯と歯肉の間にある歯肉溝（歯周ポケット）は、健康な状態で深さ1～2mm程度。ここに細菌の膜＝バイオフィルム（プラーク）が入り込み、炎症が起きて歯周病になる。

初期の歯周病は「歯肉炎」と呼び、この段階で正しい治療とケアを行なえば完治できる。

しかし、痛みなどの自覚症状がないまま進行して、歯を支える歯槽骨を溶かしてしまうことも多い。歯周ポケットが6mm以上、重度の「歯周炎」に進行してしまうと、完治は難しいという。

歯周病治療では、2つの注意点を挙げたい。

歯周病の診断は、歯周ポケットの深さを測る「プロービング」検査が基本（別掲図1）。だが、正確な「プロービング」ができない歯科医や歯科衛生士が少なくない。

プロービング検査

写真4枚

正確な測定には、一定の圧をかけなければならないが、強く力を入れ過ぎると患者から痛みなど苦情が出る可能性がある。そのため、弱い力でプロービングしてしまうというのだ。あまりに優しすぎるプロービング検査は、注意したほうがいい。

もう一つの注意点は、歯科医院での治療だけでは、歯周病は決して良くならないこと。

歯周ポケットの中に入り込んだバイオフィルムや歯石は、歯科医院で専門器具を使用して除去する必要がある。しかし、このスケーリング・ルートプレーニング（通称SRP）だけで安心してしまうと、歯周病はすぐに再発してしまう。

本当に大切なのは毎日のセルフケアだが、ライオンの調査では、実に8割の人に磨き残しが多いことが分かっている。

磨き残しを評価するのが「プラーク付着率」。これを定期的に歯科医院でチェックすることで、セルフケアの弱点が見えてくるはずだ。

例えば、右利きの人は、磨きづらい右側裏にプラークが残る傾向がある。それを自覚してセルフケアをすると、かなり改善されるはずだ。

歯周病かかりつけ医を見つける3か条

【1】正しいセルフケアを徹底的に教えてくれる

鍵を握るのは歯科衛生士。歯ブラシの選び方から使い方まで、指導する範囲は広い。

熱心に指導してくれる歯科衛生士と出会うと、飛躍的にセルフケアの質が向上して、歯周病が改善するはずだ。これまでの取材経験でも、素晴らしい歯科医院には必ず優秀な歯科衛生士がいた。

【2】診断と対策（治療）を歯科医が丁寧に説明してくれるか

治療でいくつか選択肢がある場合、各々のメリットとデメリットを示してくれる歯科医を選びたい。

【3】安易に抜歯を勧めない

歯周病で歯が揺れたら、すぐに抜歯を勧める歯科医が今もいる。そんな歯科医は、かかりつけに選ばないほうがいい。

ケースバイケースだが、しっかりとした歯周治療で改善する場合もあるし、現在では歯周組織を再生する技術が普及してきたので、歯の揺れは改善する可能性がある。

取材・文／岩澤倫彦（ジャーナリスト）