- （＊訳者補）内は訳者が補った。訳注は（）内に訳注：として示した。
第１節
資本主義の最大の欠陥は、完全雇用の達成が不可能性であることと、資産・所得の分配が出鱈目でかつ不公平なことである。完全雇用達成の問題については一般理論で明確にしてきた。しかし資産・所得の格差の解決については、二つの重要な問題が残っている。
イギリスでは、19世紀末以来、所得税、累進課税、相続税等の直接税の発達によって、それまでの資産・所得の巨大な格差が是正されてきた。多くの人々は直接税による格差是正を進めようとしているが、二つの理由から反対する人々もまた多く、格差の是正は停滞している。
反対の理由の一つはそのような税制は脱税で骨抜きにされてしまうのではないか、税の負担から企業家精神が委縮するのではないかということである。しかし主たる問題は次のような「信念」にあると私はにらんでいる。それは個人が貯蓄すればするほど資本は成長し、資本の成長の大部分の原資は富裕層の余剰資金の貯蓄にかかっているという「信念」である。
脱税や起業家精神について一般理論は答えを持たない。しかし二番目についての答えは明確だ。今まで見てきたように完全雇用達成までは消費性向が低いと、当然投資も鈍るので、有効需要の水準は低くなり資本の成長を阻害する。完全雇用状態の下でのみ、消費性向が低いことが資本の成長を助ける。今のイギリスでは公共団体の貯蓄も公債の償還も適度な水準を超えており（すなわち完全雇用状態には遠く＊訳者補）、所得の再分配政策は全体の消費性向を向上させ資本の成長にとって有益であろう。
（さらに言えば＊訳者補）相続税は一国の総資本を減少させるという社会通念は、再分配政策についての世論の混乱の典型例だ。相続税の分、所得税や消費税（訳注：今の付加価値税ではなく個別物品税ないしは売上税）を減税したとすれば、相続税を重くしても消費性向を高めるのは明らかである。しかも同時に消費性向が高まれば、投資誘因も高まるのであって、これは社会通念とは真逆である。
一般理論の結論は、現代の条件下では一国の総資産の増加は富裕層の蓄財にかかっているのではなく、その逆に富裕層の蓄財は総資産の増加を阻害するというものである。ゆえに巨大な資産格差を正当化する理由の一つは除去される。私は、一般理論の結論とは関係のない（格差を正当化する＊訳者補）他の理由がないとは言っていない。特定の状況下では一定の格差は是認されるだろう。しかし一般理論の結論は、格差の是正に慎重である人々の最も重要な根拠に再考を迫るものだ。特に相続税についての考え方に影響する。収入の格差にはある程度正当化する理由があるにせよ、相続の不平等性をも正当化する理由はないのである。
今日存在するような大きな不均衡は別として、私自身は所得と資産に不平等があることにも社会的・心理的に正当化する根拠はあると信じている。達成のためには金銭的動機と私有財産制の環境を必要とする人間の活動はある。加えて、人間の危険な性癖を、現に存在する蓄財や個人の富への機会によって比較的無害な回路へと向かわせることもできるのだ。もしこのような回路が存在しなかったら、人間の危険な性癖は、残忍なやり方で個人の権力や権威、その他の権勢欲の無謀な追求へとそのはけ口を見出すことになる。預金口座の残高について専制的である方が同胞の市民に対して専制的であるより、よほどましだろう。たとえ前者が後者への手段であると非難されることがあっても、少なくとも代わりにはなるのだ。このような活動への刺激とこのような性癖を満足させるために現在のような高い賭け金を張る必要はない。プレーヤーがそれに慣れてしまえば、もっと低い賭け金でも目的は同じように果たせるのだ。
人間性を変える困難とそれを管理する困難を混同してはならない。理想的な共同体では人は賭け事に興味を持たないように教育され感化され育てられてきたかもしれない。にもかかわらず現に普通の人が、否、社会の重要な部分を占める人も、実際に蓄財の情熱に強く惹かれている限り、そのような賭博は規則と制限の下に行われることを認めるというのが思慮深い政策というものだろう。
第２節
一般理論には富の不平等をどうするかという問題に関わる、もう一つのもっと根本的な理論が存在する。すなわち我が利子率理論である。従来は、ある程度の高利子率は貯蓄への動機を強めるとして正当化されてきた。しかし、一般理論は貯蓄の有効な規模は必然的に投資量によって決定され、投資量は低金利によって促進されることを明らかにしてきた。さらにその低金利も完全雇用水準を超えて投資を刺激することはできないと規定してきた。この判断基準は（完全雇用達成のためには＊訳者補）利子率を現行よりもっと低くすべきであることを示している。もちろん一国全体を含む消費性向に極端な変化があれば別だが、多少なりとも持続的な完全雇用状態を維持することが実際に可能で、またすべきであるとしたら、資本量の増大と資本の限界効率表との関連から、利子率は確実に下落させるのが好ましいのである。
資本の限界効率が非常に低い水準に落ち込むまで資本ストックを増大させることは難しくはない。その意味で資本需要には厳格な制限が存在する。これは資本装備の使用にほとんど費用がかからないからではなく、資本装備からの収益が、資本装備の（使用による＊訳者補）損耗や（使用しないでも起きる＊訳者補）老朽化があいまっての損失とほぼ同じ額となり、利益をもってしてはリスクと技術者や経営層の報酬をカバーするのがやっとだということを意味している。簡単に言えば耐久財の寿命中の総利益が、非耐久財の場合と同じように、生産に要する労働費用と技術者と経営陣の人件費に消えてしまう状態が（資本需要の厳格な制限＊訳者補）となるということだ。
このように利益がなくなってしまう状態は、経済における個人主義が存在するところでは起きうる。さらにそれは金利生活者の安楽死を意味し、したがって資本の希少価値を搾取しようとする資本家の長年続いた圧力の安楽死をも意味する。現代において利潤は土地の地代のような真正の犠牲の上にあるとは言えない。資本の所有者は、資本が希少であるゆえにその利潤を獲得できる。それは土地所有者が土地の希少性のゆえに地代を獲得できるのと同じである。しかし土地の希少性には本来の理由があるのに対して、資本の希少性にはそんな本来の理由はない。希少性の本来的理由は、利潤と言う報酬を生み出す（地代のような＊訳者補）真正の犠牲と言う意味では存在しなくなるだろう。もっとも個人の消費性向が次のような性格を持っていると証明された場合は別だが。それは完全雇用の条件下で、資本が十分豊富になる前に純貯蓄がゼロになるほど消費性向が高まるような性格である。しかしそのような場合でも、資本の希少性が消滅する時点まで、資本の成長が続くように国家機関を通して公共の貯蓄を維持することは可能であろう。
私は、それゆえ、資本主義の金利生活者的側面を転換期に存在するに過ぎないもの、その仕事を果たすと消え去る運命にあるとみている。金利生活者の側面が消滅することで巨大な変化が訪れるだろう。さらに私が主唱している改革の筋道の大いなる長所は、もはや機能を失った金利生活者の安楽死が突然起きるのではなく最近のイギリスで見られているように時間をかけて徐々に進んでいき、そこには何らの革命も要しないことである。
かくして、資本がその希少性を失うまで資本量を増加することこそ我々が実際に目指すべきことであり、そこには達成困難なことは何もないのである。資本量の増加によって投資家は機能を失い、もはや特別な報酬を受け取ることはなくなるだろう。そして金融業や企業家といった類の人々は、好きでやっているのだから今より安い報酬でもやり続けるだろうし、彼らの知性や決断力を妥当な報酬で公衆に奉仕してもらえるような直接税の制度を目指すべきであろう。
同時に次のことも認識しておかなければならない。一世代か二世代のうちに資本から希少性を取り去るという目的のために公共政策としてどの程度投資誘因を増大し補足すべきか、どの程度まで平均消費性向を刺激するのが安全なのか、これらのことは、ただ経験のみが教えるということである。利子率の低下によって消費性向は簡単に上昇するとしたら、貯蓄水準は現在とあまり変わらなくても完全雇用達成は達成できることになるかもしれない。
この場合、高所得層や相続への税率を上げていけば、完全雇用到達時には現在より貯蓄率が大きく下がるのではないかという反論もありうる。このような結果となる可能性、蓋然性すら私は否定しはしない。というのは変化する環境に対して平均的な人間がどう反応するかというようなことを前もって予言しても無駄だからである。しかし、もし現在とあまり変わらない貯蓄率で完全雇用に近い状態が保証できることを簡単に証明できれば未解決の問題は少なくとも解けたことになるだろう。ただしその場合も来るべき将来世代のための完全投資の状態を確立するには現役世代の消費をどの程度どのように制限するかという問題は別の問題である。
第３節
（資本から希少性を取り去るという主張＊訳者補）以外の点では一般理論の主張は適度に保守的である。というのは一般理論では、私的領域に中央統制を行うことの根本的な重要性を説きながら、社会にはなおそれには影響されない広汎な活動領域があるからである。
国家は税制や利子率の固定やその他の方法で消費性向に指針となる影響を行使しなければならなくなるだろう。そのうえ利子率における銀行政策の影響は利子率を投資に最適な率にするには充分だとは言い難い。それゆえ私は多少とも包括的な投資の社会化が完全雇用に近い状態を維持する唯一の方法であると証明されるであろうと信じる。
かといって、公共当局が民間主導の活動と協力するための妥協や工夫をすべて排除するわけではない。しかしこれを超えて社会の経済生活のほとんどを包含してしまおうとする国家社会主義を擁護する明確な論拠はない。国家が引き受けるうえで重要なのは生産手段の所有ではない。設備を増加させるために投入される資源の総量とその設備の所有者に支払われる報酬の基本的な比率を決めることが可能であるなら、それで十分なのである。
通説となっている古典派理論は、その分析に論理的欠陥があるというより、その暗黙の前提が現実の世界とかけ離れているところに間違いがある。その結果、古典派理論は現実の世界の経済問題を解決することができない。
しかし本書で提唱するような中央政府によるコントロールが導入されて完全雇用水準に一致する産出量が達成されたら、そこから先は古典派理論が通用するようになる。民間部門の営利追求動機が、何を生産するか、どのような生産要素が生産と結合されるか、最終生産物がどのように分配されるかを決定していく過程を分析する古典派の理論的枠組みは、総産出量が所与の場合、その総産出量の枠内では立派に通用する。
繰り返すが、我々は勤倹貯蓄の問題を古典派とは違うやり方で取り扱ってきた。しかし完全競争下にしろ、不完全競争下にしろ、民間と公共の利益の間をどの程度融合させるかという点に関して現代古典派理論に反対する理由はどこにもないのである。かくして、中央政府は消費性向と投資誘因の相互にどのように調整するかと言う点に気を配ればいいのであって、それ以上に経済生活を社会化しなければならないという理由はないのである。
現実に即して言うと、現行のシステムが生産要素を間違った方向に使用しているわけではない。予測の間違いで利益が生じない場合もあろう。しかし、それは決定を国家がしたところで避けられない。就労意志のある1000万人のうち900万人が雇用されているとき、その900万人の労働が間違った分野に投入されているということはない。現行システムの問題点は、900万人を違った分野に移動させられないということではなく残り100万人に仕事がないということである。現行システムが機能不全なのは、雇用の量を決定する点にあって雇用の方向性ではないのである。
かくして私はゲゼルとともに次のことに同意する。我々が古典派理論の空隙を埋めたのは「マンチェスター体系」を破棄するためではなく、生産の潜在的可能性を完全に引き出そうとするなら、経済的諸力の自由な活動に必要とされる環境がどのようなものかを指摘するためである。一般理論には完全雇用達成のための中央政府によるコントロールは政府の伝統的な役割を大きく拡大することも含まれる。そのうえ現代の古典派経済学さえも経済的諸力が自由に活動する様々な条件には抑制や指導が必要なことに注意を促しているのだ。しかしなお、そこには民間が主体となり責任を持った広範な活動領域が残されるだろう。その領域内では個人主義の伝統的な長所は、なおも有効である。
この長所が長所たる所以は何か少し考えてみよう。一つには効率化である。これは決定の分権の長所であり、利己心同士が相争う結果としての長所である。決定の分権化と個人の責任がもたらす利点は１９世紀に考えられていたより多分大きく、利己心に訴えることへの反発は行き過ぎていたのかもしれない。しかし何よりも個人主義は、他のどんなシステムよりも個人の選択の幅を大きく広げる。その意味で、個人主義の欠陥と悪用を除去することができるなら個人の自由の最良の防衛手段となるのである。
人生の多様性はまさにこの個人の選択が拡張されていくからこそ生まれるものであり、等質的なあるいは全体主義的な国家が失うものの中でも最大のものである。このような多様性こそが、過去の何世代もの最も確実な成功した選択を可能としたような伝統を保持してきたのであるし、現代をその想像力の多様性で特徴づけている。多様性はこのような伝統と想像力に仕えるとともに、社会的実験に仕えるのであり、未来をよくするための最も強力な手段なのである。
ところで、消費性向と投資誘因を相互に調整するという課題をこなせるように政府機能を拡大させることは、19世紀の時事評論家や現代アメリカの金融家には個人主義への恐るべき侵害と映るだろう。しかし逆に私は政府機能の拡大によって個人主義を擁護しようとしているのだ。政府機能の拡大は現存の経済体制の全面的破壊を防ぐ唯一の実践的手段であるばかりでなく、個人の主体性がうまく機能するための条件でもあるからだ。
有効需要が不足している下では、資源の浪費という世間の反感は堪えられないものになるばかりでなく、個々の企業者がこの資源を活用しようとするとしても不利な条件が課されるからである。個々の企業者のサイコロ賭博にはゼロが並び、もしすべてのカードを賭けようとする情熱を持っていたら全体としては負けてしまうだけからである。昔も今も世界の（ストックとしての＊訳者補）富の増分は個々人の有効な（フローとしての＊訳者補）貯蓄の総量より少なかったのである。その差分は彼ら勇気と主体性を持ちながら特別の技量がないかありえない幸運に恵まれなかった人々の損失で埋められてきたのである。しかしもし有効需要が十分であれば、ありふれた技量とありふれた幸運で充分なのである。
今日の権威主義国家は効率性と自由を犠牲にして失業の問題を解決しているように思える。好況の間ごく短い期間収まることがあるにせよ、現代の資本主義的個人主義に伴う、私の意見では必然的に伴う、失業問題に、世界は、もはや耐えられなくなっているのは確かである。しかし問題の正しい分析によって、効率性と自由を犠牲にすることなく病を治すことは可能なのである。
第４節
本筋ではないが、これまでも一般理論の提案する新体制は旧体制よりも平和にとって好ましいと言ってきた。今、新体制のこの面を再度強調するのは価値のあることである。戦争はたびたび起きている。独裁者やその類にとって、戦争は期待するだけでもわくわくするものである。彼らが国民にそもそも備わっている好戦性に火をつけるのはたやすいことだ。
しかしとりわけ戦争の経済的要因、いわゆる人口の圧力や市場獲得競争によって、人々を扇動するという彼らの仕事が容易になるのだ。本書での議論にふさわしいのは、19世紀において優越的役割を演じており再度そうなるであろうが、この二番目の論点である。
私は前章で、１９世紀後半に正統的であった国内における自由放任と国際的な金本位制の下では慢性的なあるいは断続的な失業状態を改善する方法は貿易収支の改善しかなかった、それゆえに政府にとって国内における経済的苦境を抜け出す方法は市場獲得競争しかなかった、と指摘してきた。なぜなら慢性的なあるいは断続的な失業状態を改善する方法は貿易収支の改善しかなかったからである。
経済学者は現行の（自由放任と国際的な金本位制という＊訳者補）国際体制を労働の国際分業の成果をもたらすと同時に諸国間の利益を調和させるものと称賛するのを常としていたが、その間も、そこには隠されてはいたが好ましくない影響が存在していたのである。
一方、豊かで歴史のある国が市場競争をないがしろにすると衰退し没落してしまうと信じていた政治家は常識と物事の筋道について正しい理解に基づいて行動していたことになる。しかし諸国が国内政策によって完全雇用を実現することを学ぶことができれば、（これは付け加えなければならないが人口動向において均衡も実現できれば＊原注）一国の利益を諸国の利益と対立させようとする重大な経済的諸力は存在しなくなるのである。
そこには国際分業と適切な条件での国際金融はなお存在するだろう。しかしもはや一国の商品を他国に押し付けたり、他国の製品を排除したりする強迫的な動機は無くなる。このような動機は購入したい物の支払いを可能にするためではなく、支払いの均衡を覆して貿易収支を好む方向（黒字に＊訳者補）に持っていこうとするのが目的だったからである。国際貿易はその姿をかえるであろう。海外市場に販売を強行し、輸入を制限することで雇用を維持しようとする窮余の一策は、もし成功したとしても失業問題を闘争に負けた諸外国に転嫁するだけである。国際貿易はそのような窮余の一策から相互に利益をもたらす財とサービスの自発的で邪魔の入らない交換に変わるのである。
第５節
これらの思想を実現することは空想家の夢なのだろうか？
政治社会の発展の原動力として根本的に欠けたものがあるのだろうか？
これらの思想が脅かす利害の方が、役に立つ利害より明らかに強いのだろうか？
ここでは答えを出そうとは思わない。
この思想が徐々に装備すべき実践的手段の概要を示すだけでも本書とは異なった一巻が必要となるだろう。
しかしこの思想が正しいとしたら、これは著者というものが自分の著作に置かなければならない前提であるが、この思想の妥当性を何年にもわたってあれやこれや議論して（棚上げにして＊訳者補）おくことは間違いであったとわかる、と予言しておく。
現在人々はかつてないほどより根本的な診断を期待しており、とりわけ受け入れる用意があり実行する熱意がある。たとえそれがもっともらしいだけのものであっても。
しかしこのような現代の風潮を別にしても経済学者や政治哲学者の思想は、正しい場合も間違っている場合も一般に理解されているより強力である。
いやそれどころか、世界を支配しているものはそれ以外にほとんどないのである。知的な影響を全く受けていないと自認している実務家でさえ通常は誰か過去の経済学者に（の思想に＊訳者補）囚われている。
天に満ちた声を聴く権力の座の狂人達も、その狂気を数年前のあるトンデモ学者から見解を引き出しているのである。
私は思想が徐々に浸透していく力に比べて既存の利害関係の力は誇張され過ぎていると確信している。
いかにも、（思想の浸透は＊訳者補）直ちにという訳にはいかない。ある時間はかかる。
というのは経済学や政治哲学の分野では25歳から30歳を過ぎた後では新しい理論に影響される人は少ないからである。だから官僚や政治家やさらには扇動家でさえも現実の事柄に適用しようとしている思想は最新のものではない。
しかし、遅かれ早かれ、世界を善き方へも悪しき方へも導くのは、今ある利害関係ではなく思想の力である。
