何気ないが重要な編 第３編 消費性向 は以下の章からなっている。第8章 消費性向（１）―客観的要因第9章 消費性向（２）―主観的要因第10章 限界消費性向と乗数 最初に種明かしをしてしまうと、消費性向は変化しにくい、ということを言っている。「 16：第１編の終了にあたっての概括 経済学は科学なのか？」で以下のように書いた。 一般理論を根底から覆すためには限界消費性向低下の法則を否定すればよく . . . 本文を読む
限界消費性向低下の法則 豊かになるほど消費に回す割合は減るのだ いろいろな議論が展開されているが、要は消費性向は安定した数値をもつ。所得水準が上がるほど低下する。 ということにつきる。なぜそんなことが言えるのか？ 人間の性向に関する経験的事実に基づいている。消費性向の客観的要因として考えられるもの 消費＝所得×消費性向 つまり 消費性向＝消費／所得と定義される。 このとき消費性向は様 . . . 本文を読む
第8章 消費性向（１）―客観的要因 第４節金融的準備が雇用に及ぼす影響 非常に重要な節である。これまでケインズは金融のことを捨象してきた。これからは金融が前面に出てくる。引用が増えるがケインズの言い回しに慣れていただきたい。訳は名訳である。これ以上は「超訳」となり何かが抜ける。 まず、雇用は期待消費と期待投資の関数である。ここで結果ではなく期待の関数という指摘は、考えてみれば当たり前だが、重要であ . . . 本文を読む
金融的準備（内部留保）が雇用に及ぼす影響社会全体として見ると、将来の消費を準備しうるのは金融的手段ではなく、ただひとえに現在の物的生産物のみである（ケインズ） 貯蓄は投資に回されてこそ意味を持つ。ただただ積み上がっていくだけの現金は将来に何も、もたらさない。 ふたたび少し長く引用する。 少し本題から逸れたようである。しかし、すでに資本の大規模なストックを有している社会では、消費のために通常使用する . . . 本文を読む
表題を見て？？？となった人は立派に古典派・現代正統派です。 なぜなら古典派・現代正統派は、人が消費するか貯蓄するかを決めるのは利子率だ、と考えてしまうからです。 そう、「利子率の上昇は貯蓄を減少させる」のです。 章が変わる。消費性向の二番目の要因：主観的要因である。 ケインズは、消費性向の主観的要因は長期にわたり緩慢にしか変化しない。とみなしている。 ケインズは個人消費にマイナスの影 . . . 本文を読む
ケインズがここで言っていることは次の命題である。総投資の増加があると、所得は投資の増加分をk倍した額だけ増加するｋを投資乗数と呼ぶなぜならば、均衡条件下では式Ａ：所得の増加分＝消費の増加分＋投資の増加分所得の増加分＞投資の増加分 だから所得の増加分＝ｋ×投資の増加分 と書くことができる。ｋ：投資乗数、1より大きい。上の式からｋを求めるとｋ＝所得の増加分÷投資の増加分式Ａ . . . 本文を読む
第10章 第４節 この章の第４節は公共投資と民間投資、消費の関係を扱っており、マンデルフレミングモデルを検討している。何かというとマンデルフレミングモデルを持ち出して金融政策一本にしたがるポストケインジアンはきちんと議論すべきであろう。そもそもマンデルフレミングモデルは小国を対象としている。 カーンを引いて、公共投資が、他の方面で投資を減少させる減殺要因となるのは次の場合だと言っている。公債発行 . . . 本文を読む
有効需要(量)は消費と投資によって決定され、有効需要は雇用量を決定する。消費と投資のうち消費性向は変化しにくい。 で、これから検討する乗数とはなんだろうか？消費乗数、投資乗数とは何か？ 今、消費性向を0.8で定数としてみよう。消費性向は変化せず所得の増加分に対してもその0.8が消費に回るとする。所得(1)＝消費（0.8）＋貯蓄(0.2) ＊全て総所得、総消費、総貯蓄の意雇用量(１)＝産出量(1) . . . 本文を読む
５２０万人の人々が雇用されているときには、乗数は５０とたいそう大きいが、投資は当期所得のごくわずかな割合、すなわち0.06パーセントにすぎない。 （岩波文庫版 上 173-174） 本稿の目的は、この0.06％はどうやって計算したのか？である。 直接の計算式は「一般理論」本編中にはない。 一般理論の直前の記述から 0.06％の計算をしてみよう。 ケインズは詳細なノートを作っていたはずである。それは . . . 本文を読む