天皇まんざーい 原爆特許取得者は昭和天皇でした＜＞

 http://www.asyura2.com/15/genpatu42/msg/261.html　より転載しました

書いてもええか？米国の原発特許の所有者が東京にいる。

まずは特許が先願主義であることをご留意頂きたい。

1951年、原子力発電特許は、世界初の高速増殖炉の実験を成功させた米国が権利を有する。
ただし、その原子力発電の発明は、1945年の原爆実験の成果なくして導き出せるものではなかった。
そのため、1945年の核兵器特許所有者は、米国が核兵器特許を失効するまでの期間、原子力発電特許にまで権利が及ぶことになる。

さて、核兵器特許はどのようにして成立したのか――建物も無い、農地も無い、無人の砂漠で核爆発をさせただけでは、兵器としての破壊力や殺傷能力を実証することはできないわけだ。
そこで、原爆を、どのようにして兵器として科学的に実証することができたのか、振返ってみたいと思う。そこに関わった国や代表者が核兵器特許の所有者だからだ。

 

【１】建物や農地や人がいる生活圏への原爆投下に協力した者：日本軍の中枢

・動画　NHK放送『原爆投下　活（い）かされなかった極秘情報』2011年8月6日
http://www.dailymotion.com/video/xkev97_%E5%8E%9F%E7%88%86%E6%8A%95%E4%B8%8B-%E6%B4%BB-%E3%81%84-%E3%81%8B%E3%81%95%E3%82%8C%E3%81%AA%E3%81%8B%E3%81%A3%E3%81%9F%E6%A5%B5%E7%A7%98%E6%83%85%E5%A0%B1_shortfilms
文字起こし）ナレーター「原爆投下の5時間前に、原爆機接近の情報を軍の中枢がつかんでいたという新たな事実。」

 

・NHK＞NHKスペシャル＞放送内容＞歴史・紀行＞原爆投下　活（い）かされなかった極秘情報
http://www.nhk.or.jp/special/detail/2011/0806/
コピペ）空襲警報さえ出されないまま、原爆は人々の頭上で炸裂した。

 

【２】原爆投下の直後(終戦前)から治療はせず殺傷記録をとった者：日本の科学者1300名
　　　被曝者を使った人体実験をした者：東京大学
　　　それらを原爆報告書として米国に提出した代表者：昭和天皇

　・動画　NHK放送『封印された原爆報告書』2010年8月6日
　http://www.dailymotion.com/video/xkca1f_%E5%B0%81%E5%8D%B0%E3%81%95%E3%82%8C%E3%81%9F%E5%8E%9F%E7%88%86%E5%A0%B1%E5%91%8A%E6%9B%B8_news
　文字起こし）
米国公文書館スタッフ(字幕)「これが日本の科学者たちが作成した原爆報告書です」
ナレーター「17000人の〈中略〉子供たちが、原爆の殺傷能力を確かめるためのサンプルとされたのです。」
ナレーター「山村さんが命じられたのは、被爆者を使ったある実験でした。〈中略〉山村さんたちは、こうした治療とは関係のない検査を、毎日行っていました。調べられることは全て行うのが、調査の方針だったと言います。」

　・NHKエンタープライズ＞ドキュメンタリー > 歴史・戦争 > NHKスペシャル 封印された原爆報告書
　http://www.nhk-ep.com/products/detail/h16026AA

コピペ）アメリカ国立公文書館のGHQ機密資料の中に、181冊、1万ページに及ぶ原爆被害の調査報告書が眠っている。200人を超す被爆者を解剖し、放射線による影響を分析したもの…。子供たちが学校のどこで、どのように亡くなったのか詳しく調べたもの…。いずれも原爆被害の実態を生々しく伝える内容だ。報告書をまとめたのは、総勢1300人に上る日本の調査団。調査は国を代表する医師や科学者らが参加し、終戦直後から2年にわたって行われた。

 

【３】原爆の殺傷記録の報告者となった昭和天皇は、実は敗戦国の君主ではなく、正規兵としての英国陸軍元帥(Field-Marshal)であった

　・英国の官報　ロンドンガゼット1930年6月27日付け　英国陸軍省War Office 発表
　https://www.thegazette.co.uk/London/issue/33619/page/4028 　⇦右下　(画像添付)

　　・London Gazette
　　Wikipedia
　　http://en.wikipedia.org/wiki/The_London_Gazette

　　・Field Marshal
　　http://ejje.weblio.jp/content/field+marshal

　　・War Office　
　　http://ejje.weblio.jp/content/war+office

 

【４】太平洋戦争勃発の翌年1942年1月14日、英国の大手新聞タイムズが、昭和天皇は英国の陸軍元帥のリストから除名の必要無しという英国陸軍省事務官のコメントを掲載していた

・The Times （添付）
　http://www.thetimes.co.uk/tto/archive/

 

◆以上により、第二次世界大戦中の日本軍の中枢が空襲警報発令を差し止めて生活圏への原爆投下を許し、戦時中から原爆の殺傷記録を日本の科学者に取らせ、それを戦後も引き継いで提出したことがわかる。
ただし、終戦直後から軍の中枢は極東軍事裁判にかけられ、裁判に掛けられなかったのは昭和天皇であった。

　・国会図書館＞大日本帝国憲法＞第11条
　http://www.ndl.go.jp/constitution/etc/j02.html
　天皇ハ陸海軍ヲ統帥ス

したがって、原爆の殺傷記録を米国に提出した大日本帝国の代表者は、正規兵の英国の軍人である昭和天皇だったことになる。
そのことは、米国が権利を有する核兵器特許を、英国と日本の君主も共有していることを意味する。

 

◆ところが米国の特許法によれば、米国が権利を有する特許や、米国の安全を脅かす可能性のある特許は公開せず、条約によって特許の使用許可を与え、特許の有効期限も米国が必要なだけ設定することができるという。米国の管理の下で 相続もあり。

したがって、核兵器特許所有者は公開されないのだ。

http://www.uspto.gov/web/offices/pac/mpep/consolidated_laws.pdf

米国の原発特許にまで権利の及ぶ者が東京にいる

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♫　この記事は凄いですね。これが、ニホン政府が絶対に原発の再稼働を辞めさせない理由でした。特許所有者の名前が公表されていませんが、状況証拠だけでも十分ではないでしょうか？

そして特許を取得している天皇の存在を知っていたのかもしれない、中国がニホンが核兵器を持っている可能性を追求していたのも、これでその理由がわかりましたね。

中国も出鱈目を言っているわけではなかったのです。日本人は、本当に広島長崎の原爆でも騙されていました。

特許を取得するのに、実験が必要で、その為に広島と長崎に原爆を落とさせたのです。いいえ、アメリカが落としたのか、それとも、日本の地上で起こされたのか、まだ私はわかりません。

何がでてきても、もう不思議ではありませんね。

日本国民をこれだけ、酷い目に合わせて、自分たちは大儲けを企んでいたのですから。

これでは確かに、確かに天皇は世界一の天皇です。悪事の天才でしょう。 

湯川秀樹も同罪ですね。あんなノーベル賞なんて、インチキです。

東大も酷いですね。調べている途中ですが、理研も深く関わっていようです。

科学者は悪事に加担していました。

オバマが謝罪するわけないですし、本当に謝罪すべき人はお堀の主です。

この記事で、イル身ナティのトップは確かに天皇であると、わかりますね？

まだ、出て来ていませんが、ロシアは戦争中の極秘文書を公開するかもしれないという、噂があります。そのことをプーチンは先日のアベ首相に伝えているのかどうでしょうか？

９１１の真実も、３１１も。それよりももっと酷い。原爆投下が天皇の仕業で、実験にされたというものです。

患者は助けられることもなく、とことん調べられたのです。

私達は、アメリカ人によって原爆の投下がされたと教えられてきましたが。事実はこのように、ひどい天皇が金儲けに国民を利用して、たくさんの金塊も手にし、その後の特許料でももうけていたのです。

まさかと思われる人もいるでしょう。今上天皇は違うと言う人もいるでしょう。どうかそういう人にも、これから何がでてくるか、わからないと、私は知らせたいです。

 

 

 

イギリスガーディアン紙 東京五輪招致で1億6千万円もの裏金が＜＞

http://news.livedoor.com/article/detail/11514749/　より転載

東京五輪招致で1億6千万円の“裏金“に「電通も関与」とイギリス紙報道！ だが国内メディアは一言も電通に触れず

２０１６．５．１２

　衝撃的ニュースが飛び込んできた。2020年東京五輪を巡る、招致委員側による"巨額「裏金」疑惑"を英紙「ガーディアン」が報じたのだ。記事によれば、招致委員会は、国際陸上競技連盟（IAAF）のラミネ・ディアク元会長の息子、パパマッサタ・ディアク氏が関係するシンガポールの会社の口座に、総額130万ユーロ（約1億6千万円）を支払っていた疑い。すでにフランスの検察当局が捜査に乗り出しているという。

　ディアク親子は五輪開催地の選考に関与していたと見られている。ラミネ氏は、13年まで国際オリンピック委員会（IOC）の委員を兼任しており、また、息子のパパマッサタ氏も国際陸連でマーケティングコンサルタントを務めていた。つまり、五輪開催地の投票に強い影響力を持つ人物なのだ。また、世界アンチ・ドーピング機関（WADA）の第三者委員会が1月に公表した報告書によれば、日本側が国際陸連に協賛金を支払った証言があるという。

　ここまで証拠が揃っており、フランスの検察当局も動き出していることを考えると、日本側の五輪招致に際した"裏金疑惑"は濃厚。ところが、これを受けた国内メディアの報道は、不可解なほど腰砕けだ。テレビでは今朝から、この招致裏金疑惑について一切報じていない。新聞もまた、ガーディアンの記事をアリバイ的に紹介しただけで、疑惑の詳細についてはほとんど踏み込んでいない。しかも、報道を否定する五輪組織委や政府のコメントを垂れ流すなど、早くも"火消しモード"になりつつある。

そして、今回のガーディアンのスクープには、国内メディアが全く触れようとしない、もうひとつの疑惑がある。それが、この裏金疑惑に、大手広告代理店・電通が関与していたのではないかという疑惑だ。

　電通といえば、招致活動から東京五輪に食い込み、招致決定後は東京五輪のマーケティング専任代理店として、あらゆるマーケティングや広告利権を一手に掌握すべく動いていたことは周知のとおりだ。

　ガーディアンの記事によれば、パパマッサタ・ディアク氏は、今回の疑惑だけでなく17年の世界陸上と20年のオリンピック入札の際、カタールに500万ドルを要求するなどいわく付きの人物だった。問題は、パパマッサタ氏が国際陸連と電通とのスポンサー契約の権利を持っていたということだ。さらに今回の招致委員会の裏金疑惑についても、ガーディアンは電通がなんらかの形で関与していた疑いを指摘している。記事では、電通と国際陸連とのスポンサー契約は、ラミネ・ディアク氏が会長任期の最後の1カ月月で、一方的に29年まで延長させたものだったという事実が明かされている。さらに、招致委員会が裏金を振り込んだとみられる口座を開設した人物は、電通の子会社のコンサルタントであったという。

東京五輪招致の裏金をめぐる、疑惑の人物と電通との衝撃的な関係。

　だが、電通に重大疑惑が浮上しているにもかかわらず、国内メディアはこれに一切触れていない。

　その理由はもちろん電通がマスコミ最大のタブーだからだ。広告収入に大きく依存するテレビ局はもちろん、あらゆる新聞、テレビ、雑誌などのメディアにとって、アンタッチャブルな存在であることは、今さら言うまでもないだろう。

　前述のとおり、そもそも電通は招致活動から東京五輪に食い込み、東京五輪のマーケティング専任代理店として、あらゆるマーケティングや広告利権をすべて掌握している。たとえば、昨年浮上した佐野研二郎氏デザインの五輪エンブレム「盗用」問題では、電通から審査委員として出向した2名が、佐野氏の原案についてほかの審査委員の同意を得ずに、2度の修正を主導していたことも判明している。だが、このときも、マスコミは電通の責任追及に及び腰だった。

そして今回の、東京五輪招致の裏金と電通の関与疑惑も、大マスコミはそろいもそろって口をつぐんでいるわけだ。電通タブーを抱えた国内メディアが、今後この疑惑を追及することはできるのだろうか、メディアの動きも注視していきたい。
（宮島みつや）

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♫　やっと出てきましたね。日本の悪事が海外から報道されました。日本ではすでに、組織委員会がやったことで、東京オリンピック委員会とは関係ないとしています。

これはニホン政府の責任が大きいと思います。誘致をした首相はアベ首相です。

放射能汚染も、ダダ漏れ状態なのに、コントロールできているといいました。

今までもこのようなやり方を自民党はしてきたと思います。政治家が急に変わるわけがないです。でも今までは黙っていた世界が、暴露するようになったのです。時代は正しい方向へ変わってきたのです。しかも、単なる暴露ではなく、捜査に乗り出しているのですよ。正義はこれからは勝つでしょう。

ニホンの暴露はまだ始まったばかりです。これからも続いてくると思います。

 

パナマ文書の真相はーベン・フルフォード ＜＞

http://ameblo.jp/cpa-togo/　より転載しました

「闇の支配者最後の日々」の要約（１０）

2016-05-12 15:06:32 
テーマ：ブログ

（１０）「パナマ文書」の衝撃！

　２０１６年４月３日、突如、発表になった「パナマ文書」で世界が揺れている。通称「パナマ文書」は、パナマの法律事務所「モサック・フォンセカ」の内部文書の事で、この法律事務所はタックスヘイブン[租税回避地]を利用した資産隠しなどを一手に引き受けてきた。顧客の大半は各国の政財界の大物から著名人であり、その資産隠しをしてきた資料の一切合財が一気に流出したのである。

　流出したデータは、１９７０年代から２０１６年春までに作られた約２１万４０００社のオフショア会社の電子メール・契約書・スキャン文書などで、実に２・６テラバイトに及ぶ。

　「情報に興味はあるか？喜んで提供する」と言う１通のメッセージが、２０１５年に南ドイツ新聞へ送られてきた。同紙の記者は身の危険を訴える相手と数か月間、暗号化されたチャットでやり取りし、金銭などの見返りの要求は無く、情報提供の理由を尋ねると「犯罪を公にしたい」とだけ答えたという。そして南ドイツ新聞は、国際調査報道ジャーナリスト連合

 

（ＩＣＩＪ）と情報を共有し、分析には約８０ヵ国の１００を超えるメディアから記者約４００人が参加して２０１６年４月３日、最初の発表となった。完全版は同年５月に公開予定だという。

 

　メディアの報道は、なぜか、ロシアと中国に偏っている。プーチン大統領本人の名前はないものの側近の名前があったことで報道が偏ったまま騒ぎになっている。実際、ロシア政府は、「プーチンが今回の事件の主な標的であり、西側諸国はプーチンを恐れる故にわざと漏洩させた」と主張している。

 

　ベンジャミン氏も挙げられた人物リストを見て、まず情報元はＣＩＡだろうと感じたという。ＣＩＡの「愛国派」と呼ばれる人たちが情報元だろうと思われる。確かに、プーチンと習近平の側近や親族なども入っていて、日本国内ではそちらの方にウェートが置かれたニュースになっているが、リスト全体を見ると、ブッシュとのつながりの深かった人の方が圧倒的に多いのである。

 

　例えば、ウクライナのポロシェンコ大統領はナチシンパであり、サウジアラビアやカタールの王族、アラブ首長国連邦（ＵＡＥ）大統領の名も暴露されている。彼らは以前からブッシュのナチ一派と非常に近しい関係にある。又、アルゼンチンやスーダン、ジョージア、イラク、ヨルダンなどの現職・元職の元首や首相の名も挙がっているが、ナチス一派の思惑と合致している。しかも、法律事務所「モサック・フォンセカ」の創業者の一人モサックの父親は、ナチスの親衛隊に所属し、戦後はアメリカに渡ってパナマで米諜報機関の極秘活動に従事していたという。つまり、プーチンや習近平は、それらをごまかすために、わざと騒ぎ立てているだけで、いずれ近いうちに発表になるであろう「完全版」では、パパ・ブッシュ率いるナチス勢力の実態が明らかになる可能性が高い。

 

　本命はこちらにある。現時点ではイギリスのキャメロン首相の亡父がオフショアの投資フォンドを設立していたことが明るみに出た以外、大物たちの名前は挙がっていない。完全版では大物の名前が暴露されるはずである。

 

　ナチス勢力を追い込もうとしているのは「ＣＩＡ愛国派」のリークだとすれば、ナチス勢力が築き上げてきた犯罪ネットワーク、麻薬ルートの実態が明らかになるはずである。「ジャパン・ハンドラー」のアーミテージによる日本の売国奴のかかわりも発覚するかもしれない。

 

　ちなみにタックスヘイブンに関しては、パナマとケイマン諸島のタックスヘイブンがダメになってから、アメリカではネバダ州リノに集まっている。ネバダ州は、海外のお金に関してはタッチしない法律があるからである。ロスチャイルドもこれを推奨し、リノに信託銀行を開いて世界各国のタックスヘイブンから顧客の資金を移動させているという。しかし、これはアメリカ当局が、「裏金で悪さをしている勢力」に対して仕掛けた罠である。アメリカ当局筋は、「世界各地の金融特区に潜む富裕層の隠れ資産を米国内に誘導して、全てを没収するつもりだ」と伝えている。

 

　ＮＳＡ（国家安全保障局）筋の話では、ヒラリーやビル・クリントンなどを含むアメリカの大物たちの情報も今後は暴露されていくことになると言っている。

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♫　ロス茶をも嵌めたことになるのでしょうね。凄い話になってきました。