豊田章男氏の｢EVへの懸念｣が現実のものに…世界中で｢EVシフト｣を見直す大手メーカーが相次いでいる理由

世界を熱狂させた「EVブーム」は終わるのか

足許、米国や欧州を中心に、“電気自動車＝EVシフト戦略”の修正を余儀なくされる大手自動車メーカーが目立っている。独フォルクスワーゲンは、東部ツウィッカウのEV工場で臨時工を解雇した。9月上旬、独国内工場の閉鎖検討も明らかになった。それ以外にも、GMやフォードなどにもEVシフトを見直す動きがでている。

その背景にあるのは、世界的にEV販売が鈍化していることがある。ここへきて、EV販売が伸び悩み傾向になっている理由は、補助金支給がないとEVの価格が相対的に高いことがある。また、発火問題などバッテリーの耐久性の不安が指摘され、航続距離もハイブリッド車（HV）などを下回ることもある。充電ステーションなどインフラ整備の遅れもEV需要の減少要因になったと考えられる。

 

ベンツやボルボは「100％EV」目標を撤回

主要先進国の自動車メーカーは、EVを含めた自動車全体の生産体制の再構築を検討する必要がありそうだ。それに加えて、水素を用いた新しい動力源の開発に取り組む必要があるだろう。各メーカーにとって、資金負担の増加など厳しい状況になることも懸念される。

今後、米国経済の減速が進むようだと、世界の自動車需要の鈍化が予想される。わが国を含め主要国の自動車メーカーは、事業環境の急速な変化に対応することが求められるだろう。自動車産業がわが国経済の大黒柱であることを考えると、わが国の景気先行きに不透明要素が増えることも懸念される。

このところ、EV計画の修正を余儀なくされる、欧米の大手自動車メーカーが相次いでいる。ドイツのメルセデス・ベンツやスウェーデンのボルボは、2030年にすべての新車をEVにする経営目標を撤回した。ベンツは燃費効率の高い新型エンジンの開発に着手した。フランスのルノーは、EV事業の“アンペア”の新規株式公開を取りやめた。

なぜここへきて売れ行きが落ちているのか

米GMは、2025年までに世界で100万台のEVを生産する計画が実現困難になった。人員削減も行う。フォードは、カナダのオンタリオ州で計画していた大型EV向けの投資を見送った。同工場はガソリンエンジンを搭載した、ピックアップトラックの生産に活用する方針だった。米国でステランティスや日産も、人員削減などコスト削減に取り組んでいる。韓国では現代自動車がHVを拡充する方針だ。

そうした動きの背景には、EVの売れ行きの鈍化傾向がある。EVが売れにくくなった理由には、政府からの補助金がないとEVの価格が相対的に高いことがある。

一般的に、EVの生産コストの3～4割を車載用のバッテリーが占めるといわれる。欧米の大手自動車メーカーにとって、工場で消費する電力、人件費、工場用地、リチウムなど希土類（レアアース）を調達する場合のコストが比較的高いため、安価なバッテリーを入手することが難しい。

 

以上、プレジデントオンライン

 

欧米のEV化については、トヨタ潰しが目的だったが、補助金漬けのチャイナに欧米はやられてしまった。

トヨタの判断が正解であり、ハイブリッドが最先端技術であり、欧米のメーカーはトヨタには、敵わない。

それから、米民主党のグリーン政策もEV化に投資したが、トランプが大統領になるとグリーン政策は潰される。そうなると益々トヨタの独り勝ちになることでしょう。

日本ではEVには関心がない。また、再エネについては電気代に賦課金を課せられており、廃止すべきです。

最先端の石炭発電が安全でCO2も減少させます。反日マスコミが邪魔していることも国民は知るべきです。

 

 

 

↓↓↓

きらきらTV - YouTube