「金融再起動 旧体制の崩壊から世界大革命へ」ベンジャミン・フルフォード2019年4月
第5章 語られざる「ナチス」アメリカの誕生――そして「革命」は始まり、世界は「浄化」の炎に包まれた
旧来の支配システム。アメリカは南北戦争以降、株式会社化され、1913年FRBの設立によってドルは株式会社USAの社債となった。ドルを唯一の国際基軸通貨にし、世界最強の軍事力でエネルギー資源を押さえる。ドルを石油引換券にすることで大量発行。その莫大な通貨発行益を吸い上げていく。
1989年ブッシュの大統領就任を転換点にして、搾取システム、人工ハルマゲドン策に転換。
ヨーロッパを一つの国家にまとめあげようとして失敗したナチスドイツはアメリカに拠点を移した。CIAには、米軍直轄のOSSとナチス残党派が存在。残党派は中南米でドラッグカルテル、旧満州の旧日本軍は北朝鮮で覚醒剤を製造。ナチス派は支配者の依頼を受け、現地で暗躍する。
パパ・ブッシュは1976年CIA長官、ナチス派CIAを組織して、3代目ナチス総統に。2代目はカナリス。
格差の少なかった戦後システムを「搾取システム」に転換。ソ連は用済み。巨大な米軍の維持に利用された冷戦構造を捨て、ソ連を解体。そのさい、共産党幹部を買収、ロシアン・マフィア、新興財閥オリガルヒにしてロシア経済を牛耳る。ウクライナの軍事技術と武器を世界中にばらまき、戦火の火種を拡散。ゲリラにテロを実行させる。イスラム過激派は自作自演のテロ。
日本では、バブルを崩壊させ、日本の資産を買いたたく。日本の経済システムを崩壊させて搾取可能な国に改造する圧力をかけ続けた。
戦後の昭和期、日本の官僚たちは経済企画庁という素晴らしいシステムを作り上げた。中国は70年代から研究し応用して経済を躍進させた。ブッシュはこの経済企画庁システムを破壊した。行政改革の美名のもと、2001年小泉政権下でシステムが解体されると、即座に、日本経済は失速した。
クリントン家もナチス派に近い勢力で、クリントン時代も「年次改革要望書」により圧力は継続された。
2016年ナチスの世界支配を継続すべく大統領選に立候補したヒラリー・クリントンが負け、トランプが勝利した。打倒ナチス派を掲げたアメリカ軍、CIA、FBI、軍需関連のアメリカ愛国連合が動いたためだ。
ディープ・ステイトが全員ハザールマフィアの悪魔信仰を信奉しているわけではない。一族のトップや中核メンバーになるための通過儀礼である。犯罪を計画するのがハザールマフィア、実行部隊の指揮官がナチス派。両者の中核が「クリミナル・ディープ・ステイト」。
彼らは、メディアを牛耳っている。アメリカの9割のメディアは6つのグループに集約されている。その管理者はブッシュ家、ロックフェラー家、クリントン家である。
偽善的な人権擁護によりアメリカ市民を洗脳してきた。
軍と諜報機関による愛国派軍部連合体は武力により、「クリミナル・ディープ・ステイト」を排除しようとしたが、洗脳された市民と戦争になりかねないため断念した。次善の策としてトランプを当選させるために動いた。
ヒラリーのために電子投票の結果を捏造していたコロラド州デンバー空港の地下にある基地に軍当局の特殊部隊が派遣され、銃撃戦の末に不正を防いだ。
トランプ政権になると、クリミナル・ディープ・ステイト関係者が追放された。特に、児童買春を標的にした。しかし、トランプが裏切った。トランプが経営していたカジノが破綻したときにロシア系マフィアから闇資金を提供されたことを脅迫材料にされたためだ。
ユダヤ狂信派の娘婿クシュナー。全人類の体内に埋め込む半導体チップの義務化、バーチャル・マネーを導入して全ての人々の取引を管理するプロジェクトに関与。ヨハネの黙示録に基づく。日本のマイナンバーも利用する予定だった。
トランプは破綻したアメリカを経営者として立て直すことが目的であって、大統領としてアメリカを正常化することではなかった。軍部連合体はもはや神輿としても見限っている。