週1回の筋トレでも心筋梗塞・脳卒中の予防が期待できる

週1回の筋トレでも心筋梗塞・脳卒中の予防が期待できる

有酸素運動の有無にかかわらず効果的

2019/2/20　大西淳子＝医学ジャーナリスト

 

　1週間に1～2回、計60分までのレジスタンス運動（筋力トレーニング）を行うと、心筋梗塞や脳卒中の発症リスクや死亡のリスクが下がる可能性があることが、米国で行われた研究で明らかになりました。

将来の寝たきり予防などに役立つ筋トレ。実は心筋梗塞や脳卒中の予防にも効果がありそう。(c)undrey-123RF

筋トレでも心筋梗塞や脳卒中のリスクは下がる？

　心筋梗塞や脳卒中などの、心臓や血管に関わる病気（心血管疾患）は、先進国における主要な死亡原因になっており、リスクを低減するための有効な対策が求められています。これまで、有酸素運動については、心臓や血管に良い影響をもたらすことが分かっていましたが、レジスタンス運動（筋力トレーニング）については一貫した結果は得られていませんでした。

　そこで、中国華東師範大学のYanghui Liu氏らは、心血管疾患と死亡のリスクにレジスタンス運動が及ぼす影響を、有酸素運動とは切り離して分析することにしました。

●レジスタンス運動

筋肉を増やすことを目的として、例えば大腿部や腹筋など、目指す筋肉に負荷（レジスタンス）をかける動作を繰り返し行う運動。筋力トレーニングとも呼ばれる。

●有酸素運動

長時間続けて行うことが可能な軽度～中等度の運動。体内に酸素を取り入れて、エネルギーを消費させる。メタボリックシンドローム（メタボ）の改善や減量を目的とした人に適しており、ウォーキング、ジョギング、水泳、サイクリングなどが代表例。

　Liu氏らは、米国テキサス州Dallasのクリニックでボランティアを募集しました。登録された人々のほとんどが白人で、学歴は高く（80％超が大学卒業以上）、社会経済的地位は中～高レベルでした。これらの人々は、定期的に、心血管疾患の予防を目的とする健康診断と生活習慣（運動、栄養、ストレス管理など）に関するカウンセリングを受けました。

　1987年から2006年までに2回以上診察を受けており、登録時点で、心筋梗塞、脳卒中、がんの病歴がなかった1万2591人（18～89歳、平均年齢47歳、21％が女性）を分析対象としました。

　有酸素運動については、米国のガイドラインに従ったレベル（500MET-分/週以上、具体的には、中強度の有酸素運動を週に150分、または高強度の有酸素運動を週に75分以上）を実践しているかどうかを尋ねました（＊1）。

　レジスタンス運動については、フリーウェイトトレーニング（ダンベルやバーベルなど器具を使ったトレーニング）、またはマシンを使ったウェイトトレーニングを1週間に何回、1回ごとに何分くらい行っているかを尋ねて、1週間の総運動時間を計算しました。レジスタンス運動の頻度に基づいて、「週に1回」、「週に2回」、「週に3回」、「週に4回以上」に分類し、さらに、1週間の総運動時間に基づいて、「0分」、「1～59分」、「60～119分」、「120分以上」に分けました。

＊1　 MET（またはMETs）：身体活動の「強度」を表す単位で、安静時（座って安静にしている状態）を1METとし、それぞれの身体活動がその何倍の強度に相当するかを示す。普通歩行は3MET、ジョギングは7METに相当する。5METの運動を100分行うと500MET-分となる。

 

平均5.4年の追跡で、心血管疾患の発症または心血管疾患による死亡（これらをまとめて「心血管イベント」）は、205人に発生しました。うち127人は追跡終了まで生存していました。あらゆる死因による死亡（総死亡）は、平均10.5年の追跡期間中に276人に発生していました。

　登録時の調査では、全体の27％（3438人）がレジスタンス運動を実施していました。レジスタンス運動を全く行っていなかった群と比較すると、レジスタンス運動を行っている群には男性が多く、年齢は若く、非喫煙者が多く、有酸素運動の実施者が多く、BMI（肥満度を表す体格指数）は低く、さらに、高血圧、糖尿病、高コレステロール血症、親が心血管疾患を経験している人の割合も少なくなっていました。

　レジスタンス運動の頻度または実施時間に基づく各分類群を対象に、レジスタンス運動の実施が「心血管イベント」、「心血管疾患による死亡」、「総死亡」に及ぼす影響を検討しました。結果に影響を与える可能性のある要因（有酸素運動実施の有無も含む）を考慮して分析したところ、統計学的に意味のあるリスク減少が見られたのは、「週に1～2回程度、計60分未満（1～59分）のレジスタンス運動」でした（表1）。各評価項目で、35～70％のリスク減少が認められました。

[画像のクリックで拡大表示]

　横軸をレジスタンス運動の頻度、縦軸をリスクの大きさとしてグラフを描くと、どの評価項目についてもU字型のカーブが現れ、週に2回程度レジスタンス運動を行っていた人のリスクが最も低い傾向が見られました。

有酸素運動の有無にかかわらず筋トレは効果的

　Liu氏らは、ガイドラインが推奨しているレベルの有酸素運動を実施している人々とそうでない人々を分けて検討しましたが、上記の「心血管イベント」と「心血管疾患による死亡」のリスク低下は、有酸素運動の実施の有無にかかわらず認められました。一方で、「総死亡」については、ガイドラインが指示するレベルの有酸素運動と並行してレジスタンス運動を行っている人についてのみ、リスク減少が認められました。

　たとえ週1回でも、または、1週間に1時間未満でも、レジスタンス運動を行うことは、心筋梗塞や脳卒中の予防に役立ちそうです。

　論文は、2018年10月29日付のMedicine ＆ Science in Sports ＆ Exercise誌電子版に掲載されています（＊2）。

中国の日本領土の爆買いを止めよ！北海道は中国領に落ちた？

中国の日本領土の爆買いを止めよ！北海道は中国領に落ちた？

2017年11月28日 2017年11月28日

• 
• afuri1952

こんにちは太郎です！

今回は外国資本に買われる日本の土地をお伝えします。

それでは見ていきましょう。

 

 

産経ニュースに北海道の不動産が中国人に買われているとのニュースが載った。

同じことを沖縄でも聞いたことがある。

観光客として来日し、これはというところをその来日中に契約してしまうのだそうである。

次の来日は中長期在留のための経営・管理ビザを取得できるそうである。

彼らの目的は将来的には永住権を狙っていると言われる。

韓国に済州島も中国人によって、一等地はかなりの部分買われ、

現に住んで「チャイナタウン」化していると言う。

北海道や沖縄がそうなってからでは遅い！！

早く手を打たないと手遅れになる。

もはや手遅れかもしれない！

 

観光客が増えたとばかり喜んでいられない！！

気が付けば、内部より中国化した町があっちこっちに出来、乗っ取られる。

それでは見ていきましょう。

現在ひそかに問題になっている

北海道の外国資本の買い付け。

ニセコのスキー場ーのホテルや

近隣の住宅などの滞在施設が

観光客の多いオーストラリア人に

買われて運営されている。

最近では、中国資本も

目立ってきていると

少し前にニュースになっていたようだった。

そんな中で、中国資本の

土地買収が話題になっていた。

特に水源地に近い

原野や、山林などの

広範囲で買収が行われているようだ！

 

 

 

・中国の北海道の水源地の買い占め！

数年前から、中国を始め外資系企業による森林の買収が表面化している。

表向きの購入目的はリゾート開発や資産保有などだが、

本当の狙いは地下に眠る水資源にあるともされる。

林野庁と国土交通省の調査では、

平成１８年から２４年にかけて、

外国資本に買収された森林は６８件で計８０１ヘクタール。

東京ドーム約１７０個分に相当する土地が外国の手に渡っていた

日本には地下水を飲み水としてくみ上げることを制限する法律はない。

自治体が独自に制限をかけるケースはあるが、

原則として土地の所有者であれば、

自由に井戸を掘って水をくみ上げられる。これで、かなりの北海道の土地が

中国人の手に落ちたことになる。

 

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・学校の買い占めと留学生移民！

そんな中国人の

北海道の買収に

新たな動きがあると言われだした。

それは、教育機関の譲渡である。

このように、教育機関の中国化は

その中に留学生を装って

大量の移民を送り込めるのだ。

すでに、中国化している

土地や場所があるが、

今度は教育機関である。

日本は、内部から食い荒らされている。

シロアリ以上の

獰猛な野獣に食われだしたのだ！

これほど確実で

リスクのない方法はない

ある時、気づけば

周りの住民は中国人や

中国人と家族になった者で

あふれることになる。

尖閣諸島の問題ではない

確実に

日本の中国化が始まっているのだ！

早く阻止しないと本当に

日本は中国の植民地になってしまう！

日本人は奴隷として

働くか、海外へ逃げ出すかの

洗濯に迫られる時が来る。

日本の中国人化が

もう始まっているのだ。

早く気付いて

対応をしよう！

政府、地方行政、企業

すべての組織と

国民が団結しないといけない時が来た！

早く法的措置を取らないと、戦う前に

合法的に日本が中国化する！

 

昨年1年間で外国資本に買われた森林は実に“東京ディズニーランド15個分”－－4月28日、

農林水産省が発表した調査結果が永田町や霞が関に衝撃を走らせている。

このニュースが流れて、

何か変化があるか見ていたが、

政府や野党の国会議員に動きはない！

いったい何を考えているのかわからない

昨今の国会議員である。

国土防衛を考えない国会議員はいらない！

与党や野党の議員から

北海道の土地をかなりの勢いで爆買いされているのを知らない議員はいないだろう？

しかし、誰も危機感を持たないのはなぜだろうか？

今国会で議論すべき問題は

国土防衛である。

尖閣諸島の領海侵入や津軽海峡の侵入！

それも大事！

もっと大事は、領土買収である。

農林水産省が捕まえているだけで「東京ディズニーランド15個分」が

昨年買われたのである。

勢いは今年に入っても止まらない！

それ以外にも、大学を中心に運営している

企業も買いまくっているようである。

 

 

狙いは、留学と称して日本に中国人を

合法的に送り込むことだ！

日本は内から攻められているのだ！

もはや戦争状態である！

早く気づいて、対抗措置を取らないと

本当に戦わずに分けてしまう。

中国の植民地となってしまうのだ！

内部から中国化してしまいには北海道が中国の３２番目の省にされてしまう。

しかも、合法的にかもしれない？

そんなことになっているのに

国会議員は、何を国会で論戦ゲームしているのだ。

とち狂った野党代表の国籍などもはやどうでもよい。

早く中国との領土防衛戦争を認識しないと

本当に負けてしまう！

頼むから、早く手を打ってくれ！

国会議員のみなさん！

早く目を覚ませ！

多くの国が外国人の土地所有規制するが日本では野放し状態

いま北海道では、ゴルフ場や広大な農地、自衛隊基地近くの森林などが中国系資本により次々と買収されている。現地を取材した産経新聞編集委員の宮本雅史氏が報告する。

＊　＊　＊
いま、北海道で「中国による日本領土の爆買い」が進む。複数の専門家の意見をまとめると、これまで北海道で中国資本に買収された森林や農地などは推定7万haに達し、山手線の内側の11倍以上の広さになる。

たとえば、占冠村にある総合リゾート施設「星野リゾートトマム」は、1000haを超える敷地に巨大タワーホテルやスキー場などを併設する。「星野リゾート」という名称から日本企業の経営と思われがちだが、経営主体は2015年秋に同施設を買収した中国系企業で、「星野リゾート」は管理を行うのみだ。

他にも赤井川村では2016年にシンガポール系企業が270ha（東京ドーム58個分）のキャンプ場を買収し、現在も周辺を買い増す。また登別市上登別町では中国風テーマパークの跡地70 haを中国系企業が買収して太陽光パネル設置を進める。彼らはエネルギーにも触手を伸ばしているのだ。

自衛隊や在日米軍の拠点に近い重要な土地も中国に買い荒らされている。米軍艦船や自衛隊艦船が行き来し、国防上の重要拠点でもある小樽港。JR函館本線小樽築港駅にほど近い標高70mの高台からは、小樽港が一望できる。

この高台にある元国有地を2016年に中国資本が買収し、日本料理店をオープンした。店舗は周囲を崖や石垣に囲まれ、さながら「要塞」のようだ。港を監視できる場所をなぜ中国資本が買ったのか、疑念が深まる。

航空自衛隊千歳基地にほど近い高台では、約6500平方メートルの敷地に中国人専用の高級別荘が建つ。千歳基地が一望できる重要な立地だ。

◆一度買われるとなかなか取り戻せない

最近、中国が急接近を図るのが釧路一帯だ。　習近平が提唱する経済圏構想「一帯一路」では、中国から釧路沖を通過して太平洋に出るルートが重要視される。このため近年、中国政府の高官が続々と釧路を公式訪問し、様々なラブコールを送っている。

中国は長い時間をかけて戦略的に計画を遂行する国である。かつてウイグル人が住む土地にじわりじわりと入植して地域コミュニティを作った中国人は、ある日突然、「この土地は我々の自治区だ」と手の平を返して豹変し、ウイグルを中国の自治区として編入した。いまの北海道は侵略前のウイグルに似ていると心配する声は非常に多い。

実際に東日本大震災の時には新潟で避難する中国人らにより市立体育館が“占拠”されるという、「治外法権」のような事態が生じた。当時、新潟の中国総領事は、東北地方に住む中国人を市内3か所の体育館などに集めた。1万人の中国人が集まったとされる。

ある地方議員が確認のため館内に入ろうとすると、「許諾権限は中国にある」と拒否されたという。押し問答の末、「見たものを一切口外しない」との誓約書を書いて3mだけ館内立ち入りが許された。その時、体育館にいたのは中国人だけだった。

総領事館内ならともかく、市の施設での治外法権は本来なら成立しない。中国は少しでも隙を見せれば強権的に物事を遂行する。このまま北海道にアンタッチャブルな集落が乱立して中国に勝手な口実を並べられたら、日本の主権が奪われて国家が成り立たなくなる。

最大の問題は、世界の多くの国が外国人の土地所有を禁じるか、厳しく制限する一方で、日本は野放し状態であることだ。しかも日本の土地所有権は法律的な権限が強く、一度買われるとなかなか取り戻せない。

実際に“韓国化”の進む対馬では、韓国資本が買い占めた土地を後に自治体が買い戻そうとしたが、5000万円で売った土地に4億円の“言い値”がつき、いまだ買い戻せていない。

中国資本による土地買収は合法的であり、日本にそれをとやかく言う権利はない。中国が日本に仕掛ける「武器を持たない、目に見えない戦争」に勝つためにも、外国人の土地所有を規制する法の整備を早急に求めたい。

●みやもと・まさふみ／1953年生まれ。慶應義塾大学法学部卒業後、産経新聞社入社。社会部編集委員、那覇支局長などを経て現職。侵食される北海道の現状を取材した近著『爆買いされる日本の領土』（角川新書）ほか著書多数。

出典：https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20171128-00000005-pseven-soci&p=1

探査機はやぶさ2 小惑星リュウグウに着陸成功か(19/02/22)

探査機はやぶさ2　小惑星リュウグウに着陸成功か(19/02/22)

はやぶさ2、着陸成功　小惑星探査で偉業

科学&新技術

2019/2/22 7:53

 

 

 

宇宙航空研究開発機構（JAXA）は22日、探査機「はやぶさ2」が地球から約3億キロメートル離れた小惑星「りゅうぐう」への着陸に成功したと発表した。岩だらけの地表で半径わずか3メートルの場所を狙って着地し、岩石を取って数秒後に離れたとみられる。小惑星への着陸は、世界でも2005年の初代「はやぶさ」以来。極めて高い精度の着陸をなし遂げ、日本の技術力を証明するとともに小惑星探査で世界に存在感を示した。

 

小惑星の岩石は太陽系が46億年前に生まれたころの痕跡を残す「タイムカプセル」。19年夏までに再び着陸に挑み、20年末に地球へ持ち帰る。宇宙の成り立ちや生命誕生の謎を探る今後に期待が膨らむ。

はやぶさ2は22日午前6時すぎから最終の降下を始めた。地球からの指示が遅れる最終盤はカメラや高度計を駆使した自動運転に入り、22日午前7時50分ごろに着陸した。

機体の下から伸びる筒状の装置を地表に押しつけ、弾丸をぶつけて砕いた岩石のかけらを回収した。機体は正常という。

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小惑星りゅうぐうに着陸するはやぶさ2の想像図（JAXA・池下章裕氏提供）

 

着陸の前後は地形に合わせて姿勢を傾け、地球とは通信が滞る。着陸前後の一連の動きは、JAXAが探査機から届くわずかなデータで推測した。機体の速度変化などから「着陸した」と結論づけた。

岩石の採取にも成功したとみているが、成否がわかるのは回収カプセルが地球に戻ってからだ。

はやぶさ2は、10年に小惑星「イトカワ」の微粒子を地球に持ち帰った初代はやぶさの後継機。14年12月に種子島宇宙センター（鹿児島県）から打ち上げ、18年6月にりゅうぐう周辺に到着した。地球帰還までの総事業費は約289億円を見込む。

小惑星探査の狙いの1つは「地球の生命はどこからきたのか」という人類の根源的な問いに応えることだ。

りゅうぐうは直径約900メートル。生命の元となる有機物や水分を含む岩石が豊富とされる。かつて地球に衝突した小惑星が有機物などをもたらし、生命誕生を促したとの仮説がある。小惑星は火星と木星の間に多いが、火星と地球の間にあるりゅうぐうは岩石を地球に持ち帰って調べやすく、目的地に決まった。

月や火星、その先の天体に向かう技術力を世界に示す思惑もある。はるか遠くの小惑星に搭載カメラの画像や星の位置を頼りに近づき、ピンポイントで降りる。こうした手順や経験は強みになる。

米航空宇宙局（NASA）も「米国版はやぶさ」と呼ばれる小惑星探査機「オシリス・レックス」を小惑星「ベンヌ」周辺に到着させた。20年に岩石を採取し、23年に地球に運ぶ予定だ。はやぶさ2の成否に関心を寄せているという。

【速報】北海道胆振地方中東部で震度6弱(19/02/21)

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北海道震度6弱　気象庁「同程度の地震に注意」(19/02/22)

無料で自由に・・・政府の衛星データにアクセス可能(19/02/21)

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