東大の癌患者に関するアンケート結果から見えるもの

癌患者がどのような死を迎えたいと望んでいるかを探り、終末期医療のあり方に役立てる目的のアンケートが、東大病院の放射線科外来に受診中の癌患者や同病院で治療に携わる医師、看護師などを対象として実施され、その結果についての発表があった。

このアンケートの中で注目すべきは、望ましい死を迎えるには、「最後まで病気と闘うこと」と答えた癌患者が８１％であったのに対して、医師は１８％、看護師３０％と大きく異なる結果が示されていることである。

また「身の回りのことを自分でできる」、「死を意識せずに、普段と同じように毎日を送る」ことも、患者や市民は８～９割が必要としたが、医師は約半数だった。

このような差が現れることの背景としては、癌というものを客観視できる立場とそうでない立場の違いもあると思われるが、私は同時に現在実施されている癌治療の限界を医師も看護師も強く意識しているということではないかと思うわけである。

よく指摘されているように現在の癌治療は、癌の初期にはかなり有効であっても、それ以外では限界を有することが知られているにもかかわらず、抗癌剤治療などが強行されて、その副作用で死亡することも多いことが言われている。

アメリカなどでは癌の死亡者数が減少している一方で、日本では癌患者の死亡者数はどんどん増加しているというところに、日本の癌治療の現状がよく現れているということだと思う。

私は、アメリカでは癌の死亡者数が減少しているにも関らず、なぜ日本では増加するのかというところにおいて日本の医療のあり方に大いに疑問を感じるところである。

このことは「『病院に行かずに治すガン治療法』を読んで」でも示したが、アメリカでは１９９０年に政府が３大治療方法よりも代替療法が有効だということを認めて、これらの代替療法が積極的に取り入れられ、癌患者の死亡数が減少してきているという。

このことがなぜ日本では否定され、代替療法に対して医療機関が積極的に取り組まないのかということがよくわからないところである。

このことはたとえば、これも先に示したが、電磁波の影響においても欧米における取り組みが先行していると思われる。
「電磁波を遠ざけよう」でも示したように、世界保健機関が電磁波の小児白血病への影響を認めており、アメリカでは全米放射線防護委員会が２ミリガウス以上の地域に託児所、幼稚園、学校、遊び場などの建設禁止の勧告案を出している。

このように電磁波の影響を認めるということは、電力会社、電気機器メーカ、携帯電話会社などに対してはマイナスの影響を与える可能性があるわけだが、国民、子供の健康を守る立場であれば、危険性を防ぐ方向に進めるのが行政の役割と思われる。

このことは癌治療に関しても同じような構造が考えられるわけであり、癌患者の身体維持、回復を最優先で考えるのであれば、治療効果の可能性のあることに対して医療機関は積極的に取り組むべきであるし、医療行政もそのような取り組みを支援するべきと思われるわけであるが、アメリカと異なり、日本ではそのような姿勢は見られない。

客観的に見れば、この医療機関や医療行政の姿勢の違いで、アメリカでは癌患者の死亡数が減少し、日本では死亡数が増加するという違いになってきていると見えるわけであり、まさに医療機関や医療行政の姿勢によって癌患者の運命が左右されてしまっているとも見えるわけである。

このように考えると何ともやりきれない気持ちになる。日本人の主体性の希薄さ、他人任せにしてしまう習性、権威や力に弱い体質、これらが患者や家族のための医療から離れた癌治療の現実を生んでしまったのだと私は考える。

アメリカの癌治療の現実があるからなおさら、このことを強く意識してしまう。日本人の特性とされるこれらの体質を脱却し、自分の命は自分の判断で動かすという考えを持ち、医療機関や医療行政を動かしていくようにならないと、この現実を変えていくことは難しいように思える。

ただ日本の医療機関の中にも、梅澤先生のように癌患者の立場に立った治療方法を開発して実践するような先生も現れてきているので、このような先生に診ていただくのが現実的な方法かと考える。

いずれにしても日本人は、癌治療の問題だけでなく、政治的な状況においても、自分の意見を持ち、それを表明して、実現していく態度を持たないと、自分の運命が不利なほうに傾いていってしまっていることを理解し、自分の運命に主体的であることが必要である。