NHKスペシャルで｢ジャニーズ性加害問題｣を語ったら…テレ東OBにかかった｢一本の電話｣が示すテレビ局の体質
プレジデントOnline より 241119 田淵 俊彦
なぜジャニー喜多川氏による性加害問題は長年放置されてきたのか。
元テレビ東京社員で、桜美林大学教授の田淵俊彦さんは「事務所との対立を恐れ、タレントを起用し続けたテレビ局の罪は大きい。
いまも『他人事』のようで、責任意識が低い。
その事実が、NHKスペシャル『ジャニー喜多川 “アイドル帝国”の実像』に出演して改めてわかった」という――。
⚫︎Nスぺ放送翌日にかかってきた「横槍電話」
私は、NHKスペシャル「ジャニー喜多川 “アイドル帝国”の実像」（初回放送日10月20日）への出演を経て、前回のプレジデントオンラインで番組の検証、考察をおこなった。そのなかで、「メディア側が変わらないと、また同じような問題が起こる」と指摘した。
そして、テレビが同じような「モンスター」を創ってしまう可能性を挙げながら、テレビを含むメディア人、一人ひとりの「質」を上げることが急務であると提言した。そんなタイミングの放送翌日に、「横槍」のような電話が思いもしないところから入った。
それは、私の前職のテレビ東京（以下、「テレ東」と省略）からだった。
そしてその内容は、私の主張すべてをひっくり返すような驚くべきものだった。
正直言って、許せない“ファシズム的な”行為だと感じている。
この場を借りて事の次第をつまびらかにし、厳重な抗議をおこなうとともに、この「横槍電話」とジャニーズ性加害問題の関わりについて述べてゆきたい。
電話をかけてきたのは、テレ東の広報担当の幹部だ。仮にA氏としておく。私の後輩にあたるA氏は「ご無沙汰しております」という言葉を皮切りに以下のような話を始めた。
一度会いに行きたい。相談事がある。私は「何かある」と察知した。そして、時間がないことを告げて、言いたいことがあればこの電話で話してほしいと告げた。するとA氏は耳を疑うようなことを言い出した。
「元テレ東という肩書を使わないでほしい」
要約すると、以下の4点がその内容である。
1．昨日の放送で多くの視聴者から交換台に電話がかかってきて困っている
2．制作局（著者注：番組を作る部署）のなかでも動揺が走っている
3．だから、今後「元テレ東」という肩書を使わないでほしい
4．加えて、テレ東時代に経験したことは話したり書いたりしないでほしい
私は話を聞いている途中で、ふと思った。
「待てよ、これって基本的人権の侵害じゃないのか？」
しかも、テレ東はHPで堂々と人権デューデリジェンス（人権DD）の遵守を謳っている。
せっかく定期的におこなっている「人権セミナー」もまったく用を成していないことを露見させてしまった。
1．と2．は状況説明である。だが、3．や4．は完全なる要望だ。
そしてその理由として、A氏ははっきりと「テレ東の発言だと思われると迷惑だ」と述べた。
「元テレ東」という番組内の私の肩書を見て、誰が「現在のテレ東の総意」だと思うのか。普通は、「辞めたOBがしゃべっていること」ととらえるのではないか。
しかも、「元テレビ局社員」や「元テレ東」という番組内の肩書の編集権はNHKにあり、私が口出しできるようなことではない。そんなことも理解していないで広報をやっているのか。
そうあきれたが、「文句があるならNHKさんに言ったほうがよい」とアドバイスをした。「広報」という役職や「幹部」という地位にいる人の言葉とは思えなかった。
⚫︎背中を押してくれなかった
私は自著『弱者の勝利学 不利な条件を強みに変える“テレ東流”逆転発想の秘密』（方丈社刊）や『混沌時代の新・テレビ論』（ポプラ新書）で、テレ東の応援をしてきた。
ときには厳しくも、愛するがゆえのエールや応援歌を送ってきたつもりである。テレ東は私を育ててくれた「親」のような存在だと感じているからである。そこには感謝しかなかった。
しかし、今回のおこないは、私の「テレ東愛」をすべてぶち壊すようなものだ。
「親の心子知らず」ならぬ「子の心親知らず」である。親に見放され捨てられた子どものような気持になった。大好きなテレ東に裏切られたような思いすらしてきた。
なぜ、古巣・テレ東は背中を押してくれなかったのか、なぜ「頑張れ、田淵。応援しているよ」と言ってくれる度量がなかったのか。怒りを通り越して、悲しい気持ちになった。
私は、今回の4つの要望には、以下の2つの問題が潜んでいると考えている。
1．憲法が定める「基本的人権の尊重」を主導するべきメディアが、自らそれを侵害している可能性がある
2．退職者の言論活動妨害をおこない、権利を侵害しようとしている恐れがある
まず1．の「基本的人権の尊重」を侵害しているのではないかということだが、番組のなかで私はテレ東の名誉や利益を損なうようなことは何も述べていない。そんな人間の発言や情報発信に制限をかけたり、注文をつけたりすることは、メディアが個人に「検閲」をおこなっていることに他ならない。
こんな人権感覚だから…
2．「退職者の言論活動妨害、権利の侵害」だが、例えば会社を移籍するような人は、前職の経験を踏まえてキャリアアップをしてゆく。私の場合は、テレ東で身につけたスキルや経験を駆使して大学で映像教育をおこない、同時に映像メディアの研究をして情報発信をしている。
それはいわゆる「生業」である。「昔のことを話したり書いたりするな」と要求したり、「授業でスキルや経験を伝えるな」と強制したりすることは、生活基盤を脅かす行為も同然だ。極めて“ファシズム的”であると言わざるを得ない。
そして今回、最も深刻な問題だと感じたのが、「テレ東の発言だと思われると迷惑」という発想だ。
この言葉は、今回私が番組内で発言した「テレビを中心としたメディア全体が考えるべきだ」という問題提起にテレ東は賛同できないということを示している。
「迷惑」の言葉の裏側には「自分はそうは思わない」という考え方が隠されているからだ。
「他人事」のようなその考え方は、隠蔽に加担したメディアの一員としてあまりにも責任意識が低すぎないか。
しかし、逆に言えば、このようなことをやるような「人権感覚」だからこそ、ジャニーズ性加害問題を隠蔽し、長年放置しても平気だったのかもしれない。
⚫︎記者の質問にテレ東は…
この横槍電話にはサイドストーリーがある。私がブログに書いたこの件を読んで、ある新聞社の記者から「ぜひ記事にしたいので、一度会って話がしたい」と申し出があった。
会って話をして、その記者は「これなら上司は『やっていい』と言うと思います」と帰って行った。
しかし、取材は実現しなかった。その後「上司と相談したが、田淵さんの精神的負担を考慮し、インタビューはなしにします」という一方的な打ち切りの連絡が、メールで入ったのだ。「精神的負担？ 何だ、それ」。怖気づいたのか、それともどんな忖度が働いたのか。そう思いながら、この問題に切り込むことのハードルの高さを改めて感じた。
10月31日におこなわれたテレ東の定例社長会見で、A氏からの電話について新聞社の記者から質問がされたと聞いていた。そのため、テレ東の公式発表を待っていた。
だが、HPの議事録にはこの電話に関する質疑応答が記載されていなかった。
もちろん、紙幅の都合もあるだろうが、ほかの問答が丁寧に書かれているだけに、意図的に感じてしまった。もしこれが“意図的”だとすれば、“しら～っと”このまま無視する気なのだろうか。
それでは私の人権を蹂躙するだけでなく、私のブログや論考でこの成り行きに注目している読者をも冒涜する行為だと言えるのではないか。
⚫︎「“テレビ東京として”そのような電話はしていない」
公式に明らかにされないのであれば仕方がない。会見に参加した複数の記者に取材をおこなうことにした。
するとある事実が判明した。「田淵氏のブログによると、放送後にテレ東の方から『今後は元テレ東と名乗らないでほしい』と連絡が入ったというが、これについての事実関係はどうか？」という記者の問いに、広報担当役員は「お答えする必要はない」と言ったという。
「お答えできない」という言葉であれば、「まだしっかり調べられていないので、お答えできない」というようなニュアンスになろうが、「必要はない」という言葉には強気の姿勢が見え隠れする。
そもそも、本件に関してテレ東は「当事者」の可能性があるのだから、ちゃんと答える必要も義務もあるのではないか。
また、広報担当役員の話を補足するかたちで、石川社長自らが「“テレビ東京として”そのような電話はしていない」と釈明したという。
もしその主張が正しければ、「テレ東の発言だと思われると迷惑」というA氏の言葉はどう説明するのか。A氏は広報幹部である。そんな地位の人物がわざわざ電話してきたのは、テレ東上層部から何らかの指示があったからではないのか。
⚫︎「なぜジャニーズ性加害問題が長年放置されたのか」を解くヒント
では、もしテレ東上層部が広報幹部にそのような指示を出していたとすれば、なぜ、わざわざそんなことをしたのか。
その答えに、「ジャニーズ性加害問題は、なぜ長年放置されてきたのか」という根本的な謎を解くヒントがある。
まず考えられるのは、旧ジャニーズ（以下、「旧J」と省略）のタレントを今後は積極的に使っていきたいテレ東としては、OBである私のNHKスペシャル出演は旧Jからクレームを言われる危険性をはらんでいるため、「迷惑だ」と感じたのではないかということだ。
在京民放キー局はすべて営利を追求する株式会社である。しかも一部上場している。
最優先するのは「視聴者」ではない。カネを出してくれる「スポンサー」だ。
だが、テレビ局はいまだに「視聴率」という指標しかスポンサーには示すことができていない。
そんななか、“手堅く”視聴率を稼げて、番組を配信に回したときにも一定数の再生回数を見込める旧Jのタレントは貴重な存在だ。旧Jを切って、「視聴率」を捨てるという選択肢はない。だから、事務所やタレントの不祥事には目をつぶり、見てみないふりをするのだ。
また、テレビ局には「横並び主義」という変な性癖がある。「ほかの局が非難してないのに、“最初に”うちが声をあげるのはどうか」といった遠慮や忖度が働き、わかっていても「だんまり」を決め込む。
そして、このような「忖度」や「迎合」が、タレント事務所をモンスター化させてゆくのである。
このように、番組の出演者や事務所内の不祥事に関しては事務所に管理義務があるとして番組を放送するテレビ局は踏み込まないというのが、業界ルールになっている。
いわば「他人事」を決め込んで、「監督責任」を逃れようとしているわけだ。その証拠となる事例を挙げたい。テレ東には、いまだ解決されていない「疑惑」がある。
⚫︎放置される「おはスタ」疑惑
2023年8月、テレ東系列の子ども向けバラエティ番組「おはスタ」に出演していたお笑いタレントのアイクぬわら氏が、共演者で未成年の「おはガール」複数名を自宅に連れ込んだり誘ったりしたことが局内で問題視されていたことを『週刊文春』が報じた。
その後、28日に突然番組を降板。9月には、ぬわら氏本人が『週刊文春』の取材に答えて釈明をしている。
▶︎おはスタ公式ポストより
「これが事実なら、ぬわら氏は未成年者略取や誘拐罪に問われる恐れがある」と一部メディアが報じている。テレ東としては、第三者委員会を設立して、事実を調査するべきだ。
だが、1年以上経ったいま、その気配はまったくない。「番組制作上の都合」と説明しただけで、放置されたままである。
この「おはスタ」疑惑に関して、私は関係者への取材を試みた。しかし、誰一人として取材に応えてくれる人はいなかった。おそらく緘口令が敷かれているのだろう。
そしてその実状がこの問題を複雑化している。もし、週刊誌が言うような行為がおこなわれていなかったのであれば、堂々とそう釈明すればいいではないか。
社内調査や第三者委員会設立などに関しては、どこからの強制力もない。あくまでもテレビ局が自発的に「やるべき」と決断する必要がある。
しかし、いまのテレ東にはそういった対応は無理なのかもしれない。
ジャニーズ性加害と同様の子どもに対する行為が番組を通じておこなわれていたのであれば、言語道断、「悪質」としか言いようがなく、いまだに番組が続いていること自体が不思議だ。
コンプライアンスの観点からもテレ東の監督責任は免れないはずである。それにもかかわらず、なぜテレ東はこの事件に対して無頓着でいられるのか。
そんなふうに一般常識とは大きくかけ離れているのがテレビ業界であり、そんな現実を自ら暴露してしまったのが、今回の「横槍電話」なのである。
⚫︎テレ東はなぜ変わってしまったのか
では、テレ東の企業ガバナンスの機能不全はどこから来ているのか。「諸悪の根源」と言うべき原因は2つある。
まずひとつめは、一部の勘違いした役員の存在である。テレ東は常に「最小最弱」と言われてきた。視聴率やすべての面で「振り返ればテレビ東京」とも揶揄されてきた。そんなテレ東が株式上場し、いつのまにか「一流企業」の仲間入りをした。
このことによって、何が起こったか。「社員意識の変化」である。“ビリっけつ”のテレビ局で偉くなっても何も誇れるものがなかったが、「一流企業になった」ことで出世欲が出てきたのである。
そして、一部の人間のなかには、上に行けば行くほど自分が現場にいたときの苦労を忘れ、役員になったとたんに「自分は現場上がりだから現場のことをよくわかっている」という勘違いのもと、現場への締めつけや無理難題といったパワハラもどきのことを始める者が出てきた。それは年を追うごとに酷くなっているとテレ東内部から報告を受けている。
もうひとつの「諸悪の根源」は、「日経（日本経済新聞）支配」とそのことで生じる「二重構造」である。テレ東がほかの在京民放キー局と決定的に違うのはこの点だ。
日本テレビは読売新聞、テレビ朝日は朝日新聞、TBSは毎日新聞、フジテレビは産経新聞、テレ東は日本経済新聞（以降、「日経」と省略）と提携関係にある。
⚫︎自由闊達な雰囲気で上下関係はフラットだった
しかし、ほかのテレビ局が新聞社から派生する形で誕生したのに対して、テレ東（当時は「（株）東京十二チャンネルプロダクション」）には、日経が経営難を救うかたちで資本参加したという事情がある。また、新聞社側のほうが売上高が大きいのは「テレ東―日経」のみで、創立以来、歴代の社長は日経からの天下りである。
このような場合に、どういったことが起こるか。日経の発言力が極めて強くなる。
そしてさらなる「歪み」は、文化の違いである。「活字」と「映像」という違いはほかのテレビ局も同じだが、日経は軍隊的な組織で上下関係が厳しく、上の命令は絶対。
それに反して、テレ東は自由闊達な雰囲気で上下の関係もフラットだ。この差は大きい。これら両者間の歪みが、コンプライアンスやレピュテーションリスクという外圧もあって近年、ひどくなっているのだ。
⚫︎「日経支配」の代償
私も「日経支配」という泥をかぶらされた経験がある。いまも続いている経済ドキュメンタリー「ガイアの夜明け」が始まる2002年、私は会社から命じられ、俳優の役所広司氏になんとかお願いして「番組の顔」になってもらい、そのMC部分の撮影を担当していた。
口説いた手前、役所氏の演出には責任を持たなければならないと思ったからだ。だが、放送が始まってほどなく、日経本体から物言いが入った。
「経済番組に俳優を連れてきて、変な芝居をさせているのは誰だ。やめさせろ」
そのとき、テレ東プロパーの幹部は誰一人として私を庇ってくれなかった。
もちろん、私がひとりで撮影内容や構成を決められるわけがない。放送内容は皆で合意して決めている。しかし、「ガイア」は、そのころはまだ認知度が低く、視聴率も振るわなかった。
そんな状況なので、日経に口答えできる者はいなかった。いや、どんな状況であっても、日経本体や日経から天下りをしている役員に進言をできる者などいるはずはない。
すべてに関してそうだ。それがテレビ東京の「黒歴史」なのである。
⚫︎ジャニーズ問題にも、おはスタ問題にも後ろ向き
そんな「触らぬ神に祟りなし」のような状態なので、テレ東内は日経天下りの上層部や役員とテレ東プロパーの「二重構造」となっている。
また、日経組に媚びを売る者たちがいるので、二重構造は極端化し、しわ寄せはすべて現場にやって来る。現場の都合を聞きもしないで、その時の気分で無理難題を強制する。
気に食わないと怒り出す。まるで「駄々っ子」と同じだ。現場や下々の人間はその度に右往左往することになる。
そういった二重構造や社内環境が、ジャニーズ性加害や先述した「おはスタ」をめぐる重要な問題に進言することを躊躇させていると指摘したい。「おはスタ」問題を放置し、ジャニーズ性加害問題に関しては第三者委員会を立てるなどの検証をおこなわなかった。
私も2023年10月当時、テレ東の社内聞き取り調査を受けた当人として、その検証結果を報告書にまとめて開示したことや特別番組で見解を発信したことは評価している。
だが、それでは不十分だ。
民放では唯一、新規の旧Jタレントの新規オファーを避けてきたことに対して好意的な意見も見られるが、これにはれっきとした理由がある。
もともと旧Jに相手にされることが少なく、メインのタレントが出演する可能性も皆無に等しいテレ東は、旧Jのタレントに依存する度合いが少なかった。
だから、特に急いで解禁する必要がなかったということに過ぎない。
決して“積極的に”距離を置いたわけではないのだ。
⚫︎ジャニーズ問題対応で明らかになったテレビ局内部の構造的欠陥
このような現象はテレ東だけではないだろう。
事実、先日放送されたNHKスペシャル「ジャニー喜多川 “アイドル帝国”の実像」においても、「上層部のインタビューを撮りたい」現場と「撮らせたくないし、放送もしてほしくない」NHK上層部の間で解離や意思の断絶が見られた。
「メディア側が変わらないと、また同じような問題が起こる」と私は述べた。
無論、「変わらなければならない」のは、組織全体や個々人の意識もあるだろう。
だが、それだけではない。以上に述べてきたような、テレビ局内部の「構造的欠陥」がそこに関わるすべての者のこころを蝕み、正常な思考をできなくさせている可能性がある。
そして、メディア全体、社会全体が一丸となって取り組まなければならない問題の本質を見えなくさせているかもしれないのだ。
⚫︎クリエイターが自信をもってバッターボックスに立てるように…
本論の最後に、大好きなテレ東の現場の頑張っているクリエイターたちにエールを送りたい。いまの現場は、最高にいい人材が揃っている。制作局は「伊藤P」で著名な伊藤隆行氏、報道局はテレビ東京アメリカの社長として活躍した小松澤恭子氏といった両局長のもと、利益を最優先する経営陣から日々番組制作費を削られながらも、奮闘している。
昔よりだいぶましにはなったが、いまだにテレ東の番組制作費は他局に比べて見劣りする。だが、それを感じさせないほどのクオリティの番組を“効率よく”“工夫して”作ることができるのが、テレ東の「強み」であったし、そのDNAはしっかりと受け継がれている。
「カネがなければ知恵を出せ」と私もAD時代に言われ続けてきたが、いまもその努力を惜しんでいない。そんなクリエイターたちには、信念を持って自分が「おもしろい」と思える番組を送り出していってほしい。
そしてメディア人の一人として、「それでいいのか？」と社会や社内のものごとに問題意識を持ってほしい。会社は、クリエイターが自信をもってバッターボックスに立てるような環境作りをしてほしい。
さらなる提言は、私が「勘違いしている」と苦言を呈したプロパーの役員に対しておこないたい。頑張っている現場のために、上層部や経営陣との「パイプ役」となってほしい。
言いにくいことを進言し、間違っていると思うことは「違う」と声をあげてほしい。
そうすることで、必ず会社はよくなるはずだ。
あるテレ東の仲間がメールに書いてきた。
「この件で記事が出るたびに怒られるのはプロパーです」
そんな会社であってほしくはない。そう思うのは、私だけではないだろう。
▶︎田淵 俊彦（たぶち・としひこ） 元テレビ東京社員、
桜美林大学芸術文化学群ビジュアル・アーツ専修教授
1964年兵庫県生まれ。慶應義塾大学法学部を卒業後、テレビ東京に入社。世界各地の秘境を訪ねるドキュメンタリーを手掛けて、訪れた国は100カ国以上。「連合赤軍」「高齢初犯」「ストーカー加害者」をテーマにした社会派ドキュメンタリーのほか、ドラマのプロデュースも手掛ける。2023年3月にテレビ東京を退社し、現在は桜美林大学芸術文化学群ビジュアル・アーツ専修教授。著書に『 混沌時代の新・テレビ論』（ポプラ新書）、『 弱者の勝利学 不利な条件を強みに変える“テレ東流”逆転発想の秘密』（方丈社）、『 発達障害と少年犯罪』（新潮新書）、『 ストーカー加害者 私から、逃げてください』（河出書房新社）、『 秘境に学ぶ幸せのかたち』（講談社）など。日本文藝家協会正会員、日本映像学会正会員、芸術科学会正会員、日本フードサービス学会正会員。映像を通じてさまざまな情報発信をする、株式会社 35プロデュースを設立した。
