読み終えた。
戦前を回顧する中身ではない。愚かなことをやった、に尽きるかな。
終戦を決める御前会議の様子は映画にもなった「日本の一番長い日」である。
先日、たまたま録画して視たがこれ以前に三船敏郎とか山村聰などで映画化されたようだ。
今回は、役所広司とか、後は出てこない。だった。
映画はどうでもいい。
あとがきで出版するにあたってタイトルをどうするか悩んだようだ。
一般的には「太平洋戦争」で通っているが、中には「大東亜戦争」だと頑固に主張する人もいる。
根拠は「大東亜共栄圏」を目指したのだからと。
本を読む限り本気で当時の「戦争指導者」がそう考えていたかどうかかなり曖昧だが。
いずれにしてもそういう呼称に拘る人間もいて「あの戦争」ということに落ち着いた。
読後感としては、それなりに共感できる部分もあった。
作者は、あくまでも日露戦争と比較して、開戦に至る過程を述べている。
ここがポイントか。
今や世界的な市場であり外国からの観光客も押し寄せる築地市場。
老朽化もあり道路の延伸・拡張も相まって半ば強引に豊洲移転を決めた。
そこに２０２０年東京五輪が決定。
道路工事をそれまでに完了させるために２０１６年１１月１７日がタイムリミット。
小池知事は選挙中に触れていた。一度立ち止まって、と。
だが、豊洲は既に完成済み。残すは細部の公示のみ。
かかった費用は当初予算の３倍近い。何事もそうだけど、単年度にしても上がるのに複数年度にまたがるものは
工費が上がるのは半ば常識。そういう方向に仕向けているのかもしれないが。
２０００億を上回る金を掛けた施設を使わないわけにはいくまい。
立ち止まろうがどうしようが既定通りやるほかないのでは？
問題はいろいろあるようだ。使い勝手の悪さ、交通の便の悪さなど。
さらに市場を囲むように東京五輪のための施設が建設されるとか。
五輪期間中は交通渋滞で身動き取れなくなるのではとの危惧も。
まあ、新都知事の手腕の見せ所が早速やってきた。結果、如何に・・・。
半藤一利著「あの戦争と日本人」
幕末から敗戦までを綴った。小説ではない、どう分類するのがいいのか。
回顧的に書かれているわけでなく、批判が入っている。
曰く、日露戦争に勝利したことで日本人が大国の仲間入りをした、そういう錯覚に陥り
敗戦まで来てしまった。
同じアジア圏でありながら他の国を見下す人間になってしまった。
現代でもそういう風潮がある、とも。
日露戦争で言うと二〇三高地の奪取。ここに全精力を傾けて乃木希典は戦った。
奪取に成功して旅順港を見るとすでにロシア艦隊はほぼ壊滅していた。
何のことはない、別な場所からでかい大砲で攻撃した結果であると。
日本海でバルチック艦隊をせん滅した東郷平八郎について。かれは津軽海峡を越えてくると
見ていた。しかし、部下が対馬海峡を来ると進言。それを取り入れた結果の勝利。
日本人特有の習性。こうあって欲しくないと思うと、いや、そうはならないという思い込みがあるという。
かつて、第三セクタばやりで雨後の筍のように出て来た時代があった。
言ってしまえば悲しいかな「武士の商法」だが。
計画立案段階で利益を出すためには年間入場者数がｘｘ人。
少なくなることは考えない。それが、それくらいは来るだろう、いや来るに違いない。
絶対来る。だからｘｘ年後にはこれだけの黒字になり、万々歳。ってな調子だ。
いまでもそういう傾向は連綿と受け継がれている。そういう気がする。
だいぶ読み進んだ。示唆に富む部分も少なくない。ということはこの作者と考え方が違わないということか？
あと一つあった。今年の話だったと思うが、何かの集会で自民党の芸人上がりの国会議員が、
と言ってもまだ若いが。「八紘一宇」と言ったそうだ。
戦時中に使われた言葉だが、果たして意味を解って言ったものかどうか。
ドラマで時代を遡った時、必ず時代考証が行われる。
「とと姉ちゃん」を毎日視ている。
先日、美子が「・・・じゃないですか」といった。昭和３０年ころにはあり得ないセリフ。
台本に書いてあったとするとそれにレッドカード。
今朝も、常子が「全然大丈夫」と。
設定は昭和３１年。私が１０歳である。
あの頃は「全然」のあとは否定言葉がくる。
現代は「多数決」で市民権を得ている。
古い人間は違和感を覚えるから自分でそういう使い方はしない。
言葉は時代とともに変わるから、平安の頃と全く違う意味で使うことはあり得る。
現実世界ではだが。ドラマとなると時代設定が遡ると聞いている方が違和感を覚える。ん？と。
好評の真田丸でも紙おむつが使われたと「大騒ぎ」週末に再放送されるがそのままだったとか。
既に収録済みのものは訂正が効かない。
毎日「気合」を入れて視ていると気づく。
安倍はアフリカへ大企業の幹部を引き連れトップセールス。
国内で1千兆円を超す借金を重ねながら、円借款とはいえ長期にわたるローンを約束。
当然見返りは財界・大企業が最優先で儲けを手中にできる。
国内では更なる金融緩和で大企業本位の経済政策を、国民には冷酷な社会保障費の減額。
安保法制で自衛隊を駆けつけ警護の名で血を流させようとしている。
対中関係では外交による問題解決どころか、挑発を煽るかのような態度。
もはや亡国の輩と言うべきや。
