８年前のリストラ策は

今日のエントリーはフィクションです。私の脳内妄想です。

２００１年の業績改善策とは、希望退職による人員削減でした。

会社が希望退職を行う事を対外発表してから、私の事業部門の管理職達は全員、会議室で２時間程なにやら打ち合わせをしていました。

それは経営側から提示された、削減人員のノルマを達成するため、誰に退職を勧めるかを決める会議だったのです。

経営側からは解雇する人数は明らかにされませんでしたが、実は事業部門毎に何人クビを切るかは決まっていたのです。

経営側から退職金の割り増しが各従業員に紙で提示され、私はその数日後上司から別室に呼ばれ、「希望退職に応募するかしないか」質問されました。

この時私は、「会社に残す方」のリストに入っていたので、このように質問されたのですが、「辞めてもらう方」のリストに入っていた人は、違う説明を受けていました。

退職金の割り増しが好条件である事の説明と、退職後の再就職支援の説明を受けていたのです。

それでも「辞めたくない」と言い張った従業員に当時の管理職は、「他の事業部門への配置転換や、遠方への転勤も有りうる」と説明し、「希望退職」するように仕向けて行ったのです。

その一方で辞めて欲しくない従業員が「辞めたい」と答えた場合には、慰留をしているのです。

「希望」していないのに「希望」退職させられた人は本当にお気の毒だと思います。

こうして、一緒に働いて来た人たちが会社を去って行き、残された人員で企業活動を継続していく事になるのですが、この後に出されたとんでもない経営施策により、残された私たちも、大変な苦労をする事になるのです。